ジャニー喜多川氏性加害の暴露は社会の健全化に一石を投じる！
元ジャニーズ事務所所属のカウアンオカモト氏がジャニー喜多川氏から性被害を受けていたと会見で話した。
これはテレビメディアが報じない、これまで黙殺してきた事実であるようです。
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メディアコントロールが世に晒される端緒となる
これは勇気ある会見です。
これまで、日本国民はメディアコントロールされていることに気づいてこなかった。
このメディアコントロールという事実がネット界で浸透し始めたのは、おそらく２０２０年のコロナショック以降でしょうか。
「何かがおかしい」と感じ始めるのにネット民らは時間はかからない。
それはネットとテレビの報じ方に落差がありすぎるからであり、その落差こそがコロナショックがきっかけだったからです。
時間がかかっている人は、テレビや新聞しか見ない方でしょう。
なぜ、落差が生まれるのか。
あまりにも隠された嘘が大きいからです。
影響力が大きければ大きいほど、メディアは隠す。
ネット界では少し風穴が開くと一気に拡散する。
その拡散はネットでしか広がらないのだが、それでもネット民の人口が増えれば増えるほど、テレビメディアとの落差に気づき始める。
それは徐々に現実世界で口コミで広がり、今までネットを観なかった人がやがてはネットを観るようになるのです。
「真実に辿り着くのはテレビではない。ネット社会だ」ということです。
テレビメディアはネットにおける書き込みによる誹謗中傷をはじめとして、ネットの情報に懐疑的だということを必ず言います。
それこそが「ネット情報がデマだ」という刷り込みなのです。
芸能界とメディアのズブズブの関係が崩壊するか
ジャニーズ事務所と芸能界、テレビメディアはこれまでどんな関係であったか。
圧倒的に事務所が有利です。
それだけタレントが豊富で、人材を提供してくれるので、メディアは事務所の言いなりです。
それが、今や吉本興業も台頭してきました。
先の投稿でも、吉本興業とメディアは資本関係にあると言いました。
タッグを組んでいると言って良い。
連合体でもあるのです。
そして、今回の会見はジャニーズ事務所の存続にかかる話です。
ジャニー喜多川氏は既に他界しています。
「だから大丈夫」なのか？
これほどのことを隠蔽してきたメディアと事務所はもはや信頼されません。
これを知ってなお子どもたちをジャニーズ事務所へ送る親御さんはいるのでしょうか？
馬鹿な親はいるもんです。でも、留まるべきでしょう。
そんな隠蔽体質な組織は、別のことも隠蔽します。
メディアは自分たちの利益のために子どもたちを利用してきたのです。
「今だけ、金だけ、自分だけ」
そんな連中と関わってもきっと碌な人生は送れません。
吉本興業でも同じ事が起こっていた
雨上がり決死隊の宮迫博之が大きく報じられた「お笑い芸人による闇営業問題」
その後、宮迫博之氏はメディアから消されました。
YouTuberとなって活動を続けてはいますが、メディアは取り上げない。
視聴者からすれば、闇営業かどうかなどどうでもいい話です。
なのに、宮迫博之氏はメディアから消される。
吉本興業のほうに力があることの証です。
そうするとどうなるか。
芸能人は事務所の言うことを聞くしかなくなる。
それが国民に不利益なことであっても、事務所に悪影響であるならば話せなくなる。
その典型例が、今回の大阪府知事選なのです。
メディアは府民の利益よりも吉本興業の利益、大阪維新の会の利益が優先なので、大阪IR事業のことについて吉本芸人は何も言わないし、株主であるメディアも大きく取り上げない。
大きな欠陥問題であるのが分かっているから維新は争点にしなかった。
他の候補者が争点にしたが結局は吉村府知事が圧勝。
すると、IR事業はアンケートでは反対が多いにもかかわらず、 吉村府知事は「IRは民意を得られた」と勘違いなコメントを発する。
松本人志氏でさえ、吉本興業には刃向かわない
最近、松本人志氏がワイドナショーを卒業したようです。
時事ニュースを正面から取り上げることで支持を集めていた番組のはずでした。
レギュラー出演していた三浦瑠麗氏の夫が太陽光ビジネスの問題で逮捕されるかもしれないとなった時期から三浦瑠麗氏の出演は中止された。
ところがこの問題を一切報じない。
三浦瑠麗氏が親中派というのはネット界では有名な話。
三浦瑠麗氏は橋下徹氏（メガソーラーの件）とも懇意な関係。
吉本興業の株主であるフジテレビは親中派メディアです。
つまり、三浦瑠麗氏にかかる太陽光発電ビジネス問題を叩けば、太陽光発電を推奨する連中を叩くことになりかねない。
