鹿沼町花街小史・戦時下の芸妓たち（前編）
1931（昭和6）年9月の柳条湖事件を発端とする満州事変、次いで37（昭和12）年7月から始まった日中戦争、さらに41（昭和16）年12月にアメリカと開戦して以降のアジア太平洋戦争が日本のポツダム宣言受諾によって終結するまでの十五年戦争下において、国民は様々な形で戦争に巻き込まれていった。多くの成年男性が召集され戦場に送り出され、また不足する労働力を補うために女性や学生、子どもたちまでが動員された。総力戦体制の下、あらゆる「人的資源及物的資源」が、戦争目的完遂のために統制運用される中、芸妓をはじめとした風俗産業従事者もその例外ではなく戦時協力に狩り立てられていった。戦争が長期化し戦局が深刻化する中において、国策への服従を余儀なくされながらも強かに生き抜いた彼女たちの姿を追ってみたい。
１．総力戦への突入 花街の取締り
満州事変においては、国内で広く慰問金や慰問袋の醵出が行われた。（※1）在郷軍人会による国防思想の普及や、新聞・ラジオ等のメディアによる満蒙情報の報道によって戦争支持の世論が形成される中、『下野新聞』では「愛国心の発露」という欄を設け連日、鹿沼町や周辺村における慰問活動が紹介された（※2）。慰問金や慰問品の醵出は、町消防組や学校から帝国製麻の女工まで広く行われたが、鹿沼町芸妓22名並びに芸妓置屋組合においても、慰問金50円の送付を町役場に依頼している（※3）。
このように、満州事変から国際連盟脱退、満州国建国に至る戦争の第一段階（※4）にあっては、非戦闘員による戦争への支援協力は、銃後において自分たちの社会経済活動を保持した上で行われる献金や慰問品の醵出に留まっていた。また、それらの慰問品の中には芸妓の水着姿の写真のような品が含まれていた事実（※5）からも、内地における緊迫度はさほど高まっていないことが読み取れるだろう。
しかし1937（昭和12）年7月盧溝橋事件に端を発して日中戦争が勃発し、本格的な戦時体制に突入して以降、国内の様相は大きな変化を遂げていく。同年8月第一次近衛内閣により「挙国一致」「尽忠報国」「堅忍持久」を綱領に掲げる「国民精神総動員実施要綱」が閣議決定され、国民精神総動員運動が開始された。これにより国民全体の思想面における戦争協力体制の構築がなされていった。さらに1938（昭和13）年4月に、戦争遂行のためあらゆる人的・物的資源の統制運用を可能とする国家総動員法が施行され、国内は総力戦の色合いを濃くしていく。
同年7月に、風紀に関する取締要綱が警視庁保安部より管下各署に発令され（※6）、風俗産業の統制が強化されはじめる。栃木県においては、8月から県警保安課によって花柳街及び飲食店の風俗衛生両面に亘る全面的な「刷新」が実施されることとなった。華美なイルミネーションやネオンライトの自発的撤廃や、貸座敷・乙種料理店の新設不許可、甲種料理店・カフェー・バーの設備制限など、「長期戦下の非常なる時局に於て銃後の治安維持の完璧を期」したものだった（※7）。
1939（昭和14）年3月に政府は、精動（国民精神総動員運動）の一元化を図るため、国民精神総動員委員会を設置し、同年6月に遊興営業の時間短縮、ネオン全廃、中元歳暮の贈答廃止等を盛り込んだ「生活刷新案」が決定された。これより早く、栃木県内のある町の芸妓一同から県警保安課に、消費節約を旨とすべき時局下において中元歳暮の弊風を廃するように求める嘆願書が送られている（※8）。
