歴史を振り返れば感染症流行は侮れない？

こんにちは！
Ryosukeです＾＾

今回は、最近一気に広まったコロナについて
いつもとは違い真面目に笑

新型肺炎流行で日本の景気後退リスクが高まりつつあります。

2019年12月に中国の武漢で発生した新型コロナウィルスによる肺炎は、
2020年に入って感染が急速に拡大しており、全世界に広まった。

中国政府は武漢などで交通を制限し、国内・国外の団体旅行も禁止すると言う思い切った措置を取った。
だが、すでに春節のために多くの人々が中国国内や海外に移動しており、
世界各地で患者が確認されている。

2005年に東南アジアで猛威を振るった高病原性鳥インフルエンザH5N1亜型、2012年に初めて患者が見つかったMERS（中東呼吸器症候群）では、
幸運なことに日本国内で感染者が出ることはなかった。

しかし、2002年冬から2003年夏にかけて中国南部を中心に感染が広がったSARS（重症急性呼吸器症候群）では、日本国内では感染者が出なかったものの経済に影響を与え、回復が続いていた景気は一時停滞に陥った。

景気回復の期待から一転、新型肺炎が重しになっている現状

日本の景気は現状で停滞が続いており、さらなる悪材料は景気後退の危険性を大きく高めているのが日本の現状だ。

2018年春頃から急速に深刻化した米中の貿易摩擦の影響で世界貿易は低迷し、日本の景気も弱含んでいた。2019年秋には消費税率の引き上げに加えて台風などの自然災害による一部工場の操業停止の影響もあった。
内閣府の発表している景気動向指数のCI（一致指数）は大きく落ち込んでおり、基準判断は景気後退の可能性が高いことを示す「悪化を示している」が続いている。

昨年末から年初にかけては中東情勢が一時緊迫したが、対立がエスカレートすることは回避された。その中で最大の懸念材料だった米中貿易摩擦については、「第一段階の合意」文書に米中が署名し、今後段階的に制裁関税が引き下げられていき世界貿易が再び拡大して、日本の景気も持ち直すと言う明るい見通しが出てきた。
しかし、この矢先に起こった今回の新型肺炎で出鼻をくじかれたのだ。

中国の旅行収支の赤字は2018年で約2400億ドル（約25兆円）もあり、中国からの海外旅行の激減だけでも世界経済に大きな影響がある。大規模な感染が広がれば多くの人命が失われる恐れが大きいだけではなく、世界経済全体が大きな打撃を受けることも避けられない。
新型肺炎の世界的な感染拡大を防げるかどうかが、今後の経済の先行きを左右することになる。

中国ではマスクが品切れになり、中国からの観光客が日本のドラッグストアで爆買いして、日本でも品薄となっていると報道されている。
1918～20年にかけて世界中で流行したスペイン風邪を題材とした本である”Pale Rider”に最初に出てくる写真には
「大流行の際に予防のためにマスクをつけた日本の女子学生1920年」
という説明が付いている。

日本で人々が外出するときにマスクをするようになったのは、
スペイン風邪が流行した際に、予防策として政府が推奨したためだというのは、感染症対策の専門家の間では常識のようだ。

スペイン風邪は第二次大戦を上回る死者を出したという、データもある。

スペイン風邪は普通の風邪ではなく、A型インフルエンザH1N1亜型だったということが今では分かっている。1876年にコッホが炭疽菌の純粋培養に成功して、感染症が病原性細菌によって起きることが証明された。
だが、当時はまだそこからさほど年月も経っておらず、インフルエンザがウイルスによって引き起こされるということは知られていなかった。
細菌よりはるかに小さいウイルスの姿が電子顕微鏡で確認されるのは、大流行が去ってからしばらく経った1935年のこと。

爆発的な感染の拡大を防止するために大規模な集会を制限するといった対策は激しい抵抗にあう。正体不明の病気の拡大がおさまることを祈る集まりが、逆に感染拡大につながってしまったという。

今回は、遅すぎたという批判はあるものの、中国の取った移動の制限などの措置が感染拡大防止に役立つはず。
だが、中央集権国家だからできたことで民主主義国家では実行は難しいと僕は思う。

