コロナワクチン副反応としての間質性肺炎

コロナワクチン接種後死亡の救済認定は、２例追加されて、 計３例となりました。 そのうちの１例の死因が間質性肺炎でした。

副反応としての間質性肺炎は、あまり注目されていませんが、 新型コロナの肺炎が間質性肺炎であることを考え合わせますと、 重要な副反応の一つであると言えます。

今回追加された症例は、９１歳、男性の症例です。 厚労省が公開している死亡例一覧 よりＶＢＡを用いて検索すると、 該当例が２例存在しました。 １例目は、病名が「間質性肺炎（肺線維症）の増悪」であり、 ２例目は、病名が「誤嚥性肺炎、間質性肺炎増悪」でした。 後者は、直接死因は誤嚥性肺炎と考えられるため、今回の救済認定の症例は前者と考えられます。

そのデータを表にまとめました。

次に、 疑い報告症例一覧（製造販売業者からの報告および医療機関よりの報告） より間質性肺炎および 間質性肺疾患 のデータをＶＢＡを用いて集計し、 そのうちの重複例を削除しました。 ２０３例報告されており、そのうちα認定は９例でした。

その９例のデータを表にまとめました。

転帰内容に注目しますと、死亡例が３例存在していることが分かります。 ただし、この３例は今回の救済認定例とは異なる症例です。 本来、α認定された死亡例から、 救済認定される症例が選ばれるべきと私は考えますが、何故かそのようになっていません。

なお、この３症例は死亡例一覧でも確認できます。ただし、３例ともγ認定です。 つまり、疑い症例一覧ではα認定（ただしγ認定と混在）であったのに、死亡症例一覧ではγ認定になってしまったのです。 理解に苦しむ話です。

次に、有意差検定について考えてみます。

特発性間質性肺炎の発症率は、10万人あたり2.23人で、50歳以上の男性に多いとされています。 年間発症者数を計算すると、2805人となります。 接種後発症例は203例ですが、期間が18か月間、接種率82％なので、補正して年間165例となります。 この165例が非偶発的に発症したと仮定すると、ワクチン接種が実施された年の発症数は2970例となります。

ワクチンが実施された年の発症数2970例、例年の発症数2805例、人口1.258億人、で有意差検定を行うと、 ｐ値0.030 であり有意差ありでした。 ただし、有意水準１％では有意差なしとなります。 バイアス補正なしの概算ですので、レセプトデータを用いて検定では有意差が認めらない可能性もあります。

次に、発症の偶発性について考えてみます。

偶発的な発症の分布ではありません。 接種後3日以内に42％が発症しています。 ただし、報告バイアスの問題がありますので、立証できたとは言えません。 立証のためには、入院症例の報告の完全義務化が必要です。

次に、年齢分布を見てみます。

前述したように、間質性肺炎は50歳以上の男性に好発します。 接種後の間質性肺炎も同様の分布となっています。 また、男性の割合は62％であり、これも同様です。


以前に分析した急性散在性脳脊髄炎 と比べますと、間質性肺炎の因果関係の根拠は少し薄弱です。 ただし、偶発性の検証では、立証とは言えませんが、因果関係を強く示唆しています。 また、疑い例一覧では既に９例がα認定されています。 今後、間質性肺炎の多数の症例が救済認定されることを、私は期待しています。