リモートワークはどうなっていくのか？

コロナ禍で一時、社会に広がったリモートワークですが、徐々に出社前提の旧態依然の体制に戻りつつある会社が増えてきている印象です。
改めてリモートワークについて、今後どうなっていくのか考えておこうと思います。
考えるためにまずはメリットとデメリットについて改めて整理しておきます。

リモートワークにおけるメリット

• 通勤時間の削減

• 空いた時間を有効活用できる

• 育児や介護との両立がしやすくなる

→これらによって離職率の改善につながる可能性が高いです。
実際に、出産・育児のための退職など既定路線と言っていいほどですし、介護のために退職というのも超高齢化社会で今後ますます増えていくだろうと予想できていた話でした。
これらが時間を効率的に工面できることで解決できる可能性が見えたとも言えます。抜けた穴を新しい人材を入れて補おうとしても、単純に人員計算上は補えても技術は一旦リセットされるので、格段に組織力は落ちてしまいます。これが改善できるなら本当にメリットとしては大きいです。

• デジタル化とそれによる業務改善

• 物理オフィスのコスト削減

• 優秀な人材の確保

→時代は変わり、ワークライフバランスという言葉が幅を利かせてきた今の時代、家にいないのが当たり前ではプライベートに支障をきたしてきてます。リモートワークができる環境で働きたいという理由で転職する人やリモートワークで効率よく仕事ができる人においては、それができる環境で働けるのであればそっちで働くということも選択肢の1つです。
引き留めたい優秀な人に長く働いてもらうためにもリモートワークができ、ワークライフバランスがよくなる働き方というのは1つの条件になってきている感もあります。

リモートワークにおけるデメリット

• 無償の通勤時間の発生

→リモートワークを実際に経験してみると、通勤時間で毎日何時間も会社に搾取されていたのだと多くの人が気付きましたね。

• チーム員の管理の難しさ

• コミュニケーションの取りにくさ

→これらは個人というよりも管理する組織側にとってのデメリットです。業務効率を落とさないためには、やはり監視してあげないといけないタイプの人間もいるのは事実です。性善説ではないのだなと感じることがいくつもありました。。

メリット・デメリットにもう1つの視点を

よく言われるリモートワークによるメリット・デメリットを書き出してみましたが、これらは個々人においてのメリット・デメリットが主になります。
もう1つ、重要なポイントとなるのは個人ごとに対しての最適解と組織全体にとっての最適解は違うのではないかということです。
リモートワークを導入することによる個々人の生産性と組織としての生産性について双方を眺めてみるべきということですね。

上記のデメリットで、チーム員の管理の難しさやコミュニケーションの取りにくさとは、つまり野放しになったときに生産性が上がらない人材に対しての対応ということです。
この対処として、強制的に出社前提とすることで解決に当たるとするとどうなるか？
出社しないと仕事ができない人間というのは、仕事に対して主体的に取り組めない独り立ちできていないタイプになります。
つまり、指示を待って、その指示通りの仕事を遂行することが求められる人間です。
出社させることで、目の届く場所で仕事を監視することで、サボることも多少は抑止できそうですし、その結果として彼らの生産性は上がるでしょう。

ただ、ここで、同時に考えないといけないポイントが上記で書いた『個人ごとに対しての最適解と組織全体にとっての最適解は違うのではないか』ということです。

出社させることによって生産性が多少改善する兵隊たちの生産性向上と引き換えに、圧倒的に生産性が高い特殊な人材が数こそ少なくても去っていくことによる損失が生まれないか？ということです。
指示を待たなくても必要なことを判断して独り立ちして仕事を進めていける人間にとってはより環境の良いリモートワークの方が良かったりします。
そんな人間にとっては、出社を強いられるということは、仕事環境が悪くなることでもあり、これによって会社を去っていくことになるのではないかということです。
数こそ圧倒的に兵隊の方が多いかもしれませんが、数こそ少なくても抜けられると大きな損失となることも十分にあり得ます。
これらを天秤にかけたときにどうか？
を考えておく必要があるかなと思います。

と、すると、一律での出社・リモートワークでなく、それぞれに応じて使い分けることができればいいかもしれませんが、それが日本的組織で本当にうまくできるのか？
というのが次の課題になってきます。
能力主義をうたいながらも年功序列からいつまで経っても抜け出せないことを見ても明らかですが、おそらく、個々の能力をしっかりと見て、出社・リモートワークの可否を判断できる組織は残念ながらないような気がします。
と、すると、やはり、どちらかに舵を切るしかなさそうですが、リモートワーク許容の方向に舵を切れない場合は思わぬ人材の流出が止まらないということが発生しそうですね。

と、言いつつ、実際はそちらに舵を切らない組織も多そうですので、これからどちらに舵を切ることでどうなっていくのか、観察していきたいと思います。