オリンピックの闇・・・

皆さんこんにちは💛

ナイスチャレンジひがです💛

今回は、2020年コロナウイルスの蔓延により、中止となっている東京オリンピック・パラリンピックについてお伝えいたします。

①新型コロナウイルス発生からオリンピック中止までの流れ

１：今年2020年1月6日　中国武漢にて原因不明の肺炎が発生し、日本の厚生労働省が注意喚起を行った。

中国内陸部の湖北省武漢で2019年12月以降、原因となる病原体が特定されていない肺炎の患者が59人確認されて、このうち７人が重症となる。これを受けて厚生労働省は、武漢からの帰国者でせきや熱などの症状がある場合は速やかに医療機関を受診し、渡航歴を申告するよう呼びかけた。

２：1月14日　WHO（世界保健機構）により新型コロナウイルスであると発表。

ＷＨＯ＝世界保健機関：中国の原因不明の肺炎について中国当局からの情報提供を受けて患者から新型のコロナウイルスが検出されたことを確認したと明らかにした。そのうえで「今のところ大規模に感染が広がっている状況ではない」としながらも、「家族間など限定的だがヒトからヒトに感染する可能性もある」として、医療機関向けに診断方法を示した手引きをウェブサイトに公開した。

３：1月16日　日本国内で初めて感染確認 武漢に渡航した中国籍の男性。

中国 湖北省武漢に渡航していた神奈川県に住む30代の中国籍の男性が１月３日に発熱。帰国後、入院し国立感染症研究所が検査した結果、新型コロナウイルスへの感染が確認された。国内で感染者が確認されたのはこれが初めて。

４：1月30日　ＷＨＯ「国際的な緊急事態」を宣言。

ＷＨＯの緊急委員会が現状について協議。１週間前は「緊急事態にはあたらない」と判断していたが、記者会見したテドロス事務局長は、感染が中国以外でも拡大するおそれがあるとし、「国際的に懸念される公衆衛生上の緊急事態」だと宣言。貿易や人の移動を制限することは勧告しないとしたうえで、医療態勢がぜい弱な国を支援すること、ワクチンや治療法、それに診断方法の開発促進、風評や誤った情報が拡散することへの対策、データの共有などを行うべきとした。

５：2月3日　乗客の感染が確認されたクルーズ船 横浜港に入港。

クルーズ船「ダイヤモンド・プリンセス号」では香港に住む乗客の男性（80）が香港で船を降りたあと新型コロナウイルスに感染していることが確認された。船には乗客約2,600人、乗組員約1,000人が乗船し、１月20日、横浜港を出発して鹿児島、香港、沖縄などを回った後、２月3日に横浜港に入港。
船内では乗客乗員の健康状態の確認やウイルス検査などが行われ、検査で陰性だった人も健康観察期間が終わるまで、長期間、船内での待機を余儀なくされた。乗客の下船は19日から行われたが、帰宅後に感染が確認されたケースも相次いだ。
このクルーズ船では結局、712人の感染が確認され、13人が死亡した。

６：2月13日　国内で初めて感染者死亡 神奈川県に住む80代女性。

この女性は１月22日に体調が悪くなり、２月１日に医療機関で肺炎と診断され入院。12日に症状が悪化し、ウイルス検査を受けたが13日に死亡。その後、検査結果が出て新型コロナウイルスへの感染が確認された。
女性の義理の息子で東京都内に住む70代のタクシー運転手の男性も感染が確認された。

７：3月9日　専門家会議「３条件重なり避けて」と呼びかけ

専門家会議が「今後１～２週間が感染拡大のスピードを抑えられるかどうかの瀬戸際だ」とする見解を示してから２週間がたち新たな見解をまとめた。
この中で「爆発的な感染拡大には進んでおらず、一定程度持ちこたえているのではないか」との認識を示す。一方で感染者の増加傾向は続き、警戒を緩めることはできないと指摘。そのうえで、これまで感染が確認された場所に共通していた、①換気の悪い密閉空間、②多くの人が密集、③近距離での会話や発話（密接）の「３つの条件」を示し、この条件が重なるような場所や場面を避けるように呼びかけた。