宇都宮第14師団は、1937（昭和12）年8月に動員された。日中戦争が長期化するに及び戦死者数も増大し、それらは名誉の戦死と報道された。鹿沼町出身の兵士たちの無言の帰宅が相次ぐ中、鹿沼町芸妓置屋組合においては、日課として墓地清掃を開始している（※9）。戦死者の冥福を祈り「英霊」に感謝を捧げる芸妓たちの行為は町民たちからも好意を以て迎えられたようだ。このように芸妓たちも時代の趨勢を感じ取り、総力戦への協力に身を挺していった。それらは非常時において、享楽産業という稼業への負い目から世間一般への体面を繕うという一面もあったであろう。実は、日中戦争の初期段階（37～39年）においては国内における貸座敷遊客数はむしろ増加している。芸妓の数も34年（72,538人）から39年（79,908人）に掛けては増加しており（※10）、金輸出の再禁止後の輸出関連産業や軍需関連産業の好況（※11）が花街にも影響を与えたと考えられる（※12）。栃木県においても「県下享楽街の売上高をみるに事変前と比較していづれも二倍乃至三倍に増加している」（※13）ような状況であった。精神総動員運動はそのような悲惨な戦場と好景気に浮かれ騒ぐ国内産業との「落差と矛盾の解消」（※14）を訴える戒めとしての一面もあった。
翌1940（昭和15）年7月には、「奢侈品等製造販売制限規則」が発令された。いわゆる「七・七奢侈禁令」は、日中戦争期に生じた前述のような軍需成金や贅沢の引き締めも意図された。「我国でも紅燈の下に醸し出される銃後の頽廃面は眉をひそめさせるものがあり、女給を女工に、建物を労務者集団アパートに転換させるべしとの意見がある位である」と改めて歓楽街に対する厳重取締の必要性が認識された（※15）。
近衛文麿が声明の中で発表し推進されることとなった「新体制運動」はドイツやイタリアの全体主義を範とし、強力な政治体制の確立を目指すものであったが、大衆レベルにおいては「生活の新体制」や「台所の新体制」等、生活引き締めを促すことばとして広く流行した。奢侈禁令以降の花街に対する取締強化はこの「新体制」の一語の下実施されることとなり、8月に国は、贅沢を抑制し「生活の新体制」を確立するための基準として「国民奢侈生活抑制方策要綱」を各府県に通達した。要綱では、花街に対する取締として「飲酒、享楽的飲食、遊興等を制限すること」、「昼間飲酒を制限すること（飲食営業者は午後五時以後に非ざれば酒類を販売提供するを得ざること）」、「貸座敷及貸座敷類似営業は午後五時開店、午後十二時閉店とすること」等が定められた。
栃木県においても保安課が中心となり、風俗産業全般にわたる取締強化を図るため、酒類の制限強化、料理店への自動車による往来の禁止、学生や未成年者の飲食店への出入禁止など、各種対策の強化が検討された。そして9月1日に本要綱に基づき、風俗営業の取締強化を内容とする県令が発令された。同日、宇都宮署では芸妓組合事務所に芸妓を集め花街の自粛と改正規則の趣旨徹底について署長自らが講演を行い、以後芸妓たちは従来の洋髪を廃し高島田や桃割れの日本髪でお座敷に出ることになったという（※16）。
日中戦争の開戦以降、花街における営業規模の縮小は基本的には店側の自発的意思に任されていたが、本要綱により遊興取締が具体的な制限を伴い実施されることとなった。そこには、「国民の自粛生活が絶叫されるその下で紅燈の影にネオンの下に時局を忘れた浮薄な国民」（※17）がいることに怒り、「奢侈贅沢や不健全なる享楽に耽溺する遊惰の民を撲滅せよ」（※18）と叫ぶ大衆の声も反映されていただろう。
２．芸妓たちの勤労奉仕
「国民奢侈生活抑制方策要綱」の実施により不可抗力的に齎された芸妓やカフェーの女給、従業婦たちの営業時間の短縮は、非常時下において「剰余力をもて余す有様」と捉えられた（※19）。1939（昭和14）年7月に発令された「国家徴用令」によって、国家が強制的に人員を徴用することが可能となったが、「国民皆労」の合言葉の下、彼女たちに対しても、昼の空き時間等を利用した「生産方面」への従事すなわち「勤労奉仕」が奨励された。昼間の空き時間を活用した裁縫等の内職や、「三味線持つ繊手に鍬を持ち」御殿山公園の拡張工事に勤しんだ鹿沼芸妓たち（※20）をはじめ、県内各市町で勤労奉仕に励む芸妓や従業婦たちの姿が伝えられている。
