現代科学では予知も予測も不可能

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書籍「南海トラフ地震の真実」（小澤慧一）

南海トラフ地震が今後30年の間に発生する確率は70～80％だということは広く知られている。しかし本書では、その値は他の地域の発生確率の算出に用いられている手法とは異なる手法（時間予測モデル）が使われていて、ほかの地域と同じ単純平均モデルで算出されると20％まで下がるというのである。

これが本当のことなら、由々しきことである。しかし本書を読み進めると、由々しきことではあるのだが、この議論は幾重にも捻じれているように感じた。

まず由々しきことの一つとして──、

政府の特別機関である地震調査研究推進本部（地震本部）の地震調査委員会やその下部組織・長期評価部会では科学を論じるべきであるにもかかわらず、自らの見解──時間予測モデルの信頼度は低い──を同本部防災・政策委員会（国や地方の防災関係の予算を司る）の圧力によって変えてしまったということがある。

だが私が思うに、圧力をかけた防災・政策委員会の方が性質（たち）が悪い。彼らは

「過去の結論と違う。我々は地震調査委員会がこれまで南海トラフ地震の発生確率が高いと言ってきたから、その被災想定域へ防災予算を付けてきたのだ」

と憤る。しかし、それはお門違いというべきものだろう。

科学が進めば当然、過去と異なる結論が導き出されても致し方ないではないか。科学の結論は結論として、防災・政策委員会が従来通り南海トラフ地震の被災想定域に対し重点的に予算を付けたいのであれば、別の観点──たとえば、人口の密集度や社会基盤の集積度など──を考慮してそれをすればよいではないか、と素人ながら思う。

だが、もっと由々しきことは、単純平均モデルで算出した30年確率の低い地域であっても、近年大地震が頻発しているということだろう。つまり、時間予測モデルだろうが、単純平均モデルだろうが、まったく当てにならないということだ。

地震予知は2013年になってやっと現代の科学では不可能とギブアップしたが、それに変わる長期予測（30年確率）もまた、早急に非科学的であることを認めるべきだ。そして、

「日本列島に住む以上、大地震はいつどこで発生しても不思議ではありません」

と改めてアナウンスすべきである。