COVID-19情報：2023.05.24

2023年5月24日 18:15

皆様

本日のCOVID-19情報を共有します。

本日の論文は、JAMA系列より4編、Scientific Reports(Sci Rep)より1編です。

JAMAの1編目は、COVID-19の2価ブースターワクチン接種を一般集団に普及させることが、小児の入院や不登校の減少につながるかどうかを評価することを目的とした研究です。この意思決定分析モデルでは、対象年齢層における二価ブースターワクチン接種の実施率の向上は、小児集団における入院および学校欠席の減少と関連していました。
2編目は、妊娠中のCOVID-19ブースターワクチン接種と自然流産との間に関連性があるかどうかを評価することを目的とした研究です。この症例対照監視研究において、妊娠中のCOVID-19ブースターワクチン接種は、自然流産と関連しませんでした。これらの知見は、妊娠中の集団を含む、COVID-19ブースターワクチン接種の推奨の安全性を支持するものであるとの事です。
3編目は、MIS-C(Multisystem Inflammatory Syndrome in Children)やCOVID-19ワクチンによる心筋炎における抗心臓自己抗体の存在を調査することを目的とした病因診断研究です。この病因診断研究では、MIS-CおよびCOVID-19ワクチン心筋炎血清の抗体が心臓組織を結合する証拠は見つからず、両疾患の心臓病態は、直接抗心筋抗体を介するメカニズムによって引き起こされる可能性は低いことが示唆されました。
4編目は、2型糖尿病とSARS-CoV-2感染の非入院患者のみからなる現代の集団ベースのコホートにおいて、molnupiravirとnirmatrelvir-ritonavirの有効性を評価することを目的とした研究です。モルヌピラビルおよびニルマトルビル-リトナビルの経口抗ウイルス薬はいずれも、COVID-19および2型糖尿病患者における全死亡および入院のリスク低下と関連していたことが示唆されました。

Sci Repの論文は、新興の伝染病を制御するための2つの異なる戦略、物理的な距離を置くことと、自己隔離を伴う定期的な検査に関して、比較的少数の感染者が大きな割合を占める「超拡散」による感染を単純に表現した疫学・経済統合モデルにおいて，これらの戦略の性能を比較した研究です。主要なパラメータ値を用いた直接比較では，スーパー・スプレッディングの有無と死亡リスク低減の限界値の減少の両方において，最適化されたテスト戦略が最適化されたディスタンス戦略を上回りました。
つまり、最適化されたランダム検査戦略が、COVID-19や同様の特徴を持つ感染症を軽減するための最適化された物理的距離を置く戦略よりも優れていることが証明されたことになります。
モンテカルロ法による不確実性解析では、2つの戦略を組み合わせた最適化された方針は、ランダムなパラメータ抽選の25%以上で、どちらか一方のみよりも優れた結果を示しました。
診断テストはウイルス量に敏感であり、ウイルス量の多い個人はスーパー・スプレッディングイベントに貢献しやすいことから、スーパー・スプレッディングは今回のモデルにおいてdistancingよりもtestingの相対性能を高めると考えられました。
本日の論文は、JAMA系列より4編、Scientific Reports(Sci Rep)より1編です。

Sci Repの論文は、新興の伝染病を制御するための2つの異なる戦略、物理的な距離を置くことと、自己隔離を伴う定期的な検査に関して、比較的少数の感染者が大きな割合を占める「超拡散」による感染を単純に表現した疫学・経済統合モデルにおいて，これらの戦略の性能を比較した研究です。主要なパラメータ値を用いた直接比較では，スーパー・スプレッディングの有無と死亡リスク低減の限界値の減少の両方において，最適化されたテスト戦略が最適化されたディスタンス戦略を上回りました。
つまり、最適化されたランダム検査戦略が、COVID-19や同様の特徴を持つ感染症を軽減するための最適化された物理的距離を置く戦略よりも優れていることが証明されたことになります。
モンテカルロ法による不確実性解析では、2つの戦略を組み合わせた最適化された方針は、ランダムなパラメータ抽選の25%以上で、どちらか一方のみよりも優れた結果を示しました。
診断テストはウイルス量に敏感であり、ウイルス量の多い個人はスーパー・スプレッディングイベントに貢献しやすいことから、スーパー・スプレッディングは今回のモデルにおいてdistancingよりもtestingの相対性能を高めると考えられました。
このSciRepでは、あくまでもTestingとしており、PCRのみを指してはいませんが、初期対応から抗原検査が使用できるはずもなく、実質的にPCR検査を指しているものと考えられます。PCRを抑制するという日本の初期対応が間違っていたということを後付けするエビデンスとして重要です。

