「働き方改革」と健康経営

働き方改革関連法（労働法改正を行う法律８本の通称）が２０１９年４月から順次施行されてから２年が経過。コロナ禍で一気に普及したテレワーク。テレワークが普及すると、企業が「労働過多予防」に取り組む必要はますます高まる。働き方改革に取り組む企業では、従業員の健康状況も改善し、人口減少社会でも人が集まる会社になると考えらえる。また、長時間労働対策や場所に縛られない働き方改革は、従業員のメンタルヘルスの改善に大きく貢献している。働き方改革に取り組むことは、健康経営と相まって従業員の健康を大きく改善すると考えられる。

テレワークでは「自律」「俯瞰」「葛藤」（総称としてJFKという）が重要だと言われている。人生の主人公は自分であり、他人がどうであれ、いかに環境が厳しかろうと、自分の人生のハンドルは自分が握るという姿勢が重要。「誰でも、いつでも、どこでも働ける職場づくり」を本格化しないと、人口減少社会では生き残れない。要するに長期的視点に立脚して、トレンドを俯瞰する必要がある。「惰性で流される時計を一度止めて、人生の優先順位を書き出し、時間の使い方を選択し直す」といったように、「働かなければいけない」といった日本社会的な文化との葛藤をうまくコントロールすることも重要だ。

テレワークによる、コミュニケーションの希薄化によるメンタル不全。エース社員ほど、過重労働に陥る傾向など、テレワーク下におけるコミュニケーションの活性化や労働過多の予防に取り組む必要がある。業務の減らし方は、「やめる、簡単にする、真似をする、してもらう、一緒にする」といった「や・か・ま・し・い」というポイントで業務を減らし、新たな時間を生み出し、その時間を自分の時間として有効に使うべきだ。エース社員ほど、働きがちになるのが、日本の会社の特徴であるが、意外と、ほかの従業員でもできる雑務に追われているケースも少なくない。

「３つのCH」

とは、Change,Challenger,Chanceを指す。変革期（Change)にためらいを捨てて、挑戦する企業（Challenger)には、大きな好機（Chance)が待っているということらしい。