それは咲洲のメガソーラー、上海電力につながる。
結果として橋下徹氏、大阪維新の会、メディア、吉本興業などに波及します。
したがって、松本人志氏も話題にしないわけです。
現に、最後の出演では「三浦瑠麗」にわずかに触れただけでスタッフがバツを出していたという一幕があったほど。
日本沈没、世界も沈没
日本は没落に巻き込まれるかどうかという次元に入った感があります。
コロナショック以降、既得権益者のあからさまな搾取が顔を出し始めた世界。
このジャニー喜多川氏の問題と日本沈没に因果関係が無いと思われるかもしれません。
直接は関係ないでしょう。
ただ、それはメディアの問題だと言いたいのです。
世界的な感染症問題。
エネルギー資源問題。
脱炭素という無意味な環境問題。
高インフレの持続。
株式市場は利上げで下落。
基軸通貨ドルの終焉は、今の金の暴騰につながっています。
世界的なメディアコントロール。
私たちはこれらの情報をどこから得ているのかということです。
テレビや新聞は多くの人が観ています。
ネット界は高齢者ほど観ていない。
日本は高齢化が進んでいます。
ということはテレビメディアが優位にあるわけです。
それを情報統制や正しい情報発信がされなければどうなるのか。
真実と違う情報で国民の頭は埋め尽くされていきます。
多くはダボス会議で決められる。
これが国民が知らない真実。
ダボス会議で何が話し合われたのかということはほとんどテレビメディアで報じられません。
既得権益者のために動く世界が暴走を始めた。
全く関係の無いようなことも、「既得権益者の大きな隠蔽」というワードに結びつきます。
食糧危機？
コオロギ食が話題としてにわかに湧いてきたのもその一環。
政府が推奨している時点で怪しさを感じなくてはいけない。
意図的な食糧危機の誘発は、ウクライナ戦争が火付け役。
NATO軍の旧式戦力の廃棄場と化したウクライナ。
全ては新型兵器に一新するための戦争。（弾薬を撃ち尽くした）
既得権益者である軍需産業のためです。
LGBT問題はアメリカの左翼、民主党、進歩主義勢力から発せられた話が日本に到来しただけの話。
これもメディアコントロールで支配しようと考える輩の仕業です。
数ヶ月前まで、日本のメディアが垂れ流していた情報では、「ロシアは負ける。ロシアが潰れたあとの世界を考えよう」でした。
要衝であるバフムートではウクライナは陥落しない、ロシア軍は疲弊している、内部分裂しているなどと報じてきました。
今はどうか。
嘘八百。
バフムートは陥落し、ウクライナ兵は撤退の動き。
ロシア軍の内部抗争もいつの間にか修復して完全にロシア軍が勝つ戦争となった。
（ある意味でロシアが偽情報を送った可能性だってあります。）
現在、ウクライナ兵がほとんど戦死して居なくなってしまったので、NATO軍が国境付近に待機しているとの話。
代理戦争だったはずがNATO加盟国でもないウクライナの土地にNATO軍が入ってロシアと戦おうとしている。
チャットGPTもそう。
AIで何でも可能を謳っていますが、AIだから高速でやってくれている感が落とし穴でしょう。
こと、言論の世界では「過去の記事などの検索と自動生成」であって、不都合な事実や都合の良い事実をコントロールすることで、事実を誤認させることが出来ます。
そこでは真実の中身は作られないことだってあります。
なぜ、YouTubeでバンされることが起こるのかということです。
誰かが何かの目的を持って削除される。
そして、AIによって作成された文面は個性もなにもない不完全なものしか生まれない。
記事や文章というのは、自分で調べて自分で考え、形にするものです。
それを誰でもそれなりのものが作れるということで、その希薄さが大きな失敗につながる。
簡単すぎて、その失敗に気づかないからあとで大きなことになっていく。
AIは膨大な量の情報の収集から分析されます。
この手の早さは有用に感じますが、画一的な作業の高速化は雇用の喪失につながる。
OpenAIはマイクロソフト社が出資していますが、元々はイーロンマスク氏が始めた事業。
彼は２０１８年に降りています。
マイクロソフト社は数ヶ月前に、ビックテック５社に召喚状が送られた件の当事者です。
米政府と連携した情報操作の疑い。まだ終わっていません。
イーロンマスク氏はチャットGPTに対抗する会社を立ち上げました。
一長一短のあるAI技術も扱いを間違えるととんでもない方向へ向かいます。
それを日本政府は率先して導入しようと考えています。
なぜ日本企業ではないのか。なぜソフトバンクではないのか。
現代社会は別に戦争などしなくとも国は支配できる。
食糧難という理由で。
日本は自給力を削がれている。現在進行形で。
