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忽那賢志阪大教授を中傷した反ワク投稿者が飢えていたのはコミュニティ？

三品純

反ワク投稿者の正体に衝撃

コロナ禍でメディア等で感染対策やワクチン接種を説いた大阪大・忽那賢志教授に対してSNS上で誹謗中傷した投稿者へ賠償を命じる判決が昨年末、下されました。

続報として医療専門サイト「ⅿ３.COM」の記事を紹介した滝沢ガレソさんの投稿が注目されています。

同教授は反ワクの投稿者50人を開示請求し、謝罪と和解金100万円を求めました。ところが生活保護受給者、無職引きこもりなど生活困窮者が大半で和解金を払えないというのです。

自分も神真都Qの取材を続けてきましたが、個々の活動家の経済状況まではっきりした分析ができませんでした。それだけに衝撃的です。

分析が困難というのは神真都Q、あるいは参政党もコア層は決して身なりが悪くないリタイア世代、主婦と思しき妙齢女性。神真都Qの裁判で新興宗教元信者という被告男性がいて、この男性は「生活困窮者」を連想する風貌でした。

あるいはネットワークビジネス（マルチ商法）から流れてきた層も確認できましたね。反ワクデモが勧誘の草刈り場だったのでしょう。「反ワク層」の実相が掴みにくい中で忽那教授の提訴は示唆に富んでいると思います。

コミュニティを求めていた？

「人が集まる場所」自体、様々なチャンスがあります。マルチ、各種勧誘活動、個人情報収集、あるいはナンパ目的、実はデモや集会は商機でもあるのです。

特に反ワクデモ参加者などはカモがねぎどころか、鍋や熱燗、締めの雑炊用の冷や飯まで背負っている超優良ターゲットです。さらに一見してメンタルが病んだという風貌の方も散見されました。ところがデモの場合、頭数が重要ですし、「病める層」というのは意外と戦力になるものです。

一方でカモたちは閉塞感に満ちたコロナ禍でデモという非日常を楽しめます。社会運動自体が「エンタメ化」ということなります。SNS攻撃も社会運動の娯楽化の延長にあるのではないでしょうか。特に「持たざる人」にとっては最適の娯楽です。

ただ「貧困」「精神状況」が社会運動の娯楽化の原因かといえばそうでもありません。リタイア世代で悠々自適という方もいました。

むしろ「無縁社会」や「社会的孤立」に起因しているのではないかと。同一の主義主張、イデオロギーを共有できるというのは家族、友人とは異なる「結びつき」をもたらします。最たる例が過激派、セクトですね。老若男女の活動家がアジトで共同生活できるのもイデオロギー共有があります。

忽那教授をSNSで共有した人もそんな「結びつき」を実感できたのではないでしょうか。人生で得た人とのコミュニティ意識が「反ワク」だったとすればあまりに悲しい話です。


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