報道に関しては、国内での搬送困難ケースに関する報道が重要です。すでに喉元を過ぎてしまった熱さにせず、今後に活かしていくためには、事例の検討が必要でしょう。
また、中国でのXBB株の流行状況に関する報道も重要と思われます。ウイルスは、パスポートも持たず、ヒトにのってやってくるので、変異株の変異状況によっては大きな流行に繋がる可能性もあります。

高橋謙造

１）論文関連　　　　　
Estimated US Pediatric Hospitalizations and School Absenteeism Associated With Accelerated COVID-19 Bivalent Booster Vaccination

＊COVID-19の2価ブースターワクチン接種を一般集団に普及させることが、小児の入院や不登校の減少につながるかどうかを評価することを目的とした研究です。
この決定分析モデルでは、2020年10月1日から2022年9月30日までの報告された発生率データにCOVID-19伝播のシミュレーションモデルをあてはめ、2022年10月1日から2023年3月31日までの結果をシミュレーションしました。感染モデルには年齢層別米国人口全体が含まれ、転帰モデルには18歳未満の小児が含まれました。
介入としては、全年齢層の対象集団において、2020年から2021年の季節性インフルエンザワクチン接種で観察された年齢別接種率の2分の1またはそれに近い接種率を達成するために、二価COVID-19ブースターキャンペーンを加速するシナリオをシミュレートしました。
主なアウトカムは、加速二価ブースターキャンペーンのシミュレーションシナリオの下で、0歳から17歳の小児の症候性感染による入院、集中治療室入室、隔離日数が回避された推定値と5歳から17歳の小児の学校欠席日数が回避された推定値としました。
5歳から17歳の子どもにおいて、インフルエンザワクチン接種と同様の年齢別カバー率を達成するCOVID-19二価ブースターキャンペーンは、COVID-19の病気による推定5,448,694日（95％信頼区間［CrI］、4,936,933-5,957,507）を回避することができました。さらに、このブースターキャンペーンにより、0～17歳の小児科集団における推定10,019件（95%CrI、8756～11,278）の入院を防ぐことができ、そのうち2645件（95%CrI、2152～3147）が集中治療を必要とすると推定されました。あまりアクティブでないブースターキャンペーンでは、対象者の年齢別のインフルエンザワクチン接種率を50%に抑えた場合、5歳から17歳の小児における推定2,875,926日（95%CrI、2,524,351-3,332,783）の学校欠席と推定5791（95%CrI、4391-6932）の入院（うち1397（95%CrI、846-1948）は集中治療が必要とされた）が回避されたto
推計されました。
この意思決定分析モデルでは、対象年齢層における二価ブースターワクチン接種の実施率の向上は、小児集団における入院および学校欠席の減少と関連していました。これらの結果は、COVID-19の予防戦略はしばしば高齢者集団に焦点を当てるが、小児に対するブースターキャンペーンの利点はかなりのものである可能性を示唆しているとの事です。