８：3月24日　東京五輪・パラリンピック １年程度延期に

安倍首相とＩＯＣのバッハ会長が電話会談。首相が「東京オリンピックとパラリンピックの１年程度の延期を軸に検討してもらいたい」と述べたのに対し、バッハ会長は「100％同意する」と述べた。そしてＩＯＣと大会組織委、東京都など関係機関が一体となり、遅くとも2021年夏までに開催することで合意。
その後、オリンピックは2021年７月23日に開幕する17日間に、パラリンピックは８月24日開幕の13日間の日程に決まった。

コロナウイルス感染が始まってから、オリンピックが中止になるまでの経緯である。

IOC：国際オリンピック委員会（ International Olympic Committee、IOC）：近代オリンピックを主催する団体であり、またオリンピックに参加する各種国際スポーツ統括団体を統括する組織である。本部はスイス・ローザンヌのオリンピックハウス。

②日本政府と東京都がIOCへ延期願い

3月に入り、ヨーロッパ、アメリカを含み世界的に感染が広がり、WHOがパンデミックと宣言し、IOC側は情勢を考慮した結果、中止の考えを示した。

4月、中止にするとIOCも、オリンピックの世界中への放送権や放映権への損害賠償が、保険金で入る。

全て中止に対して保険をかけているのだ。

その保険の理由は、「戦争」である。

これまで、オリンピックは戦争によって被害を受けてきた過去があり、そのため、いつにが起きても対応できるように保険をかけている。

中止になったオリンピック

オリンピック開催について、過去には中止はあったが、今年の２０２０東京オリンピックのような延期は前例のない出来事が起きている。

延期になった場合の対応は前代未聞なのである！

③延期を決めれない理由

4月上旬、中止を発表できない理由は、日本政府と東京都、日本のJOCによって、IOC側へ中止の措置ではなく、1年の延期を行ってもらうよう猛烈なお願い外交を行った。

オリンピック開催の契約は、IOC側から一方的に開催の取りやめを通達することが出来る。

JOC：公益財団法人日本オリンピック委員会（英: Japanese Olympic Committee）：国際オリンピック委員会（IOC）に承認された日本の国内オリンピック委員会（National Olympic Committee, NOC）。

日本政府などのIOC側への働きにより、東京オリンピックの中止措置から延期へ方向転換を図れたという見方もできるが、一方では、延期によるデメリットも上げられる。

デメリットとして、延期した分余計に税金ジャブジャブ投入する形となっている。

その後も、日本政府を含む機関とIOC側との中止をめぐる金銭などで駆け引きを行ってきた。

10月、11月ごろよりコロナウイルス感染の第1波を上回る規模の第3波が現れ始め、異常事態が広がっている状況となっている。

IOC側は、日本政府の損切が出来ず、世間体を気にして、国際世論も見ない政府に見切りをつけた。さらに、コロナウイルス感染による、感染リスク、ロックダウン、医療崩壊リスク、経済危機などの世界の状況や日本の現状を加味して東京オリンピックの中止を強く推し進め始めている。

そんな中、日本側は東京オリンピックの中止の場合、無観客で東京国体へ切り替える可能性がある！

規模感が、、、、

というより、そこまでして国民の人命リスクと、スポーツイベントを天秤にかけて行う理由が本当にあるのだろうか？

④コロナウイルス感染とオリンピックの関係

現在、世界中でコロナウイルスが蔓延している。

そんな中、イギリスでは、コロナ感染リスクが1.75倍も高いコロナウイルスの変異種まで確認されており、ロックダウンの措置も効果があまりでず、都市封鎖を行う方向性が出てきている。

さらにイギリスだけでなく、ドイツやスペイン、イタリア、フランスを含むヨーロッパの国々でも感染爆発が起きている。

また、イギリスと経済での関係が深い南アフリカから、人の往来でウイルスを持ち込まれたとする見方も強まっている。

では、南アフリカへウイルスを持ち込んだのはどこか？

「中国共産党」である。

中国共産党はアフリカの様々な国を20年前から戦略的に開拓しています。

その開拓資金元は、なんと日本のODAから回っている。

外務省によると、対中ODAは，1979年に開始され，2016年度までに有償資金協力（円借款）を約3兆3,165億円，無償資金協力を1,576億円，技術協力を1,845億円，総額約3兆円以上のODAを実施してきたそうだ。

ODA：政府開発援助（英語: Official Development Assistance）：発展途上国の経済発展や福祉の向上のために先進工業国の政府及び政府機関が発展途上国に対して行う援助や出資のことである。