武器、食糧をアメリカや西欧から買わされることに。
失った土地（買われた土地や捨てた土地）は簡単には回復しません。
なぜ乳牛を処分させるのか。なぜニワトリを処分させるのか。
便利なものは無くなっても人々は死なない。
例えばスマホとか。別に全員が持たなくても死なない。
しかし、食べるものが無くなるとか、高くて買えないとなると危機に瀕します。
植民地化が進んでいるのに、多くの人々はそれに気づかない。
ソ連崩壊後、クリントン政権が行った民主化政策でロシアではハイパーインフレが起こり、多くの犠牲者が出たことがあります。
これは人為的な要因でしかありません。
世界恐慌の再来
先日、トランプ大統領は１９２９年以来の大恐慌が到来すると警告を発した。
世界経済は大不況に向かう可能性が出てきました。
世界最大の株式市場であるS&P５００のチャートは、１９２９年の世界恐慌以来の上昇相場が調整に入る可能性を秘めた動きです。
移動平均線との乖離はいずれ収束する方向へ向かうのがチャートの世界。
月足の移動平均線との大きな乖離がそれを物語っています。
不思議なことに、１９２９年の世界恐慌時の底打ちから始まった上昇相場も、月足のエリオット波動では２０２２年初頭の高値がピークとなるチャートに映ります。
利上げで株価は大きく下げた。
そこからの反発相場も半値戻しとなりました。
これからFRBは利下げへと向かう様相です。
利下げは株価を押し上げる要素です。
となると、もう少し回復するかもしれない。
そうなったとしても、月足のチャートはダブルトップの形成で結局は落ちるという公算が高い。
どんなレンジ相場か分かりませんが、乱高下するでしょう。
しかし、その結末は暴落を秘めた相場です。
人の心理というのは、下落相場では「上がってきたら売ろう」と考えます。
上昇相場では「下がってきたら買おう」と考えます。
月足では間違いなくレンジ相場か、下落相場のいずれか。
レンジ相場なら最高値付近まで騰がる可能性があり、下落相場なら戻り売りが始まる相場となります。
これまでは逆金融相場でした。
これからは逆業績相場です。
株価の下落を意味します。
高インフレ、金融不安、基軸通貨の終焉、ロシアウクライナ戦争。
悪材料が重なったのは全てが人為的要因。
これは前代未聞の重なりと言っても良い。
リーマンショックのころは、チャート的には月足でレンジ相場です。
数年かけてのレンジ相場だということです。
今は状況が違います。
暴落すれば桁違いな下落があっても不思議ではありません。
なぜこんな予測となるのか。
相場とはボラティリティが高まるとその割合に応じて動くものです。
コロナショック以降の急上昇はかつて無いほどの上昇相場です。
その反動は急騰急落というレベルで動く。
実際にそう動いてきました。
コロナショック前とそれ以降の月足のローソク足１本１本が格段に違っていることがその現れです。（要するに１ヵ月間の値幅が大きい）
時間軸が変わっても同じ現象は多数存在します。 これがチャートがフラクタル構造であると言われる所以です。
暴落の１９２９年を基点としたのには理由がありますが、これはまた別の機会に解説しましょう。
ただ、コロナショックであまりにもお金をばら撒きすぎた。
今回の金融危機はリーマンショックを上回るでしょうか。
だとするとまだ初動。
アメリカ紙面では、とうとうウォール街も警戒を始めたようです。
こういうのは気づいたときには既に始まっています。
以前、エマニュエルトッド氏の話を記事にしました。
彼は世界人口統計学者ですが、彼の言っていたことが現実になりつつあります。
日本はロシアが負けると報じてきたが、現実はロシアが優勢。
そもそも人口比率が全く違います。
ウクライナという国が消滅する可能性すらあります。
NATOの足並みは崩れて崩壊寸前まで来ています。
今、米ドルが基軸通貨としての地位を失おうとしています。
ロシア、中国、インドを中心としたBRICSです。
トランプ大統領は「基軸通貨を失うことは戦争で負けるに等しい」とコメントしています。
フランスのマクロン大統領は、最近気づいたようで、先日からアメリカ離れを言い始めました。
ロシアの天然ガスを失った欧州経済はボロボロにされるでしょう。
アメリカから高値で買わされるからです。
これから利を得るのはロシア、中国、インドのアジア圏を中心に反米諸国となります。
日本は拝米主義を止めない限り、利は得られません。
今のテレビメディアを観ている限り、国民は全く分からないでしょう。その現実に。
「ゆでガエルの日本」
そう言われてから久しい。
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