２０２０アメリカ大統領選挙まとめ＆現状

皆さんこんにちは💛

ナイスチャレンジひがです💛

今回は、久しぶりに社会情勢についての記事の投稿です。

現在、混迷を極めるアメリカ大統領選挙！

しかし、日本やアメリカの大手メディアは、事実を全然報道せず、左翼よりな報道を繰り返している。

そんな、状況をまとめてみました。

①ドミニオンによるパニック！

中国共産党が今回、アメリカ大統領選挙を乗っ取るためにIT技術を駆使して開発した投票開票システム。

そんなドミニオン社の投票システムが導入されているアメリカ国内の州が分かっているだけでも22～25州あるともいわれており、内22州は確定している。

そんなドミニオン社の元社員が顔出しで、ドミニオン社の不正を全米に暴露しアメリカ国民に衝撃を与えた。

中国共産党は2020年のアメリカ大統領選挙でアメリカを絶対乗っ取るという目的で、2017年くらいから準備を行ってきたと言われている。

ドミニオン・ヴォーティング・システムズ：カナダ・アメリカの投票集計システム提供企業。2016年業界シェア率でカナダ第1位、全米第2位。社名翻訳が一定しておらずドミニオン・ヴォーティング・システムズ（BBC、毎日新聞、WSJ、CNN)、ドミニオン・ヴォーティング(WSJ)、ドミニオン集計システム(大紀元)、ドミニオン投票システムズ(AFP）などがある。また、使用例は少ないながらDVSとの表記も見られるが、もっとも多い使用例は略称のドミニオン社である。

②2020年不正の始まり

2016年のアメリカ大統領選挙でヒラリー・クリントンを民主党の大統領候補に選出し、対抗馬であった、共和党候補のドラルド・トランプを破ろうとしていた。

当時の民主党連合や中国共産党は、ドラルド・トランプは政治の素人、スキャンダラスまみれだと能力を見誤り、選挙で敗れる結果となってしまった。

その後、2017年から現在の、2020年大統領選挙で民主党連合や中国共産党を中心とした組織ぐるみの不正操作により大統領の権限を奪おうとしている。

その中国共産党と深い関係なのが、「ビル・クリントン元大統領とヒラリー・クリントン」夫婦なのである。

ヒラリー・クリントン、ビル・クリントン夫妻

さらに、バラク・オバマ元大統領も中国共産党と深い関係で、ディープステートは初めからシナリオを書いており、そんなディープステートの中心人物であり、操っているのが、オバマ元大統領なのである。

バラク・オバマ元大統領

ディープステート：闇の政府、DSとは、アメリカ合衆国の政治が陰で操られているとする観念であり、「影の政府」や「国家の内部における国家」と重複する。政治システムの中に共謀とひいきが存在し、合法的に選ばれた政府の中に隠れた政府を構成していることを示唆するもの。

クリントン夫妻とオバマ元大統領たちを中心としたディープステートが、オバマ元大統領が家来のようにしていた、バイデン元副大統領を、「政治人生の花道として大統領の椅子にすわらないか？」と説得し今回の大統領候補として民主党から選出したのである。

ジョー・バイデン元副大統領

バイデン候補は、「私のような高齢でも大統領になれるかもしれない」「トランプ相手なら、私のような爽やかな人間が対抗馬としてむいている」とその気になった。

バイデン氏は、大統領の器でもないし、実績も乏しい。

そんなバイデン氏は、誰とでも仲良くなり、中国共産党からの献金を息子であるハンター・バイデンと共に結託し受け取っていることも、リークされている。

息子ハンターバイデン、バイデン候補

中国共産党と結託し、クリントン夫妻、オバマ元大統領、バイデン親子の悪事も、大統領になってしまえば、もみ消す事が出来るので、どんな手を使ってでも大統領の椅子を取りに来ているのである。

③中国共産党の不正

中国共産党は、アメリカ国内の色んな州に多くの刺客を送り込み、知事を始め、州議会をも長い年月をかけて、「金、女、圧力」によりコントロール下にしてきた。

それは、2020年アメリカ大統領選挙に勝利し、世界の覇権を一気に中国共産党のモノにする為である。

しかし、今回の選挙では、中国共産党や民主党などのディープステートは大誤算があった。

今回の投票で、バイデン候補の投票数がトランプ大統領に勝ち過ぎたり、投票用紙の数が投票人口より多すぎたのだ。

これは、ディープステートの不正投票に肩入れする人たちが、間違えて多くバイデン候補へ不正投票をし過ぎたり、死んでいる人の名前を確認もせず使い投票した。

そんな不正な票は、メキシコ経由、カナダ経由、ニューヨーク経由でドミニオン社の投票マシンを使用して票を不正にコントロールした。

これについて、ドミニオン社のCEOは不正について全面否定したが、後にドミニオン社の不正が白日の下になりウソの証言が明るみになった。

ドミニオン社　ジョン・プロスCEO

12月15日ドミニオン社ジョン・プロスCEOは、ミシガン州議会の監視委員会の公聴会に参加した。そこでは、同社の不正に関する疑惑に対して完全否定した。

しかし、サイバーセキュリティ企業のFireEye社によると、科学捜査に基づく監査の結果、ドミニオン社製の票集計ソフトおよび投票機会は、意図的に選挙結果に影響するよう設計されていると示されたと報じられている。

