＜世界情勢＞G7で大きく流れが変わった世界 by EART LIFE LABO
こんにちは。JUN AMANTOです。
※このNOTEでは、僕のオンラインサロンEART LIFE LABOに投稿された記事の一部を、特別公開しています！
2021年6月18日
＜世界情勢＞G7で大きく流れが変わった世界
正確には変わった事が表に出始めたという事ですね。
フランスのマクロン大統領は6月10日、G7サミットで「G7諸国の政府や中央銀行が保有する金地金の一部である合計1億ドル分をIMFに寄贈し、IMFがこの地金を担保にアフリカ諸国に融資し、アフリカの開発や過去の債務の帳消しなどに使うべきだ」と提案しました。
これは、NESERA GESERAにいわれていた「全ての債務の帳消しの、部分的履行と具体案」と見て良いです。
現在ロスチャイルド家は、イギリスロンドンにおけるネイサンロスチャイルド系の金融支配構造が壊された結果、フランスのジェームスロスチャイルド家が仕切っています。
金融支配者層の中心であったロスチャイルド家が支配する国であるフランスの首相が、NESERA GESERAの一部を進めるような発言をするのは何故でしょう？
その答えは、
ここでもディープステートQanonnなどの攻防が一段落つき、相見積をとった手打ち式が行われていることが窺い知れます。
またバイデン大統領は、当選前と手のひらを返して中国協調路線を崩し、プーチン氏と会ったりG7諸国に対して中国包囲網を提案を取りまとめしました。
この辺り、影武者バイデンさんに出来るわけがないので、全てのシナリオが予定調和で出来ていた事、それらのコンダクターとしてバイデンさんが演じている事がよく見て取れます。
そしてこれは、習近平さんを追い出して、中国共産党に世界を支配させて、その裏で欧州王族からなる旧既得権益の支配者層が生き残りるシナリオが見えてきます。
更にそれをバイデンさんが音頭を取ると言うことは、トランプさんがやらさせているわけで、超上層部ではトランプ陣営を代表とする良心的軍部が完全にアメリカロックフェラー系との戦いに勝利しDSをコントロール下に置いている可能性が高まりました。
今回のG7サミットでは、明確に世界の「中国への対抗」が形になり、中国は最近チャイナフリカと呼ばれ、経済支援と大量の中国女性の入植混血を進め影響力を拡大しています。
旧宗主国としてアフリカへの影響力を持っていたフランスや、アフリカで沢山の植民地を持っていたフランスは、その影響力を奪還したいわけです。
もう少し深読みすれば、マクロンさんの提案は、他の意図があります。金を手放す事で金相場を下落させ、ドルの崩壊を防ぐ事を狙っているようです。
事実、この提案後に金相場は暴落しましたが、これはマクロン発言というより、米連銀、金融界が予定調和で金先物を売って相場を暴落させたと考えるのが自然。
ドルが崩壊すると元の基軸通貨性が増してしまうので、ドルのライバル金地金を1オンス2000ドルを越えるのを防がねばならないわけです。
これも、今回のG7で明らかに世界が変化した点でした。
アメリカと日本は真っ向から対中姿勢を強行に進めてきましたが（日本は自主的というより親分に言われてやっているという感じですが･･）ヨーロッパ欧州連合は、商売の点で中国とはかなり密に繋がっていたので、なかなか煮え切らず、親中反中が入り乱れていたのです。
＝世界は中国を見放したのか？＝
欧米は中国を見限り追い込んで、共産党を倒すつもりなのか？
いいや、実は深読みすればそうとはいえない。
あくまで、目の上のタンコブ習近平さんを追い出したいんだと思います。
そして現在、金融支配権は、イルミナティの中核であるロスチャイルド家やハザールマフィア（戦争金融ユダヤ支配者層）から、ヨーロッパ王族に大政奉還されています。
ハザールマフィアの敗北は確定的になり、その大親分であるイスラエルのネタニヤフ首相は、自分の身の安全が保障されるために戦争をパレステチナに仕掛けました。今回の戦争では、ミサイル撃ち合いと迎撃を繰り返すいつもの状態から、イスラエルは地上歩兵をガザへ出すまでの戦争状態にまでしたんです。