日本からの大量なODA資金を中国共産党が巻き上げた後、迂回してアフリカ開拓に使っている。

我々、日本国民の税金です💦

しかも、アフリカの開拓を行った国として中国共産党が影響力を益々強めている。

中国共産党は、アフリカを開拓する際に、まず、EUでアフリカから近く、アフリカを元々植民地支配していたポルトガルに拠点を作り、多くの人々を送り込んだ。

ポルトガルは中国共産党大国化している。

アフリカで最南部に位置するのが南アフリカ共和国なのである。

中国共産党はアフリカの多くを経済的に抑え込み支配している。

なぜ、中国共産党はアフリカを支配する理由があるのか？それは、アフリカは国の数が多く、国連総会やWHOなどでの、議決権への影響力が大きく、国連やWHOを牛耳る事が出来るためだ。

国連加盟国196カ国　アフリカ国連加盟国54カ国（27.5％）

WHO加盟国164カ国　アフリカWHO加盟国44カ国（26.9％）

この裏背景を押さえておくと話の本質が浮かび上がってくる。

１：コロナウイルス感染第３波による異常事態

第３波の感染拡大が日本中に猛威を振るっており、人が集まるイベントを行える状況にない。

さらに、現在、近年まれにみる寒冬の到来でさらにウイルスが暴れやすい環境が整っており、蔓延が加速化する可能性が高い。

２：世界各国のアスリートが恐怖

アスリート側の目線では、コンディショニングなどの準備が難しく、準備に関連する委員会なども対応に苦慮している。

３：オリンピック出場決定が6割未満

コンディショニングの調整や、委員会の調整などが困難となる中、世界中のオリンピック出場選手の決定がいまだ6割未満であり、開催スケジュールへ間に合わせることが難しく、選手チーム組織の渡航も難しい。

PCR検査だけの対応も難しく、新種のウイルスリスクもあり今後も困難な見通しである。

４：ワクチンが出来ていない

最近の報道によると、アメリカ、イギリス、スイス、ドイツ、中国、ロシアなどでワクチン接種が始まっているとPR報道されているが、結果的には製薬会社の株式はどんどん上がっていっている。

ワクチン販売でビジネスにしたい側が世界で一致し、大きくPRしている。

そこに日本側は便乗しワクチンさえ打てばオリンピックが開催できるとしているのである。

しかし、アスリートはそもそも、健康管理、身体管理など人一倍気を使って過ごしているはずで、ワクチンについて副作用の問題などのリスクが不透明な現状で博打的にワクチンを打ち選手生命をかけるアスリートがどれほどいるのか？

この１～４の理由によってオリンピック開催が困難であるという見解は世界の常識となっている。

日本のメディアはどうだろうか？

日本側はオリンピック開催を推し進めたい思惑がある。

実は、日本のオリンピック開催実現をもう一方の利権組織が後押ししている。

その国が「中国共産党」である。

なぜ中国共産党が後押しするのか？

それは、2022年の冬季北京オリンピックを開催したいためである。

2022年北京オリンピック：2022年2月4日から2月20日までの17日間、中華人民共和国の首都である北京市と隣接する河北省張家口市を会場として開催される予定のオリンピック冬季競技大会。一般的には、2008年夏の北京オリンピックと区別して、北京冬季オリンピックと呼称され、北京冬季五輪と略称される。

ワクチン開発：ワクチンは、基礎研究から接種開始までにかかる期間が、10年以上に及ぶことも珍しくない医薬品だ。ワクチンが実用化するまでには、開発品を決めるための「基礎研究」を経て、モデル動物を用いて安全性、有効性などを評価する「非臨床試験」、ヒトで安全性を評価する「第1相」、投与量や投与回数を検討する「第2相」、大規模な被験者を対象に感染症の流行地域で有効性を評価する「第3相」という長いステップを踏む必要がある。さらに、各国の規制当局による審査を経て承認を取得した後も、商業生産に向けた生産体制の整備を行って、やっと接種開始となる。

ジョージワシントン大学ミルケン公衆衛生大学院の非常勤教授であるアンドルスは、「ほとんどのワクチンは市場に出るまでに5年から15年もかかります」と言う。

今回のオリンピックの闇を深ぼると、関連組織は私利私欲の利権まみれで、我々国民は、真実を伝えられず、いかにメディアに踊らされているかに考えさせられるのではないだろうか！

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