日経平均は3日続伸、約1カ月ぶり高水準　米ＣＰＩ後の米株高で

日経２２５

日経平均株価　38,920.26円　1.39%　
売買高(株) 　1,956,700,100株
売買代金　50657億
値上がり　96
値下がり　126
変わらず　3
NT倍率　14.22
ドル円　154.175

信用買残　
5月10日　46922億　+135億
5月2日　46786億　-494億
4月26日　47281億　-1314億
4月19日　48596億　+2701億
4月12日　45929億　+218億
4月5日　 45710億　+2689億

投資主体別（海外）
5月2日　+1745億
4月26日　+2159億
4月19日　-5924億
4月12日　+595,5億
4月5日　+1,1821億

値上がり業種・値下がり業種

東京株式市場で日経平均は、前営業日比５３４円５３銭高の３万８９２０円２６銭と、３日続伸して取引を終えた。４月の米消費者物価指数（ＣＰＩ）の伸び鈍化を受けて前日の米国株が上昇したことを好感し買いが優勢となった。指数寄与度の大きい半導体株などが買われ、日経平均は約１カ月ぶりの高値水準となった。
日経平均は前営業日比２６０円高でスタートした後、上げ幅を広げた。米ＣＰＩの伸び鈍化に伴い米金利が低下したことを受けて、ハイテク株やグロース（成長）株が堅調だった。ただ、買いが一巡すると伸び悩み、１２７円高まで上げ幅を縮める場面もあった。
後場はハイテク株が一段高となり、日経平均は再び上げ幅を拡大。後場終盤には５６３円高の３万８９４９円３８銭まで上昇し、約１カ月ぶりの高水準となった。
日経平均は堅調さを維持した一方、ＴＯＰＩＸは小幅高にとどまるなど、物色の偏りもみられた。プライム市場では６割の銘柄が値下がりし、「朝方公表された１―３月期のＧＤＰ（国内総生産）が弱かったことや、円高進行が重しとなっている可能性がある」（国内証券・シニアマーケットアナリスト）との指摘もあった。
岩井コスモ証券の投資調査部部長・有沢正一氏は「米金利の低下傾向が鮮明になりつつあり、目先はＰＥＲ（株価収益率）が高いようなグロース株を中心に買われるのではないか」とみている。

テクニカル面では、上値抵抗線として意識されていた２５日移動平均線（３万８４０９円８８銭＝１６日）、７５日線（３万８５６８円３４銭＝同）を上回っており、「足元の水準をしばらくキープできれば、日本株は上方向を試す展開となりそうだ」（有沢氏）という。

ＴＯＰＩＸは０．２４％高の２７３７．５４ポイントで取引を終了。プライム市場指数は０．２４％高の１４０９．０５ポイントだった。プライム市場の売買代金は５兆０６５７億９５００万円だった。東証３３業種では、サービス、証券、その他製品など１６業種が値上がり。パルプ・紙、石油・石炭製品、鉄鋼など１７業種は値下がりした。

個別では、指数寄与度の大きい東京エレクトロン(8035.T), opens new tabが４％超高、アドバンテスト(6857.T), opens new tabが２％超高で、２銘柄で日経平均を１９８円ほど押し上げた。リクルートホールディングス(6098.T), opens new tabは９％超高と大幅上昇。ソフトバンクグループ(9984.T), opens new tabも堅調だった。
一方、主力のトヨタ自動車(7203.T), opens new tabは１％超安で軟調。ホンダ(7267.T), opens new tab、スズキ(7269.T), opens new tabも売られた。自社株買いなどが物足りないと受け止められた三菱ＵＦＪフィナンシャル・グループ(8306.T), opens new tabは４％超安。

新興株式市場は、東証グロース市場２５０指数が１．３１％安の６３５．０９ポイントと、続落した。

プライム市場の騰落数は、値上がり６０７銘柄（３６％）に対し、値下がりが９９４銘柄（６０％）、変わらずが５０銘柄（３％）だった。