これは、ネタニヤフ首相の持っている交渉カードをネタに、引退しても絶対自分の命が狙われない保証ができるまでの時間稼ぎでした。
今は、超党派のアラブの政党までいれた政権が立ち上がり、イスラエルは歴史的転換期を迎えたというわけです。
暴走する金融支配者層を全滅させず手打ちにするには、おそらく「中国をいくつか（多分5つ）に割って共和国にし、それぞれの王族が中国旧王族とペアを組み、実際はお互いを競争喧嘩させて疲弊させ、大きな大中華帝国にならないように消耗戦をさせることでコントロールする」という流れになると読んでいます。
ここからは一般ジャーナリズムとは逆の深読みです。
今回のフランスマクロン提案は、短期的には中国を弱体化させる攻撃に見えます。
しかし長期的に見るとチャッカリ中国を強化しています。
G7先進諸国が保有する金をIMFに譲渡させると確かに短期的にドル対米従属の先進諸国は、中国や金相場を抑止します。
しかし長期的に見ると、日本などと違い金を保有していない（もしくは保有量が少ない）紙切れドルのQEによって崩壊が避けられないと見るのは世界の常識です。
ヨーロッパ王族はドルが崩壊した後のことを考えるならば、富の伝統的スタンダードな備蓄手段である金をできるだけ多く保有し続けるのが良いはずです。
ところがそうは提案していない？？
いいや、IMFはアメリカロスチャイルドがつくった国際機関と思う人がいるかもしれないけれど、2008年リーマン危機後、段階的にその力は削がれてきました。
その当時の世界経済の政策決定は、最高機関がG7からG20に移行したけれど今は有名無実。
しかし、G20の傘下にIMFは組み込まれました。
オリンピックやパンデミックの世界情勢をみても、IMFの上部機関である国連が、如何に中国べったりなのかはよくわかるでしょう。
中国は現在、国連を仕切っています。
つまり、「IMFに金を廻せば中国に有利になります」。（影の支配者として欧米王族が中華合衆国をコントロールする）
その半面米国は、トランプさんになってから国連やIMFをいじめ続けています。
つまり国連もIMFも、もはやアメリカロスチャイルドの覇権体制下の組織でなく、中国＆欧米王族連合の組織になっているわけです。
米国はインフレが悪化し続け、米連銀はQEを縮小できません。QEを縮小したらバブルが崩壊します。
今回のインフレの原因は通貨の過剰発行ではなく、コロナによる打撃を乗り越えるための財政出動でした。ドル世界での地位は行き詰まり、自国の事で手一杯です。
アメリカがデフォルト（債務不履行）したらIMFは、中国の言うことを聞くようになるわけです。
G7先進国が金地金をIMFに譲渡したりすれば、それは中国を強化します。
マクロン案は、世界情勢からではなく、世界経済の投資家的な視点からみれば、ドルバブルがパンパンに膨張している今の時期に金を手放すのは意味わからないと言えるわけです。
世界の仕組みが今、とても大きく変容していっています。
=EART LIFE LABO=
僕のオンラインサロン EART LIFE LABOです。
本気で学び、繋がりを作り、社会を具体的によくしていく学びと実践の場です。
＝JUN AMANTO＝
幼少より武道武術をたしなみ、スタントマンから大道芸人を経てパフォーマーに。
世界を旅するうちに日本人独自の運動特質と環太平洋の古い部族の動きを各地の格闘技、伝統舞踊学び、研究しその共通点を編集、独自の哲学をもとに傾舞（かぶくまい）を創始した。
アートパーフォーマンスとして、単独で古民家の公開改装パフォーマンスを行いカフェ、サロン・ド・アマントを設立。 中崎町を中心に、アートスペース等活動拠点を展開中。http://amanto.jp/jun
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