COVID-19 Booster Vaccination in Early Pregnancy and Surveillance for Spontaneous Abortion
https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2805029
＊妊娠中のCOVID-19ブースターワクチン接種と自然流産との間に関連性があるかどうかを評価することを目的とした研究です。
この観察型、症例対照、監視研究では、2021年11月1日から2022年6月12日まで、ワクチン安全性データリンクの8つの医療システムで妊娠6週から19週の16歳から49歳の妊娠中の人々を評価しました。自然流産症例と妊娠継続中のコントロールは、暦年で定義された連続した監視期間中に評価されました。
一次曝露は、自然流産または指標日（妊娠継続中の対照群では監視期間の中間点）前28日以内に3回目のメッセンジャーRNA（mRNA）COVID-19ワクチン用量を受領したこと。二次暴露は、42日以内の3回目のmRNAワクチン投与、または28日および42日以内の任意のCOVID-19ブースター投与としました。
主要アウトカムとしては、自然流産の症例と妊娠継続中の対照を、検証されたアルゴリズムを用いて電子健康データから特定しました。症例は、妊娠転帰日に基づいて、単一の監視期間に割り当てられました。適格な妊娠継続期間は、妊娠継続期間対照として1つまたは複数の監視期間に割り当てられました。一般化推定方程式を用いて、妊娠年齢、母体年齢、妊産婦訪問、人種・民族、部位、監視期間を共変量とし、固有の妊娠ごとに複数の妊娠期間を含めることを考慮したロバスト分散推定を行って、調整オッズ比（AOR）を推定しました。
本研究に含まれる112,718件のユニーク妊娠のうち、母親の平均（SD）年齢は30.6（5.5）歳でした。妊娠者は、アジア系非ヒスパニック（15.1％）、黒人非ヒスパニック（7.5％）、ヒスパニック（35.6％）、白人非ヒスパニック（31.2％）、その他または不明（10.6%）で、100％が女性でした。8つの28日間の監視期間において、270,853人の妊娠期間継続中の対照者のうち、11,095人（4.1%）が28日間のウィンドウで3回目のmRNA COVID-19ワクチンを受けていました。14,226人の症例のうち、553人（3.9%）が自然流産から28日以内に3回目のmRNA COVID-19ワクチンを受けていました。3回目のmRNA COVID-19ワクチンの接種は、28日以内の自然流産とは関連していませんでした（AOR, 0.94; 95% CI, 0.86-1.03）．結果は、42日間のウィンドウを使用した場合（AOR、0.97、95％CI、0.90-1.05）、および28日間（AOR、0.94、95％CI、0.86-1.02）または42日間（AOR、0.96、95％CI、0.89-1.04）暴露ウィンドウで任意のCOVID-19ブースターに一貫しました。
この症例対照監視研究において、妊娠中のCOVID-19ブースターワクチン接種は、自然流産と関連しませんでした。これらの知見は、妊娠中の集団を含む、COVID-19ブースターワクチン接種の推奨の安全性を支持するものであるとの事です。

Evaluation of Autoantibody Binding to Cardiac Tissue in Multisystem Inflammatory Syndrome in Children and COVID-19 Vaccination–Induced Myocarditis

