職場としての医療機関

最近、コロナのために医療職への差別が問題になっていますが、職場としての医療機関の裏側についてお伝えします。

医療機関で働く人の人数と職種などについて

まず、病院で働く職員についてですが、400床以上の病院には約600人以上の人が働いており、その約半分が看護師です。

残りの2割が医師、2割がコメディカル(技師系)、1割が事務職・施設系となります。

病院の規模・病床数によってその職員数は増減しますが、ほとんどの病院職員の半分が看護師です。

また、どこの職場にも職種によりパワーバランスがあるように、医療機関にも暗黙のパワーバランスが存在します。

これは私見ですが、医師→看護師→コメディカル→事務の順でパワーバランスが上流から下流へ構成されていると感じます。

しかし、現在はチーム医療や専門性が重視され、それほどヒエラルキー構造をなしてはいません。

この現象はここ10年ほどで大きく変わりました。

またコンプライアンスの徹底により、職種によって不当な待遇を受けることはほとんどありません。

が、いまだに運営団体によっては職種によって不利益な扱いを受けるところもあります。(体験談)

気になる勤務形態や給与・有給などの労働条件についても、公的な医療機関ほど労働基準法を遵守して運営しています。

逆を言えば、労働基準法を遵守していない運営団体もまだ残っているのが実情です。

また、診療所(クリニック)に関しては少数精鋭で運営しているため、そこの院長の考え方がダイレクトに反映されます。

よって、診療所に勤める場合は院長と上手く付き合っていけるかが、かなり大きなウェイトを占めることは間違いありません。

一般企業とかなり毛色の
違う医療業界

医療業界というのは、一般企業とは違いかなり特殊な業界です。

資格第一主義であり、保守的で閉鎖的であることが多いので、一般企業のように職場の情報が外部からはとても分かりにくいと思います。

いずれにしろ、これから医療職に就こうと思っている方がいるなら、必ずその職場の職員やOBから話を聞いておいた方が懸命です。

今後もこのnoteでは、医療機関の裏側をお伝えするので、「医療職に就こうと思っているけど本当のとこはどうなんだろ？」という悩みに対しても、役に立つ記事を書いていけたらと思います。

今回はここまで。