一方、総力戦への突入以降、国内諸企業を軍需中心に再統合する「企業整備」が進められたが、経営者の自主的整備を中心としたため、非協力企業の存在も相まって徹底されない面もあった。しかし、1941（昭和16）年12月8日、日本軍の真珠湾及び英領マレー半島への奇襲攻撃に端を発するアジア太平洋戦争が勃発するに及び、1942（昭和17）年5月、民需産業の再編、統合、軍需産業への転換を目的として「企業整備令」が公布された。さらに翌18年8月には「戦力増強企業整備」が実施されることになり、国内の全生産力が根こそぎ戦争に投入されることになった。
企業整備は、工業や製造業のみでなく風俗産業もその対象とされ、遊廓やカフェー、高級料理店等の休廃止も勧奨された。栃木県においては、産業戦士たちの宿泊施設とするため、高級料理店は元より個人所有の別荘や大邸宅の開放も呼び掛けられ（※21）、18年末には、県内享楽産業の転廃業が、目標とする整備率において概ね完了した。県保安課長は、「唯だ廃めたからと言ってぶらぶら遊んで居る様な事ではいかん、中には営業用として配給された物資を自分で飲み食いするために営業して居るものも無いわけではない、さういふものはこの際廃めてもらいたい、やめない場合には断乎として廃業を命ずる方針である」と、闇営業や遊休業者を牽制しながらも「享楽面の企業整備も各地共順調に進んでいることは結構な事だ」「大分かたづいたが本月いっぱいには大体終了するだらう」と、企業整備の徹底に自信をのぞかせた（※22）。鹿沼町の料理店では、若松、梅月、みすじの三店が転業している（※23）。梅月は帝国繊維（※24）の社員寮に転換されたが、敗戦後、料理店の営業が再開された後も高度成長期に掛けて、女子社員寮として存続した。
また、企業整備の過程において、鹿沼町の「五軒町遊廓」は日本医療団（※25）によって接収され、その跡地には軍需工場従業員の療養所「鹿沼奨健寮」が整備された。
企業整備令の公布前後から、芸妓置屋及び紹介業の新規営業の不許可（※26）、さらに享楽産業女性を「生産的建設的の職域」へ動員する目的に芸妓、娼妓、酌婦、女給等を1942年7月16日現在の数より増加を認めないとする内務省通牒が各地方へ発出される（※27）など、芸妓や従業婦たちの転廃業も奨励されるようになった。『下野新聞』は、ある鹿沼芸妓が工場従業員に転業したこと次のように伝えている。
三味線捨てて工場へ
鹿沼町芸妓叶屋方栄太郎、本名斎藤きんさん（一九）は昨年十二月八日大詔奉戴日にお座敷生活にさよならして国策戦士に転進、府所鈴木○○工場へ入社、上材木町の自宅から毎日モンペ姿で通勤、目下懸命に作業を続けている。斎藤さんは語る「三味線持った身で工場勤めは実際つらいと感じましたが、一ヶ月以上職場で頑張り通しもうすっかり馴れて働く楽しみを持ち與へられた仕事一つ一つに生甲斐を感じただ身体のつづく限り一生懸命やっています、米英撃滅の日まではきっとやり抜く覚悟です」（『下野新聞』昭和19年2月3日）
また、宮崎航空工業鹿沼製作所（※28）では、鹿沼農商学校や鹿沼高等女学校の学徒動員の他、個人営業の商店主、トラック運転手、僧侶等、様々な職種の人たちが動員されたが、ここにも飛行機部品の組立作業に従事する「花柳界の人」の姿があった。戦局の拡大により兵士として多くの男性が動員された結果、生産現場においては慢性的な人員不足に陥っていたが、軍需の増産体制を維持するために銃後にあったあらゆる人たちが労働力として調達される事態に至っていた（※29）。1939年7月に閣議決定された「労務動員計画」の4次計画（1942年）においては、徴用対象として「未婚女性」が追加され、さらに6次計画（1944年）では女性の比率は43％まで増加した（※30）。
