健診と検診

　健診は健康診断（健康診査）の略で、全身の健康状態を総合的に検査するものであり、特定の部位の検査を行う検診とは異なる。そして更に、労働安全衛生法などの法律によって実施が義務付けられた「法定健診」（定期健診とも呼ばれる）と、個人が任意判断で受ける「任意健診」に分けられる。
　一方の検診としてがん検診があり、対策型検診と任意型検診に分けられる。

　　がん検診の三本柱

１：がん検診アセスメント

　進行の早いがんは早期で見つけることのできる期間が短く、検査で早期発見をするのが困難である。一方、進行の遅いがんはその期間が長いため、早期発見は容易だ。極端な場合、数十年間も早期の期間が続くがんもあり、放置しても死に至らないと考えられるものさえある。
　精度の高い検査では、がんの発見率が高くなるものもあるが、死亡には至らない前がん病変や早期のがんを見つけている可能性がある。こうした病変を多く見つけることは、がん検診の目的であるがん死亡率の減少にはつながらない可能性がある。
　がん検診を行うことで、がん死亡率が確実に減少するか国内外の研究を系統的に検索し、科学的に検討した上で、わが国におけるがん検診としての方法を検証し、対策型検診として実施すべき方法を「推奨」としてまとめたものが、「がん検診ガイドライン」である。

２：がん検診マネジメント

　有効性の確立したがん検診であっても、正しく実施しなければ目標に到達することはできない。そのためには、がん検診が正しく行われているかを検証しながら、不備な点を改善する必要がある。
　また、がん検診について技術的な支援だけではなく、システムとして適切に運用されているか検証しつつ、その結果に基づき改善する必要がある。

３：受診率対策

　有効性の確立したがん検診を正しく実施しても、多くの人々が受診しなければがん死亡率の減少は達成できない。
　ただし、受診者が増えたとしても、有効性が不明な検診や精度管理が不十分な場合、最終的な目標への到達は困難である。
　がん死亡率を減少させるという目標に確実に到達するためには、受診者にがん検診の正しい知識を知ってもらうことがその第一歩となる。
　その上で、医療従事者が受診者に対して適切に後押ししながら、検診の必要性を喚起し、継続して受診できる環境づくりに努める必要がある。

組織型検診に向けて

　対策型検診をより精緻化した体制は組織型検診であり、北欧や英国ではがん検診により子宮頸がん・乳がん死亡率減少を達成している。
　組織型検診の基本は、有効性の確立した検診を行うことにある。
　その他の条件としては、対象の明確化、高い受診率の確保、精度管理体制の整備、診断・治療の提供体制整備、検診受診者のモニタリング、検診の評価が求められている。
　わが国における対策型検診は、公共政策として行われているものの、組織型検診には至っていない。

子宮頸がん検診に思う

　１月２１日に開催された「がん対策連携シンポジウム」で注目すべきは、宮下宗一郎知事の発言。
「青森県のがん検診受診率は全国平均と同等以上であるのに、死亡率は２００４年から１９年連続で全国で最も高い」に重要なヒントがある。つまり青森県の場合「がんリスクの高い年代の人が検診を受けてこなかった」という仮説が立つのではなかろうか。
　健生病院健診科の子宮頸がん検診を実際に担当していると、高齢の受診者が多いことに気づく。手を引くお嫁さんは「私は受けなくてもダイジョウブ！」とおっしゃる。その自信は何処から来るのだろうか？　
　国立がんセンターのホーム頁には「検診対象は２０から６９歳、健診間隔は２年が望ましい」とある。
　２０２２年３月に策定された県の要綱は、国の指針で推奨される五つのがん検診（胃がん・大腸がん・肺がん・乳がん・子宮頸がん）のみを行うよう求めている。卵巣がん検診は含まれない。
　要綱策定メンバーで県がん検診管理指導監の斎藤博氏は「がん検診のアウトカム（成果）は、がんの発見ではなく、死亡率を下げることだ」と言い切る。その辺を知るには、斎藤先生の著書『がん検診は誤解だらけ―何を選んでどう受ける』がお勧めである。