限界耐力と許容応力の違い。

もちろん目に見える物質的なことも大切ですが…「住の価値観」を優先して建材や工法を厳選しています。


自然なものをなるべく加工せず、そのまま使ったり、高断熱や高気密は家づくりにとっては絶対条件です。

『住』を優先した地震に強い家づくりは『耐震＋制震』が大切だと私たちは考えています。

耐力面材＋筋交いで剛性を確保し、限界耐力計算をして制震ダンパーを設置することで壊れにくくし、評価1.5以上でありながら開放感のある耐震等級3以上の建物をお届けしています。

ダンパーは震度7の地震を震度5に減衰出来ます。

【限界耐力計算と許応力度計算の違いについて】
許容応力度計算（保有水平耐力計算）においては、その発生が極めて稀である大規模な地震に対して建築物が倒壊、崩壊等しないことについて、保有水平耐力計算により検証しています。（大規模な建築物において）


しかし保有水平耐力計算においては、地震時に建築物がどのように変形するか検証することができない為、建築物の構造形式によりどの程度の変形になるかを推測し、その推測に基づき、建築物に必要とされる耐力を算定しています。


また、変形が検証できないため、変形時の固有周期が算定できず、建築物に作用する地震力の算定にあたり、弾性域における一時固有周期を用いています。


地震力の高さ方向の分布についても、変形が検証できないため、正確な地震力の算定ができず、整形、均等な建築物を想定した地震力の分布を用いて、地震時に弱点となるねじれが生じる階、他の階に比べて柔らかい階の耐力を割り増すことにより対応しています。


また、保有水平耐力法においては、塑性変形の算定がおこなえないことから、必要保有耐力の算定に用いる構造特性係数Ｄｓ については、国土交通大臣が定める告示において、構造種別、架構形式等により地震力を低減できる割合を示す数値を提示することにより対応しており、Ｄｓの計算式を提示しているわけではありません。


限界耐力計算は、積雪、暴風、地震のすべてに対して、建築物の存在期間中に一度遭遇する可能性の高い外力については、建築物が損傷しないこと、その発生が極めて稀である大規模な外力については倒壊、崩壊しないことを検証することにしています。


また、地震に対する検証においては、地震時の建築物の変形を算出し、その変形に基づいて、建築物の固有周期、減衰性等を算出することにしています。


また、建築物の高さ方向の加速度の分布についても、変形を考慮して算出することができます。