株価大暴落

　私も株式投資を始めて以来の大暴落で、見事にこれまでの儲けがひっくり返りました。各識者の方々の話を引っ張ってきて、以下に今回の大暴落の原因と我々個人投資家はどうしていくべきかをまとめました。
［以下、まとめ］
　米エヌビディアを筆頭に生成AI株は実態を伴わない明らかにバブルの状況で、ハイテク株に調整が入った。そうした状況で、日銀が追加利上げを決めた。
　需給ギャップは金額ベースで10兆円弱あり、その需要不足を埋めてきた格好なのが10兆円近くまで高まってきた外国人観光客によるインバウンド消費である。円安を追い風にインバウンドは宿泊、飲食、交通業界などの拡大をもたらし、それが日本経済全体に及んでいく構図が期待された。
　市場のデフレ脱却への期待が株価を押し上げたが、その期待を一気に萎ませたのが日銀の利上げだったといえる。日銀の植田総裁はかねてより「賃金の上昇を伴う2％の物価安定目標」を掲げていたが、7月の利上げ前に発表された実質賃金（今年5月分）は26か月連続のマイナスで、賃上げが物価上昇に追いつかない状況が続いていた。それでも利上げに踏み切ったのはなぜか。
　財務省や政治家を含め岸田政権が過度な円安解消のために日銀に利上げを迫るムードが高まり、日経新聞を中心に大手マスコミも利上げが当然のような報道が先行した。7月の金融政策決定会合でも利上げは全会一致ではなかったが、利上げに向かう空気感を抑えきれなかった面もある。
　その結果、為替は円高に振れ、輸出関連企業を中心に業績悪化懸念が高まり、日経平均は大暴落した。
　今回の大暴落は、インフレ前提社会になったことによる日銀の追加利上げが1つのきっかけとなった。しかし、インフレ前提社会は株価にとっては良いことであり、インフレに伴って企業の業績数値も上昇していき、そうなれば株価も上がっていく。また企業に求められているのは、大幅な株価や為替の変動などにも動じない高度な技術・サービスを開発し、各国に販路を広げる取り組みではないか。円高がずっと株価にネガティブな影響を与えるわけではない。落ち着きを取り戻せば、しっかりと企業の実力が株価に反映される世界になるはずである。
　一方、個人がすべきことは、『米の“S&P500”や“オルカン”が人気だから買ってみよう』とか、『成長投資枠の個別株投資で一番人気はNTT株みたいだ』のように安易に手を出しても、株価は上下動するのが当たり前で、そう簡単に儲かるわけではない。資産運用の基本は『長期・分散・積立』であり、まずは冷静に原則に立ち返ることである。「オルカン」や「S＆P」といったドル建てのインデックス連動型の投資信託に投資をしていた方は、私のように含み益が大きく吹き飛ん、なかにはマイナスに沈んでしまった方もいることでしょう。つまり、短期的な相場の乱高下に左右されず、コツコツと資産運用を続けることこそが、インフレ社会の恩恵を得る必須の条件とも言える。資産運用で大切なことは、10年単位の長期視点であり、相場の大きな調整は数年ごとに起きる可能性がある。それでも投資を続け、経験値を上げ、成功体験を積み重ねていくしかない。