アメリカ軍によるマーシャル諸島攻略が開始され「絶対国防圏」が崩壊する戦争の最終局面に突入した1944（昭和19）年2月25日に「決戦非常措置要綱」が閣議決定された。これを受けて、「高級享楽停止に関する具体的要綱」が定められ、3月1日から、高級料理店や高級待合、芸妓及び芸妓置屋、カフェー、バーの休業が遂に実施されることとなった。これら休業者には改めて転廃業が勧奨され、料理店等の「飲食店」への転換や、下級待合の「慰安所」としての営業継続が認められ、「慰安婦」に転業する芸妓もあった。小野沢あかねが「高級享楽の停止の措置とは、享楽の停止ではなく、その簡素化の徹底を目的としていた」（※31）と指摘しているとおりである。
高級享楽停止から１年を経た昭和20年4月時点において、栃木県内の休業料理店460軒中217軒が酒類を供しない飲食店に転換しそれ以外は廃業した。また芸妓置屋は休業174軒中100軒以上が転業、芸妓は休業365人中44人が廃業しその他は軍需工場へ転業した（※32）。もっとも、高級享楽停止措置から1年を経てもなお「俄然馴染客相手の闇営業をつづけ、或は工場の集会所や寮といふ看板だけで一部幹部の宴会場などに悪用されている」（※33）といった非合法的な営業を継続した接客業者もあり、小野沢も指摘するように「高級享楽の停止」は敗戦までに、所期の目的を達成することができなかったといえよう。
３．芸妓たちの慰問活動
「国民奢侈生活抑制方策要綱」の実施により芸妓たちのお座敷仕事が減ったことで生じた「余力」が、生産方面に振り向けられたことは先述したが、「芸妓は伝統たる『芸』にのみ生きる芸妓になすべく」（※34）とあるように、芸妓たちは本業である歌や踊りなどの芸事によって国家に奉仕することをも求められた。
傷病軍人や戦死者の遺族に対する芸妓たちによる演芸慰問は全国各地で行われた。鹿沼町芸妓置屋組合では、「終日ベルトのうなる工場で立働く銃後の産業戦士を慰問しようと大小芸妓五名を一組とする産業戦士慰問隊を結成し来月の興亜奉公日から毎月一回工都鹿沼の各工場へ出張し休憩時間を利用して演芸慰問を奉仕する事」を決定した（※35）。また、町内の演芸場「鹿沼座」において帝国繊維と東京製綱の従業員を招いての激励慰安演芸会を催している（※36）。
さらに、アジア太平洋戦争の開戦以降、東京の白山三業組合がボルネオ方面に芸妓慰問団を派遣したのをはじめ、外地における慰問活動も積極的に行われた。栃木県では、県芸妓置屋連合会（※37）によって、大陸への皇軍慰問団の派遣が決定された。
宇都宮市、栃木市、足利市、鹿沼町では一流芸妓たちを選出し、1942（昭和17）年10月5日に第一班の宇都宮芸妓は北満方面、第二班の足利芸妓は北支方面へ、そして10月11日に第三班の鹿沼と栃木の混成慰問団は中支方面へ向けて出発した（※38）。鹿沼町からは、ひょうたん・千代丸・喜太郎の3名、栃木市からも3名の芸妓が参加した一行は、上海から杭州を経て到着した金華を本拠として、陸軍病院や前線における慰問活動を開始した。特に前線への慰問は危険を伴うもので、機銃掃射を受けて芸妓慰問団の全員が命を落とす悲劇も伝えられている（※39）。
鹿沼芸妓たちは40回以上にも及ぶ慰問を行った他、同町出身の兵士たちに面会し、元気な姿を故郷の親族に伝えることを約して2ヶ月振りに帰途についた（※40）。遠隔の地において過酷な状況下で日を送る地方出身の兵士たちにとって、こうした郷土からの慰問団の訪れは何より嬉しいものだったであろう（※41）。