https://jamanetwork.com/journals/jamanetworkopen/fullarticle/2805011

＊MIS-C(Multisystem Inflammatory Syndrome in Children)やCOVID-19ワクチンによる心筋炎における抗心臓自己抗体の存在を調査することを目的とした病因診断研究です。
この診断研究には、急性 MIS-C または急性ワクチン心筋炎の小児、心筋炎または炎症性心筋症の成人、COVID-19 パンデミック前の健康な小児、および COVID-19 ワクチン接種済みの健康な成人が参加しました。参加者は、2021年1月から米国、英国、オーストリアで行われた研究調査にて募集されました。免疫グロブリンG（IgG）、IgM、IgA抗心臓自己抗体は、患者および対照者の血清で処理した2人のヒトドナーの左心室心筋組織の免疫蛍光染色で確認しました。二次抗体はフルオレセインイソチオシアネート標識抗ヒトIgG、IgM、IgAとしました。特異的なIgG、IgM、IgAの沈着物の検出とフルオレセインイソチオシアネート蛍光強度の測定のために画像が撮影され、データは2023年3月10日まで分析されました。
心臓組織へのIgG、IgM、IgA抗体の結合状態を主要アウトカムとして設定しています。
コホート別では、MIS-Cの小児（年齢中央値［IQR］10［13-14］歳、男性6名）、ワクチン心筋炎10名（年齢中央値15［14-16］歳、男性10名）、ワクチン心筋炎の成人8名が合計10名である；10名）、心筋炎または炎症性心筋症の成人8名（年齢中央値、55［46-63］歳、男性6名）、健常小児コントロール10名（年齢中央値、8［13-14］歳、男性5名）、健常ワクチン成人10名（いずれも21歳以上、男性5名）。MIS-Cまたはワクチン心筋炎を発症した小児患者の血清で処理したヒト心臓組織では、バックグラウンドを超える抗体結合は観察されませんでした。心筋炎または心筋症の成人患者8名のうち1名は、蛍光強度が上昇したIgG染色陽性でした（強度中央値［IQR］：11,060［10,223-11,858］AU）。他のすべての患者コホートでは、IgGについて対照と比較して蛍光強度中央値に有意差はありませんでした（MIS-C、6033 [5834-6756] AU、ワクチン心筋炎、6392 [5710-6836] AU、成人の心筋炎または炎症性心筋症、5688 [5277-5990] AU、健康な小児対照、6235 [5924-6708] AU；健康なワクチン接種を受けた成人、7000［6423-7739］AU）、IgM（MIS-C、3354［3110-4043］AU；ワクチン心筋炎、3843［3288-4748］AU；健康な小児のコントロール、3436［3313-4237］AU．健康なワクチン接種を受けた成人、3543 [2997-4607] AU）およびIgA（MIS-C、3559 [2788-4466] AU；ワクチン心筋炎、4389 [2393-4780] AU；健康な小児コントロール、3436 [2425-4077] AU；健康なワクチン接種済みの成人、4561 [3164-6309] AU）でした。
この病因診断研究では、MIS-CおよびCOVID-19ワクチン心筋炎血清の抗体が心臓組織を結合する証拠は見つからず、両疾患の心臓病態は、直接抗心筋抗体を介するメカニズムによって引き起こされる可能性は低いことが示唆されました。

Analysis of All-Cause Hospitalization and Death Among Nonhospitalized Patients With Type 2 Diabetes and SARS-CoV-2 Infection Treated With Molnupiravir or Nirmatrelvir-Ritonavir During the Omicron Wave in Hong Kong

