なぜ、日本の建築士は世界の建築家と比べ、人数がはるかに多いのだろう？
将来は世界でトップを目指すという大きな志という夢や人生の目標を持っている人には、大学は通過する短期目標でしかないので、もっとその先のなりたい自分の夢や長期目標を志として持つにはブループリント（青図面）が必要になりますが、一度の人生ですので挑戦したら良いと思います。学部は国内大学で学び、大学院は海外大学の建築大学院大学などの専門大学に進学を考えている人も多いと思いますので、もっと、世界各国の建築資格を知りたい人は次回の、「欧米の建築家と、日本の建築士」の記事を読むと様々な建築に対して世界の国々では大いに異なるという、事実を参照してみるのも良いと思います。
下記を参照してください。
■ 参考文献：
戸谷英世『欧米の建築家、日本の建築士』（井上書院、2018）ではある旧建設省住宅局の元審議官の、日本の建築士および建築士法を紹介することになった際、日米両国の建築技術者を比較したところ、日本の建築士の実体に該当する英語が見つからず、日本の建築教育を吟味、検討した結果、アメリカの建築家に求められている知識、能力、経験および業務が、日本の建築士に義務づけている知識、 経験および業務に存在しないことを発見したとし、アメリカ社会で建築家（アーキテクト-Architect）と呼ばれている職能と、日本の建築士とは、能力、その資格要件とその業務の実体がまったく異質な職業としか考えられなかったため、建築士の英語訳に建築家の呼称（アーキテクト）を使うと、建築士の実態を英米語圏の人たちに伝えられないと判断せざるを得ないと考え、「建槃士」と「建築士法」の英文表記を、ローマ字で「KENCHIKUSHI」と「KENCHIKUSHIHOU」で記述せざるを得なかった経験談が記載されている。
▶世界各国の建築士制度[編集]
アメリカの建築家資格制度
日本の建築士の数と欧米諸国の建築家の数を比較すると, イギリス約3万人,アメリカ約8万人に対して、日本の1級建築士の数は32万6000人(2007)を超えており, 日本の建築士の数は圧倒的に多い[注 1]。これは建築士制度に更新制がない生涯資格であること、建築設計者だけでなく、建築関係の技術者を含んでいることなどのためであるとされている[注 2]。構造エンジニア[注 4]や建築設備技術者、建築施工技術者などまで日本の一級建築士の中には責任ある立場で建築設計等の業務を行っていない者が含まれており、諸外国のアーキテクトとは性質が違うことが指摘されている。
一級建築士の所属する職場、例えば官公庁や自治体建築部局、建設会社設計部所や一級建築士事務所登録をする住宅メーカーや不動産会社なども管理建築士を有する一級建築士事務所である。
イギリスの建築士制度[編集]
イギリスでは、1931年に制定され1997年に改正されたen:Architects Act（建築士法）によりen:Architects Registration Board（建築士登録委員会）が定められ、ARBに登録する(en:Registration_of_architects_in_the_United_Kingdom)ことで法律上の資格者となり、Architect（建築士）の名称を使用することができる。しかし業務の独占は定められていないため、Architect以外の者でも設計、工事監理等の業務を行うことができる。建築家の所属する組織として王立英国建築家協会（Royal Institute of British Architects、RIBA）があるが、日本の建築士会と同様に加入義務はない。
フランスの建築士制度[編集]
フランスでは、1977年の建築法で名称の独占と業務の独占が定められている。国立建築学校等の学位(fr:Diplôme d'architecte diplômé par le gouvernement)を得ることで、法律上の資格者となりArchitecte（建築士）を名乗ることができるが、175平米を超える建築設計業務を行うためには建築士会の地方評議会に登録する(fr:Habilitation_à_exercer_la_maîtrise_d’œuvre_en_nom_propre, HMONP)必要がある。建築家ジャン・プルーヴェは資格を持たず、そのためか自らをarchitecteではなくconstructeurと呼んでいる。
製図台で製図するドイツの建築士
ドイツの建築士制度[編集]
ドイツでは、連邦法によってではなく各州ごとの建築士法によってArchitekt（建築士）の登録制度を定めているが、全ての州に共通して、法律上の資格者以外がArchitektを名乗ることは禁止されている。各州には建築士法に基づいて建築家会議所（Architektenkammer）が設立され、各州の会議所を統括する組織として連邦建築会議所（Bundesarchitektenkammer、BAK）が設立されている。
イタリアの建築士制度[編集]
イタリアでは、5年間の建築専門教育を修了することで建築学博士となることができる。Architetto（建築士）となって設計等の業務を行うためには、国家試験に合格するとともに、イタリア建築士会（ALA-Assoarchitetti）に加入しなければならないが、実務経験は要求されない。
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