※1江口圭一『十五年戦争小史』筑摩学芸文庫、2020年、p70。
※2『鹿沼市史通史編 近現代』ｐ475。
※3『下野新聞』昭和6年11月28日。
※4江口前掲書、p11。
※5梶りんtwitter、2022年1月5日ツイート。
※6『廓清』28（8）、1938年8月。
※7『下野新聞』昭和13年7月23日。
※8『下野新聞』昭和13年7月27日。
※9『下野新聞』昭和14年8月27日。
※10内務省警保局『警察統計報告』各年版。
※11鹿沼町においては、満州事変以降、軍需の増加により製麻工業が伸長した。帝国製麻は、日中戦争勃発後は原材料を輸入の途絶した中国産の苧麻から国内産の亜麻に切替え増産体制の整備を進められた（『鹿沼市史通史編 近現代』ｐ498）
※12吉見義明『買春する帝国』岩波書店、2019年、ｐ143。
※13『下野新聞』昭和15年8月26日。
※14藤井忠俊『国防婦人会―日の丸とカッポウ着―』岩波新書、1985年、p184。
※15『下野新聞』昭和15年7月29日。
※16『下野新聞』昭和15年9月2日。
※17『下野新聞』昭和15年8月12日。
※18『下野新聞』昭和15年9月2日。
※19『下野新聞』昭和16年9月9日。
※20『下野新聞』昭和16年3月2日。
※21『下野新聞』昭和18年4月3日。
※22『下野新聞』昭和18年12月9日。
※23『下野新聞』昭和18年12月12日。
※24昭和16年に帝国製麻株式会社は、太陽レーヨン株式会社を合併し、帝国繊維株式会社と改称した。さらに17年には大正製麻株式会社、日本麻紡織株式会社、東洋麻工株式会社が合併され製麻工業の統合がなされた。
※25昭和17年に公布された国民医療法により設立。国民の健康増進のため結核療養や国民医療に必要な施設を設けた。昭和22年10月解散。
※26『廓清』32（3）、1942年3月。
※27『廓清』32（9）、1943年3月。
※28宮崎航空工業鹿沼製作所は、アニメーション監督・宮﨑駿の父である宮﨑勝次が所長を務めた。
※29『鹿沼市史通史編 近現代』ｐ526、551。
※30後藤敏夫「戦時下の女性労働の一断面」『城西大学女子短期大学部紀要』第7（１）号、1990年、p51。
※31小野沢あかね『近代日本社会と公娼制度』吉川弘文館、2010年、p252。
※32『下野新聞』昭和20年4月8日。
※33『下野新聞』昭和20年2月20日。
※34『下野新聞』昭和15年8月26日。
※35『下野新聞』昭和16年4月10日。
※36『下野新聞』昭和18年9月9日。
※37栃木県では、県内の芸妓屋組合の統合を目的として1942（昭和17）年7月に県芸妓屋連合会が結成された（『下野新聞』昭和17年7月5日）。同年2月に、愛国婦人会・国防婦人会・大日本婦人連合会が統合し大日本婦人会が誕生した（栃木県支部は2月25日に結成）が、芸妓屋連合会の結成も、こうした各種団体の統合の動きと軌を一にするものであろう。
※38『下野新聞』昭和17年10月4日。
※39松谷富彦, 小池淳達 著『蓮池・女人聞き書抄 : 思い出の花街・吾妻町界隈』吾妻町青蓮会、1978年、ｐ73。
※40『読売新聞栃木版』昭和17年12月13日
※41近現代日本エンタメ研究会『戦争と芸能』育鵬社、2022年、p32。
今回もまた、ひょうたん姐さんのご親族より貴重な写真を提供頂いた。ここに深甚なる謝意を表したい。
特に中国での慰問の写真は、それが紛れもない事実であったことを示すもので深い感銘を覚えた次第である。
鹿沼花街史戦時下編の後編は、芸妓たちが実践した「体位向上」に迫りたい。
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