大規模感染症は、それ自体が歴史的な大事件であるだけでなく、経済や歴史の流れを作り出してきた大きな要因の一つなのだ。

かつてはスペイン風邪による死者は世界で2000万人程度とされていたが、
近年の推計では死者は5000万～1億人とされ、第一次世界大戦の死者1700万人を上回り、第二次世界大戦の死者6000万人や両大戦の死者の合計をも超えていた可能性が高い。
従来は内務省統計を根拠として、日本では約2300万人の患者と約38万人の死亡者が出たとされていたが、実際には死亡者は少なくとも45万人程度ともっと多かったとみられている。

地球上で20世紀最大の惨事といえば、多くの人が第二次世界大戦をあげるだろうが、死者数でいえばスペイン風邪だったということになる。
第一次大戦後のパリ講和会議で、ドイツに過大な賠償金が課されたのは、これに批判的だった米国のウイルソン大統領がスペイン風邪に感染して体調を崩していたことも影響していたらしい。。。
スペイン風邪は第二次世界大戦の遠因になったとも言える。笑

病原菌が世界の歴史を大きく動かしてきた

また、ジャレド・ダイアモンドは、フェルナンド・コルテスがアステカ帝国を、フランシスコ・ピサロがインカ帝国を滅ぼしたことには、天然痘が欧州から1520年頃に新大陸に持ち込まれて、まったく免疫のなかったアメリカ大陸の人々が感染し多くの死者を持ち出しことが影響したとしている。欧州諸国がアフリカやアメリカ、オーストラリア大陸を支配するようになる過程で、欧州から持ち込まれた病原菌が大きな惨禍をもたらした。
名が残る人物たちが動かしてきたと思われている世界の歴史は、
実は病原菌によって動かされていたというわけだ。

グローバル化によって人の往来が活発になった現在では、水ぎわで感染者の入国を食い止めるのは難しい。国立感染症研究所はスペイン風邪の際に、「オーストラリアは特筆すべき例外事例」だったとして、同国が厳密な海港における検疫で国内侵入を約６ヶ月遅らせることに成功したことを紹介している。

ただ、現在のように飛行機で多くの人が移動する場合には、海外で感染しても入国時には発症していないことも多く、水ぎわで病原菌の侵入を防ぐのはほとんど不可能だ。スペイン風邪と同じ程度の、国民の4分の１が感染し2%が死亡するというような事態に日本は対応できるだろうか？
大流行対策は「医療ではなく、国家危機管理の問題」とも言われるが、
法律や制度、組織体制は十分なのだろうか。

1998年に伝染病予防法等を統合する形で感染症法（「感染症の予防及び感染症の患者に対する医療に関する法律」）が制定されたが、2009年に新型インフルエンザが世界的に流行した際に十分な対応ができなかった。
2012年には「新型インフルエンザ等対策特別措置法」が制定されているが、これで十分なのかは疑問だ。いざとなったら「超法規的措置」で対応すれば良いという考えもあるようだが、法律のみならず緊急事態に対応するための組織や体制も日本には欠けている。

長期的な市場で民間の自由な取引が行われることによって、人々の欲しい物やサービスが効率的に供給される。政府による資源配分への直接的な介入は、公害のように経済活動に伴って外部不経済が発生する場合や、教育のように支出を行う本人以外にもプラスの効果がもたらされる外部経済のある場合など限定的にするべきだとされている。

しかし、感染症の大規模流行のような危機への対応においては、情報の不足や供給のボトルネックがあちこちで発生する。市場が有効に機能する条件は失われてしまい、トップダウンの供給対策や需給調整が不可欠になると考えられる。

阪神淡路大震災や東日本大震災では、コンビニなど民間の供給システムが活躍したことが報道されているが、セブンイレブンは「当日、東北地区の店舗のうち65%の店舗が休業」「震災から約３週間後には90％の店舗が営業を再開しました」としている。

少なくとも震災後かなりの期間は、多くの人たちが地元時自体が手配しちあ生活物資に依存していたはずだ。東日本大震災や阪神淡路大震災などでは、行政や企業の本社機能が集中しいている東京は大きな被害を受けなかった。しかし、大規模な感染が起これば東京の機能も著しく低下してしまう恐れが大きい。その時どう対応するのか、行政も準備が必要であろうし、企業や個人もそれぞれ備えをしておくべきだろうと僕は思います。