【マーケット考察】2024.11.21
米国株式相場はまちまち。優良株で構成するダウ工業株30種平均は前日終値比139.53ドル高の4万3408.47ドルで終了。一方、ハイテク株中心のナスダック総合指数は21.33ポイント安の1万8966.14で引けました。昨日の米国株式市場は材料難で、エヌビディアの決算結果待ちな感じでした。
昨日、来年1月に発足するトランプ政権の人事発表がありました。トランプ氏は、公的医療保険を管轄するメディケア・メディケイド・サービス・センター(CMS)所長に、医師で元バラエティー番組司会者のメフメト・オズ氏を充てると発表。関連企業の業績が上向くとの期待から、米医療保険大手ユナイテッドヘルス・グループなどが買われました。
但し、ウクライナが米国製の長距離ミサイルとロシア領土内に撃ち込んだことから、ウクライナ戦争激化への懸念が再燃し、相場全体の重荷となりました。
また、米小売り大手ターゲットが昨日発表した8-10月期決算は投資家の事前予想より悪い内容で、消費性向の翳りが今後の米国経済の心配材料となりうる可能性を醸し出しました。
FRB高官たちからも数々のコメントが発せられていました。
中立派のバー米連邦準備理事会(FRB)副議長は、「銀行システムは健全かつ堅固な状態を維持。システム全体としては回復力があるものの、FRBは特定の商業用不動産ローンや消費者ローンの延滞率が引き続き上昇していることを注視」、
#ハト派 のクック米連邦準備理事会(FRB)理事は、インフレの進行が鈍化し、雇用市場が依然として堅調な場合は、利下げ一時停止のシナリオが考えられる。経済は良好な状態にあるが、食料とエネルギーを除いたコアインフレ率は依然としてやや高い。雇用リスクは下振れ傾向にあるが、ここ数カ月で減少している」、、、、、、、、、、以下投資学ゼミ、Moshサロン、DMMサロンにて
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2022年は晴天の霹靂でロシア・ウクライナ紛争。
2023年は、中東和平に急進展している最中に、ハマス・イスラエル紛争。
2024年4月1日にイスラエルがシリアのイラン大使館攻撃。
現代は大激動時代なのです。
それでも日本の報道では、偏向報道と感じられる情報が散見されています。残念ながら多くの日本国民はそれを鵜呑みしてしまっているのが現実です。
これからの時代は如何に的確な情報を、より正確に分析し、時代の先読みする能力が問われます。
残念ながら、各人一人一人がその意識を持ち、老若男女一切関係なく今から行動する者のみが激動の時代を生き延びれると言っても過言ではありません。
大袈裟に聴こえるかも知れませんが、大袈裟ではありません。
私は一つ一つの分野を縦割りに探求する能力は学者さんには敵いません。しかしながら私は、国際政治・経済・地政学・宗教・歴史などを横串に刺して国際金融のプロとしての経験に基づいて分析することが出来ます。その分析は、学者さんとは一線を画していると思っております。
実際に、大勢の学者さん達が絶対にロシアの侵攻は無いと豪語されているタイミングの昨年1月末に、私は、コミュニティーのメンバーの方々に向けてロシアがウクライナを侵攻することを予測した動画を限定配信してますし、週刊エコノミストオンラインでもその旨の記事を投稿しました。
そして、今年の10月7日にアメリカとイランとの代理戦争に発展する可能性があるイスラエル・ハマス紛争が勃発する1か月前に、これからの中東の鍵を握る要注意国家はイランである内容の動画を限定配信しました。
先読み術無しではこのような動画を事前配信できることは出来ませんでした。
大激動時代の渦中でも、生き残れる時代の先読み術を皆さんに身に付けて欲しいと思い、今回こちらのコミュニティーを開始することに致しました。
大激動時代を生き抜くための保険として是非ご参加ください。
▼内容
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