私の仕事 自殺防止（31）

はじめに

皆さんこんにちわ。他者支援のプロ　ラングめぐみです。
人生の冬を過ごす方々と共に歩いてきました。日本及びドイツでお子さん、病気の方、高齢者の方の心のサポートをしてきました。
現在他者支援のプロによる元気が出るコーチングをモットーにボイスマルシェで活動しています。

米国アンガーマネジメント協会公認アンガーマネジメントファシリテーター及びACC公認NLP Neuro Linguistic Programmingライフコーチです。

ラングめぐみの自己紹介

はじめてこの記事に来てくださった方、どうもありがとうございます。
私の紹介はこちらです。宜しければお読みください。

またいつも見て読んでくださる方、今日も本当にありがとうございます。

今日のテーマ　自殺防止

さて今日は現在の仕事の一部であるボランティア仕事の自殺防止について書きたいと思います。

前回の記事はこちらです。

日常臨床における自殺予防の手引き
平成25 年3 月版
日本精神神経学会精神保健に関する委員会編著　から

自殺予防を考えていきたいと思います。

今日は

5．自殺と精神疾患

です。

5．自殺と精神疾患
　自殺の危険因子のうち、最も重要なものに精神疾患がある。Bertolote ら（2004）は、1959～2001 年に行われた、心理学的剖検等を用いて自殺既遂者の精神疾患について調べた31 の研究（合計15,629 事例）をまとめ、98.0％に精神疾患があったこと、その内訳は、気分障害30.2％、物質関連障害17.6％、統合失調症14.1％、パーソナリティ障害13.0％等であったことを報告し、自殺防止には、うつ病だけでなく、アルコール使用障害、統合失調症にも注意を向けるべきであると述べている。また、自殺の背景にある心理社会的要因または環境要因への介入の重要性を指摘している。
　Arsenault—Lapierre ら（2004）は、心理学的剖検の手法を用いた3,275 事例のメタアナリシスを行い、精神疾患と診断されたのは87.3％（SD10.0）であったこと、そのうち気分障害は43.2％（SD18.5）、物質関連障害25.7％（SD14.8）、パーソナリティ障害16.2％（SD8.6）、精神病性障害9.2％（SD10.2）であったことを報告し、精神病理は自殺の危険を媒介すると述べている。
　黒木（2009）は、平成15 年から20 年までの6 年間に労災認定された自殺事案324 例（未遂事例22 例）の調査で自殺既遂事案に限定すると医療機関を受診していない事例は既遂事案全体の63.8％（207 例）、精神科・心療内科を受診した事案は18.8％（61 例）にすぎなかったこと、うつ病は自殺事案の82.4％（267 例）を占めたことを明らかにしている。
　飛鳥井（1994）は、三次救急施設に収容された自殺企図者を企図手段の生命的危険性により、絶対的危険群と相対的危険群に分け、絶対的危険群という既遂者に準じる例をもとに、地域の一般自殺者に占める精神障害の割合を、抑うつ性障害圏46％、精神病圏26％、物質乱用性障害圏18％と推計している。
　Yamada ら（2007）は、自殺企図のために横浜市立大学附属市民総合医療センターに入院した320 人（男126、女194）のうち95％はDSM—Ⅳ（米国精神医学会作成の診断基準）のⅠ軸診断またはⅡ軸診断に該当し、81％はⅠ軸診断に該当したことを報告している。
　自殺予防総合対策センターの心理学的剖検88 事例の分析では、精神科受診群の95.7％、精神科非受診群の82.1％は、最後の行為に及んだときに精神疾患に罹患していたと推測されている。
　このように、自殺者の9 割程度は何らかの精神疾患に罹患していると考えられる。また、精神疾患の重症度が高いことは自殺のリスクを上昇させる場合が少なくない。重症度の把握にはまた、本人の生活状況がどの程度安定しているかを評価することが大切である。

今日の部分から分かるのは、精神疾患にかかったことがある人の割合が多い、そして重症の場合はさらにその割合が上がるということだと思います。

今日はここまでです。

記事を読んで頂きありがとうございました。

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