さらに中国共産党やディープステートは、

「納税ができない国民は発言するな！」

「権力や資金力があるものが国を統治する」

という事を、民主主義による国民選挙により行うという表向きな名目の元、末端の国民は気づかないだろうという、国民を愚弄した思惑で不正を行っているのだ。

④不正の醜態

不正は空中戦でネット上でドミニオン社の不正により票を改ざんし、地上戦でコピー機を使い票を不正にバイデン候補に切り替えていった。

計画では、バイデン候補がトランプ大統領に僅差の票数で勝利するというものであったが、どの程度の僅差で勝利するという事が不正する現場の人々まで行き届いておらず、現場の人々の選挙の敗北への心配により不正をやりすぎた。

開票してみると、人口数より多く、死んだ人の票が多く含まれていたり、スーツケースから不正票を投票している様子がカメラに抑えられていたりと、あまりにも不可解な結果となり、トランプ陣営の調査、それに気づき始めた多くの国民の声により、不正が明るみになっているのである。

さらに不正には、FBIやペンタゴン（国防総省）の一部の職員が絡んでいるのではないかという疑惑も浮上してきている事態になっている。

⑤メディアの風向き

選挙後当初は、トランプ大統領へ風向きの厳しい対応を行い、ディープステートのプロパガンダを行っていた、CNNなどのアメリカの大手メディアが、バイデンの不正が多すぎるのでは？と報道し始め、証言人が多く出現しており、メディアも隠し切れなくなってきている。

多くのアメリカ国民は、当初メディアの報道で「トランプは悪だ！」「トランプは嘘だ」と洗脳されていたが、トランプ大統領が軍事を使い強硬手段で変えるのではなく、丁寧に一手一手、憲法に基づき進めてきた事で、国民は好感を持ち始めた。

12月2日のトランプ大統領の演説により多くの国民に愛国心が伝わり、敵は中国共産党でアメリカを乗っ取るクーデターだ！とはっきり明言したことで、国民は目を覚ました。

さらに元々、トランプ大統領陣営は中国共産党やディープステートの圧力などにより、裏切りが多かったが、シドニー・パウエル弁護士、ジュリアーニ弁護士（元ニューヨーク市長）などの多くの弁護士や少数派の証言人が、逆行にも怯まず訴訟や様々なメディアでアメリカンスピリッツで命がけで訴え、そこに多くの人々が「憲法、ルール、正義、未来」を守るという思いに火が付き賛同している。

ジュリアーニ弁護士、パウエル弁護士

⑥今後の動き

トランプ大統領は、立法府、行政府、司法、軍隊など全てにおいて命令権があるが、議会と綱引きしながら対立してきたが、上院議員や下院議員はトランプ大統領が属する共和党員の数が多く、これから上院、下院で投票が行われていくときに、最終的に選挙を見直し、州単位で選挙人の見直しし、アメリカの憲法を重視するルールに基づき丁寧にやり直そうというムーブメントが起きている。

一方では、最高裁に対して選挙の不正についての訴訟がテキサス州から始まった事に加えて、バイデン候補の不正や中国共産党のクーデターに対して数々の証拠や証言が出てきており、最高裁判所で争ういくつかの線が出てきている。

1月6日にペンス副大統領が最終的に選挙人を受け入れるか拒否を選び、その結果によりトランプ大統領が再度就任するのか、バイデン候補が大統領に就任する。

バイデン候補が就任した場合、緊急事態宣言が発令され、トランプ大統領に様々な権限を与えられる。それに基づいて大統領令を発令します。

大統領令が発令されることで、ディープステートや中国共産党、バイデン親子、クリントン夫妻、オバマ元大統領など多くの民主党や一部共和党の議員や大手企業やプロパガンダを報道しているメディアなどの外国勢力を含むアメリカの転覆を試みた者たちが逮捕されていく。

1月20日のアメリカ大統領の就任に向けて、様々な動きがある中で、アメリカのペンタゴン（国防総省）はバイデン陣営への政権移行手続きを拒否した。

ペンタゴン（国防総省）：アメリカ合衆国バージニア州に所在するアメリカ国防総省の本庁舎のこと。転じて、国防総省そのものを意味することもある。名称は、特徴的な建物形状に由来する。

バイデン陣営は、自らの不正に関しては一切発言せず、勝利宣言や表向きの政権移行手続きは進んでいると一方的に発言している。

そこにタイアップしているCNNをはじめとするメディア各社が、バイデン候補の勝利が決まったと報道し、トランプ大統領は負けを認めない！などとプロパガンダを広めている。

左翼・右翼

日本のメディアもアメリカのメディアと同様の内容で報道しており、それは、中国共産党の圧力がかかっている可能性が高い。

これは、日本国民に虚偽の報道で、日本国民をだましているという事である。

総理、メディアのトップを含めすごい犯罪が行われているという事になります。

現在中国共産党は、台湾、尖閣諸島へ圧力をどんどん増してきている。

さらにネットを使い、日本で部分的に電話回線や鉄道を止めたりしている。これまで、中国共産党は、中央線や山手線を止めてみたりして様々なデジタル操作を繰り返してきた。

近日中に本格的にネットによるデジタル操作による混乱が起きるという風にいわれている。

12月15日の45分間、GoogleやYouTubeがダウンしたことを覚えているだろうか？

システムダウンの少し前に、オーストラリアのテレビ局が中国共産党の240万人の諜報工作データが流出したと報道し、その後システムダウンした。

今後、大統領選挙でトランプ大統領が再就任後すべてが明るみになるだろう。

最後まで読んでいただきありがとうございました。

今後とも、フォロー、スキ、サポートなど、よろしくお願いいたします。

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