＊2型糖尿病とSARS-CoV-2感染の非入院患者のみからなる現代の集団ベースのコホートにおいて、molnupiravirとnirmatrelvir-ritonavirの有効性を評価することを目的とした研究です。背景としては、2型糖尿病は急性COVID-19患者によく見られる併存疾患ですが、COVID-19予後の主要な決定要因であることが証明されています。Molnupiravirとnirmatrelvir-ritonavirは、軽症から中等症のCOVID-19の非入院患者を対象とした経口抗ウイルス薬で、本疾患の有害事象を軽減する有効性が実証され最近承認されています。
このレトロスペクティブ・コホート研究は、2022年2月26日から10月23日の間に香港で2型糖尿病とSARS-CoV-2感染が確認された患者の集団ベースの電子医療記録データを用いて行われました。各患者は、死亡、転帰イベント、経口抗ウイルス薬治療のクロスオーバー、または観察期間の終了（2022年10月30日）のいずれか先まで追跡されました。外来経口抗ウイルス剤使用者は、それぞれモルヌピラビル治療群とニルマテルビル-リトナビル治療群に分けられ、非治療の対照参加者は1：1の傾向スコアマッチングによりマッチされました。データ解析は2023年3月22日に実施されました。
モルヌピラビル（800mgを1日2回、5日間）またはニルマトルビル-リトナビル（ニルマトルビル300mgとリトナビル100mgを1日2回、5日間、または1.73m2あたりの推定糸球体ろ過量が30～59mL/minの患者にはニルマトルビル150mgとリトナビル100mg）を投与しています。
主要アウトカムは、全死因死亡および/または入院の複合としました。副次的アウトカムは、病院内での病勢進行とし、ハザード比（HR）は、Cox回帰で推定しました。
この研究では、2型糖尿病とCOVID-19を有する患者22,098人を同定しました。合計3390人の患者がモルヌピラビルを、2877人がニルマテルビル-リトナビルを地域環境で投与されました。除外基準を適用し、1：1の傾向スコアマッチングを行った結果、本試験は2つのグループから構成されまそた。一方のグループは、モルヌピラビル使用者921人（男性487人［52.9％］、平均（SD）年齢76.7（10.8）歳）、対照者921人（男性482人［52.3％］、平均（SD）年齢76.6（11.7）歳）。もう1つのグループは、ニルマテルビル-リトナビル使用者793名（男性401名［50.6％］）、平均（SD）年齢71.7（11.5）歳、対照者793名（男性395名［49.8％］）、平均（SD）年齢71.9（11.6）歳でした。追跡期間中央値102日（IQR, 56-225日）において、モルヌピラビルの使用は、非使用と比較して、全死亡および/または入院（HR, 0.71 [95% CI, 0.64-0.79]; P < .001）および病院内疾患進行（HR, 0.49 [95% CI, 0.35-0.69]; P < .001）のリスク低減に関連していました。追跡期間中央値85日（IQR, 56-216日）において，ニルマテルビル-リトナビルの使用は，非使用と比較して，全死亡および/または入院のリスクの低下（HR, 0.71 [95% CI, 0.63-0.80]; P < .001）と有意に関連し、病院内疾患進行のリスクの低下に関しては有意な関連がありませんでした（HR, 0.92 [95% CI, 0.59-1.44]; P = 0.73) 。
これらの結果から、モルヌピラビルおよびニルマトルビル-リトナビルの経口抗ウイルス薬はいずれも、COVID-19および2型糖尿病患者における全死亡および入院のリスク低下と関連していたことが示唆されました。住宅型有料老人ホームや慢性腎臓病患者など、特定の集団におけるさらなる研究が示唆されるとの事です。

Physical distancing versus testing with self-isolation for controlling an emerging epidemic

＊新興の伝染病を制御するための2つの異なる戦略、物理的な距離を置くことと、自己隔離を伴う定期的な検査に関して、比較的少数の感染者が大きな割合を占める「超拡散」による感染を単純に表現した疫学・経済統合モデルにおいて，これらの戦略の性能を比較した研究です。
COVID-19の最も顕著な変異株を網羅するために、病気の感染性と致死性の変化を含む幅広い条件下で、距離を置くことと検査の経済的利益を検討しました。
主要なパラメータ値を用いた直接比較では，スーパー・スプレッディングの有無と死亡リスク低減の限界値の減少の両方において，最適化されたテスト戦略が最適化されたディスタンス戦略を上回りました。
つまり、最適化されたランダム検査戦略が、COVID-19や同様の特徴を持つ感染症を軽減するための最適化された物理的距離を置く戦略よりも優れていることが証明されたことになります。
モンテカルロ法による不確実性解析では、2つの戦略を組み合わせた最適化された方針は、ランダムなパラメータ抽選の25%以上で、どちらか一方のみよりも優れた結果を示しました。
診断テストはウイルス量に敏感であり、ウイルス量の多い個人はスーパー・スプレッディングイベントに貢献しやすいことから、スーパー・スプレッディングは今回のモデルにおいてdistancingよりもtestingの相対性能を高めると考えられました。どちらの戦略も、SARS-CoV-2の祖先株の感染率よりもやや低い、中程度の感染率で最高のパフォーマンスを発揮したとの事です。

