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自分の人生に数学は必要無いと思っていると損する理由

からさん

数学。
それは主要教科としてずっと教えられてきた科目です。
しかし苦手な人もいます。

人生で数学なんて使わないし！

↑のような事を言われる人もいますが、数学を疎かにすると損をするケースが存在します。

○○を知らないなんて人生の半分損してるわ

という類のマウントではなく、本当に損をするケースがあります。
今回はそんな「数学」について少し書きます。


数学が苦手だと損をする理由

数学が苦手だと損をする理由、いくつかありますが、今回紹介したい理由は「数字で騙されるから」です。

数字は嘘をつかないんじゃないの？

数字は嘘をつきませんが、人間は嘘をつきます。
そして人を騙すタイプの人間は「人を誤解させるような数字の使い方」をします。


（数字で騙す例）1.01の法則、0.99の法則

数字で騙される最たるものが「1.01の法則」、「0.99の法則」です。

↓のような数式が書かれた画像を見たことはないでしょうか？

1.01の法則、0.99の法則

結構見る画像というか、何なら教育機関でも見かける画像です。
こつこつ努力をすれば365日で大きな成長に繋がるという話です。
素晴らしいですね。

はい、これが数字の嘘です。

これを真に受けてしまうようだと騙されてしまいます。
騙して連れて行かれる先でよくあるのは自己啓発系のサロン。
「努力が大事」と言われながら、効果の無い教材や指導に一生課金させられてしまいます。

しかしこの数字の一体何が嘘なのかわからない人もいるでしょう。
根拠を挙げていきます。


数式に根拠が無い

「1.01の法則」、「0.99の法則」の嘘は「数式に根拠が無い」ことです。

こつこつ努力すれば成長するじゃないか

いえ、成長を否定しているわけではありません。
根拠が無いのは「毎日101％の掛け算で成長できる理由」です。

365日後に一体何が37.8倍になるのか

この疑問について説明できる人はいません。
そして説明できない数字には意味がありません。

ただの見せ数字です。
エセ科学として名高い「水素水」や「マイナスイオン」と同じような、エセ数学です。

それっぽい「中身のない数字」だけ見せられて満足しているようだと危険です。
具体的な結果は何も出ていないのに「今日頑張ったので1.01倍成長したはず」という根拠のない考えになってしまいます。


学習は足し算、成果は積分

数理モデルにするなら「学習は足し算、成果は積分」です。

できることが１だった自分が新しい知識として0.01相当の知識を身につければ、1＋0.01で1.01になるでしょう。
（学習して加算される値が0.01が妥当なのかという評価は必要ですが）

そして次の日にさらに新しい知識をつけたなら1.01＋0.01で1.02になるでしょう。

英語を勉強したあとで物理を勉強しても、物理ができるようになるだけで英語の能力が1.01倍になったりはしない

このように学習による成長は掛け算ではなく足し算が妥当です。

そして自身の成果は積分です。
n日目の自分の能力が1.00だったときに1.00の成果が出せたとして、n+1日目に知識をつけて能力が1.01になった場合はn+1日目の成果は1.01、２日間の成果は足して1.00＋1.01＝2.01となります。

このように成果は日々の能力値による成果の積み重ね（＝積分）が妥当なモデルでしょう。


根拠のある数理モデルを考えるには数学の知識が必要

「1.01の法則」、「0.99の法則」のような「根拠が無い見せ数字」ではなく、根拠のある数理モデルを考えるには現実問題を妥当な数式にする数学の知識が必要です。

大事なのは微分積分、三角関数のようなものを暗記するという意味ではなく、「何故この数式になるか」という考える力です。
そして考える力の土台となるのが数学の基礎知識です。

妥当性とか関係無く「簡単でインパクトのある」数式にしたい

↑こんなことを考えると「1.01の法則」のような意味のない数式が出来上がります。
逆に数学の知識が無いと「1.01の法則」のような根拠のない数式を真に受けることになってしまいます。


まとめ

数学は大事です。
数学が苦手だと、「1.01の法則」のような

インパクトだけある意味のない数字や数式

を真に受けて、変なスクールやサロンに入れられてしまい「努力は大事」と称してお金を取られ続けてしまいます。

見せられた数式が意味がある数式なのか、現実的なのかどうかを判断する為にも数学は勉強しておいた方が安全です。

自分の人生に数学なんて必要無い！

↑こんな事を言っていると、「それっぽい数式」を携えた詐欺師にカモられてしまいますよ？


また誤解を招く数式を使って、危険な行為を行うサイトを見つけた場合は、適切な機関に通報すると良いでしょう。

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