投資信託って？

「長期・積立・分散」の三つの要素を押さえた投資手法が、王道だとされています。

分散して複数の株式や債券を購入するには、まとまった金額が必要ですが、投資信託は少額で分散投資ができ、現預金以外の形で資産を保有しておくことができる商品。

ものすごく悲観的な見方をすれば、投資信託に限らず、どんな金融商品に分散投資をしても世界的な経済危機に対応できないこともありえます。

個人的には起こらないと思いますが、株や不動産が大暴落しハイパーインフレが起こり、お金の価値は下がるものの金利が高騰し、投資をしない方が良かったというケースがあるかもしれません。

そう考えると「分散」よりも売買のタイミングのほうが大切でしょうが、それはプロでも察知できない領域。

話を戻しますと、投資信託は100円程度から購入ができ、その中に株式や債券、株式でも先進国・新興国などさまざまな特徴を持った商品が詰め合わせになっています。

購入方法は大きく二つ。

一つは、好きなタイミングでその都度買増する「スポット」。

もう一つが毎月10,000円などのルールに沿って買い増ししていく「積立」です。

積立投資の場合、ドルコスト平均法（＝毎月同じ金額だけ購入して取得額を平準化する仕組み)が適用されます。

価格が高いときには少ない口数を、安いときには多い口数を購入することになります。

積立投資をすることで、投資のために割く時間を減らすことができますが、万能な手法ではありません。

割安だと思われるタイミングで買い増しするチャンスを逃してしまいます。

投資で設けるための基本は、安いとき買って高くなったら売ること。

本来は、ドルコスト平均法で毎月同じ日に同じ額だけ買うなとという買い方はせず、上がったら買わない、下がったときだけ買う方が儲かります。

長期目線で見て評価額が浮上する見込みがないと考えられる場合は、購入の継続をやめることや売却をする判断が必要になるでしょう。

少なくとも半年か一年に一度くらいは、評価額をチェックしておくべきです。

給料から天引きして積立投資をすることは良い習慣ではありますが、それは「天引き」のメリットであって、ドルコスト平均法自体のメリットではありません。

投資できる資金が100万円あった場合、一度に購入すると手数料は一回分で済みますが、ドルコスト平均法で10回に分けて購入すると手数料がその分かさみます。

運用資金があるのならば自分の最適額まで、さっさと買うのが合理的です。