ギガが通貨になる未来もあっていいんじゃないか

iPhone12miniのeSIMの方にKDDIのpovo2.0を入れて利用しています。メイン利用の物理SIMの方は楽天モバイルですが、先日povo2.0が登録時に混乱があったためのお詫びとして15日間利用可能な10GBの容量をプレゼントしてくれたり、アプリを再インストールしないとダメな障害が発生したお詫びとして3日間利用可能な300MBの容量をプレゼントしてくれたおかげで、今月は楽天モバイルの利用も少なく、このままだと久し振りに月間通信量1GB未満になって無料になりそうです。

povo2.0は基本料ゼロ円ということが目立ちますが、ギガ活キャンペーンも結構なお得さを実感出来ます。指定のお店での一定金額の商品購入やサービス利用をする、もしくはau Payで支払えば、3日間利用可能な300MBの通信容量がもらえます。何らかのアクションでギガがもらえる、というのは他のサービス・購買需要にもなり得えます。

とはいえ、あくまで今のギガ活キャンペーンはキャンペーンなのでいつ終わるか消費者側には分かりません。ローソンなどで500円購入で300MB（3日間）、月に10回やれば1ヶ月3GBになりますが、povo2.0のトッピングだと1ヶ月3GBが約1,000円であることを考えると、5000円購入で1,000円のキャッシュバックとなり、これはあまりに過剰です。妥当な基準だと、500円購入で100MBキャッシュバックであれば、1ヶ月1GBとなり、金額換算なら5,000円購入で300〜400円程度なのでこの辺でしょうか。これでも6％〜8％がキャッシュバックされることになり、まだパーセンテージとしては高いですが、これより下げると利用者自体が減ってしまうように思えます。

還元率だけではなく、使いやすさも重要でしょう。今は購入の数日後にプロモコードがメールで送られてくる仕組みなので、

「ギガが無くなった！　ヤバい！　ローソンで買い物してギガをもらおう！」

という使い方は出来ません。すぐに使いたい人が使えないですが、これが改善されて例えば、店頭ならレシートに自動でQRコードが印字されて、それを読み込んだらギガが増えるくらい便利になれば、通信容量を今すぐ欲しいがために買い物をするという人が必ず出てくるはずです。

そうなると、規定では禁止されている転売行為が活発化しそうです。いっそのこと、KDDIが経済圏を築きたいなら転売も認めた方が良いかもしれません。この場合は転売を許容したところで価格は高騰しません。本家というか正規ルートでの通信容量購入の定価より高くはならないですから。

通信容量いわゆるギガは、消費したら無くなりますし、期限が来きても消滅するので、滞留することはありません。現実の通貨にも利用期限を付けるという案はありますが、実現することは様々な理由から当面無いでしょう。通信容量なら、このスマホ全盛社会なら通貨代わりというか、各種ポイントと通貨の中間的存在になり得るでしょう。

mineoも寄付としては近いことをしましたが、ギガ経済圏までは出来ていません。参加者が少ない以上はMVNO単体では無理でしょう。MNOもMVNOも含めた全体で、共通の利用が可能な通信容量の取引が出来れば面白いですね。

スマホで使う通信容量をスマホで支払った商取引によって稼げるとしたら、スマホ業界・通信業界内での自己完結型の経済圏になります。暗号資産・仮想通貨よりはよっぽど受け入れられやすいのではないでしょうか。ビットコイン含め全ての暗号資産は、価格・価値の上下が激しすぎるため商取引では使っていられません。仮想通貨の取引手段としての流通・普及よりは、キャリアの通信容量の方が取引手段として使えるのではないでしょうか。