２）治療薬、ワクチン関連　　　　　　
国内　　　　　

海外　　　　　

治療薬　　　　　　

３）診断・検査、サーベイランス関連
変異株　　　　　

Long COVID

国内　　　　　　　　
救急搬送困難ケース「あった」8割　コロナ禍の22年　全消協調査 - 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20230522/k00/00m/040/264000c

＊「調査結果によると、69％の職場で、22年の救急出動件数が過去最多を記録した。「搬送先の医療機関が見つからず現場滞在時間が30分以上」になったケースがあったと答えた職場は82％、「医療機関への受け入れ照会回数が4回以上」に及んだケースがあったと答えた職場は78％に上った。消防庁は両方があった場合を「救急搬送困難事案」と定義している。」

海外　　　　　　　
中国でコロナ再拡大　専門家「6月末に第2波のピーク」：日本経済新聞
https://www.nikkei.com/article/DGXZQOGM232XF0T20C23A5000000/
＊「中国で感染症研究の第一人者である鍾南山氏は22日、中国では「6月末に新型コロナウイルスの感染第2波がピークに達し、毎週約6500万人が感染する」との見方を示した。中国政府は今年1月に厳しい感染対策「ゼロコロナ政策」を終了。感染の第1波から約5カ月となり、抗体の力が低下して再感染する人が増えるとみている。
中国メディアによると、鍾氏は広東省で開かれたフォーラムで予測を発表した。第2波は4月中旬に始まっており、5月末には1週間に約4千万人が感染するとの見通しを示した。
中国衛生当局は5月8日の記者会見で「現在、中国で流行しているのは（変異型ウイルスのオミクロン型から派生した）XBBの系統で、以前に流行したオミクロン型よりも感染力が強い」と説明していた。」

４）対策関連
国内　　　　　　
ワクチン格差巡るG7首脳声明は「不十分」　NGOなどが批判 - 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20230523/k00/00m/030/208000c
＊「社会問題に取り組む市民らでつくる国際組織「C7」が首脳声明の発表を受けて21日、広島市内で記者会見を開いた。C7の国際保健ワーキンググループが問題視したのは、知的財産権の保護により主に先進国の製薬会社がワクチンの製造を独占していた問題。C7が4月、日本政府に提出した提言書でも、ワクチンや検査機器、治療薬などを世界の「公共財」と位置づけ、知財の技術移転を進めるよう求めていた。」

教員は率先してノーマスクを　児童らから「外しづらい」　千葉県教委 - 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20230524/k00/00m/040/071000c

海外　　　　　　　
「パンデミックは終わっていない」ＷＨＯ緊急委員が再拡大へ警戒訴え
https://www.yomiuri.co.jp/national/20230524-OYT1T50008/
＊「緊急委は、中国で新型コロナが見つかって間もない２０２０年１月に設置された。喜田氏は、人にも動物にも感染する人獣共通感染症の世界的権威で、日本から唯一、名を連ねた。緊急委は、感染者の死亡率低下を受け、昨春から宣言解除の検討を始めた。しかし、喜田氏は「全身の臓器で増殖しやすいウイルスの特徴は変わらない」とし、当初は否定的だった。今年に入り、感染者数の増加ペースが鈍化し、治療薬開発が進んだため賛成に転じた。」

５）社会・経済関連　　　　
検温カメラに顔画像、転売品に９００点保存の例も…購入者「出品者は気づいていないのでは」 : 読売新聞オンライン https://www.yomiuri.co.jp/national/20230524-OYT1T50072/
＊「新型コロナウイルス対策で検温に使われたサーマルカメラから顔画像が漏えいしている。ネット上のフリーマーケットで転売された中古品では、１台で１０００点近い画像が見つかった事例もある。個人データを消去しないままの転売や廃棄は個人情報保護法に抵触する恐れがあり、サーマルカメラの業界団体は「個人情報をきちんと消去してほしい」と注意を呼びかけている。」

「触れるアート」に再生　コロナ対策のアクリル板　保育園児に人気 - 毎日新聞
https://mainichi.jp/articles/20230522/k00/00m/040/187000c

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