【個別銘柄徹底分析】三菱重工業

【個別銘柄徹底考察】２０２３年９月９日分析

三菱重工業

【会社情報】
・会社コード　７０１１
・株価　　　９０５８円
・上場来高　９２６２円
・時価総額　３兆０５５８億円
・ＰＥＲ　　１５．７６
・ＰＢＲ　　１．７４
・配当金　　１６０円　　
・配当落日　２０２４年３月２８日　　　
・株主優待　無
・会社設立　１９５０年１月　
・会社上場　１９５０年５月
・特色　　　航空・防衛・造船手がける総合重機
　　　　　　ターボ・フォークリフトで世界的
　　　　　　小型機は中止
・連結事業　エナジー　４１％　
　　　　　　プランタ・インフラ　１５％
　　　　　　物流・冷熱・ドライブシステム　２９％
　　　　　　航空・宇宙・防衛　１５％
・海外比率　日本　４９％　海外　５１％
・競合他社　ＩＨＩ、川崎重工業
・信用区分　貸借銘柄
・信用売残　　　７０２，１００
・信用買残　１，９８９，６００

【機関投資家統計】
持株比率　３５，４７％
保有枚数　１，１９億枚

【２０２４年３月期会社予想】
売上高　　　４兆３０００億円　　前期比＋２．３％
事業利益　　　　３０００億円　　前期比＋５５．２％
営業利益　　
経常利益　　　　２９００億円　　前期比＋５１．７％
当期利益　　　　１９００億円　　前期比＋４５．６％
EBITDA　　
利益率　　　６．９％

【過去４年業績推移】
　　　　　　　売上高　　　　　経常利益　　当期利益　１株益
２０２０．９　４兆０４１３億　－３２６億　　８７１億　２５９．４
２０２１．９　３兆６９９９億　　４９３億　　４０６億　１２０．９
２０２２．３　３兆８６０２億　１７３６億　１１３５億　３３８．２
２０２３．３　４兆２０２７億　１９１１億　１３０４億　３３８．４

　【四季報分析】
☆２０２１年４集☆
・民間航空機はボーイング減産で厳しい
・エンジンも低調続く
・火力発電不採算案件消え向上
・製鉄機械・ターボ底打ち
・水素の製造、貯蔵、燃焼装置開発進める
・仏トタルエナジーズと
　液化二酸化炭素輸出船の開発

☆２０２２年１集☆
・航空機はボーイングが減産痛手で悪化
・製鉄機械、ターボ、運搬機械で改善
・火力発電堅調
・二酸化炭素の回収、貯留技術を強化
・水素技術と合わせ２０４０年の
　カーボンニュートラルを宣言

☆２０２２年２集☆
・民間航空機向けは機体・エンジンとも苦戦
・運搬機械や冷熱上向く
・小型機開発極小化で営業益改善
・火力発電の中量産品の値上げ効果
・米国のナトリウム冷却高速炉開発で連携
・女川原発では特定重大事故等対策施設の
　工事を受注し原子力事業を拡大

☆２０２２年３集☆
・民間航空機向けはエンジン黒字化
　機体は顧客減産で厳しい
・プラント堅調
・物流・冷熱機械復調続く
・原子力好調
・フォークリフトや冷凍機など自社製品を
　組み合わせた知能型物流システム開発
・２０２６年度　売上１５００億円目標
・航空エンジンの長崎拠点は工場拡張決定

☆２０２２年４集☆
・物流・冷熱機械は材料高響き回復は下期
・原子力好調
・製鉄機械などプラントも底堅い
・欧州の石炭火力拠点を縮小し構造改革
・水素関連の陣容は拡大目指す
・アマゾンなどとともに水電解で水素を製造
　する米ベンチャーに出資

☆２０２３年１集☆
・円安で海外プラントのコスト増
・石炭火力改革費用重い
・製鉄機械、ガスタービン伸びてターボなど
　量産品、民間航空機体も上期浮上
・２０２４年３月期は受注残増加の
　タービンや製鉄機械が好調
・横浜・本牧工場内に物流システムの展示
　開発拠点、キリンと自動運搬の実証
・関電などと革新軽水炉の開発着手

☆２０２３年２集☆
・ターボは顧客減産で軟調
・民間航空機の回復や円安寄与で営業益拡大
・２０２４年３月期は受注残多い製鉄機械に
　追い風
・三菱電機と発電機事業の統合で合意
　合弁会社を設立し競争力強化を目指す
・小型機開発は中止を正式決定、
　知見は整備事業の強化や戦闘機開発活用

☆２０２３年３集☆
・防衛予算増での受注拡大が寄与
・受注残潤沢な製鉄機械の工事進捗
・航空エンジン回復
・高効率なJAC型の受注伸びガスタービンで
　世界シェア首位に
・三菱造船と日本シップヤードで液化CO2船
　の共同開発検討

【分析・コメント】
〇防衛・原子力・火力と多くの国策関連の事業を行っている三菱重工業
〇直近の株価は、
コロナ禍からの業績回復・低PBR銘柄ブーム・国策銘柄による今後の業績拡大期待により大型銘柄とは思えないほど株価が上昇している。
〇今後の展望として
・防衛費増額による防衛関連の受注
・航空機需要拡大による航空機関連の受注
・原子力発電再稼働
・水素製造技術開発
〇当第1四半期では4つの主要セグメントで前年同期比の増収を達成した。ガスタービンの発電プラントなどを手がける「エナジー」事業や、物流機器などを扱う「物流・冷熱・ドライブシステム」事業などが好調だった。さらに会社全体でも、潤沢な受注残高を保持し、今後も売上高の伸長が見込まれることが好感されているもようだ。
とくに注目したいのは「航空・防衛・宇宙」事業だ。政府の防衛力整備計画に基づき、複数の大型案件を受注して、当第1四半期の受注額は前年同期比7倍超の6871億円、同四半期末時点の受注残高は1兆7148億円だった。受注残高はエナジー事業に次ぐ大きさになった。