先進国のエネルギー不足が自作自演にしか見えない件について

先進国のエネルギー不足とそれに伴うエネルギー価格上昇が止まらない。
その原因は明確で、世界一の石油や天然ガスなどのエネルギー資源の輸出国であったアメリカがトランプ政権からバイデン政権になり、急にバイデン政権がアメリカの石油や天然ガスの採掘をやめたからである。
「これからは脱炭素のグリーン・ニューディールだ！」とか言いながら、アメリカはわざと他国から高値でエネルギー資源を買い始めた。

普通の人ならすぐにわかることだが、「なぜ自分のうちの畑で取れるものを食べずに、よそからワザと高い金を払って野菜を買うんだ？」と言ったような状況である。
単に自分で自分の首を締めたいマゾなら、「ご自由にどうぞ」という話だが、これに一番困ったのはアメリカ政府自身ではなく、アメリカ国民なのである。
つまり、アメリカ政府は自らわかっていて自国民に高いエネルギー費用を払わせて生活を苦しくしたいのだ。

「まさか、自国政府が自国民をわざと苦しめることをするはずがない」と考える人がいたら、それはあなたの頭の中がお花畑で腐りきっていると断言するので、今すぐ認識を改めていただきたい。

今や世界中の政治家はわざと「自国民が貧しくなる」ような政策をやっている。
その理由は「自国民が貧しくなれば、奴隷のように好きに支配できるから」である。

バイデンのエネルギー破壊政策は2021年1月の就任直後から始められたが、2022年になって、今度はロシアを挑発し、様々な工作をしたおかげでロシアがウクライナに侵攻した。
そして、これ見よがしにアメリカは欧州と共に「ロシア制裁」をすることでロシアからエネルギー資源を買うことをやめた。

欧州の国々はエネルギー資源のほとんどをロシアに頼っており、「ロシアを制裁するぞ！」と言ったって、エネルギー資源を売る立場のロシアは他の国に売れば良いだけで、エネルギー資源が買えなくなって困るのは制裁することを決めた欧州の国々である。
そんなことは誰にでも簡単にわかることにも関わらず、欧米はロシア制裁としてロシアのエネルギー資源を買わなくなり、欧米は自ら苦しむこととなった。

欧米諸国は全てグローバリストの使者のような者ばかりが国のトップにいるため、2020年の新型コロナウイルス騒動以来、あからさまに自国民を苦しめて自由を奪い、様々な強制を行い、できる限り奴隷化させるための政策が行われてきた。
各国の過半数の人は、そのような国の政策に気付いており、それらの人は国家がグローバリストによって乗っ取られていることに気付いたのだ。
それに気づいていないのは日本だけなのである。

「コロナ対策をするぞ！」といって、意味がないとわかったマスクやワクチンを強制し続けた。
マスクやワクチンが明らかに嘘であることがバレた次は「ロシアが悪いからロシアを制裁するぞ！」といって、わざとエネルギー価格を上げ、電気代やガス代を上げることで自国民の生活をわざと苦しめ続けた。

グローバリストが各国政府を乗っ取っていた事実が世界中の「新型コロナウイルス騒動」によって明らかになったことで、グローバリストは各国の一般人を急速に貧困化させて奴隷化させないと自分たちの寝首がかかれるという危惧に襲われ、自作自演でエネルギー不足をすすめているようにしか、筆者には見えないのである。