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9割が知らない保険証のウラ知識!医療保険がいらないたった1つの理由

多くの方が保険証の内容を理解せず、不必要な医療保険に加入しています。実は保険証の内容次第では医療保険が全くいらないケースがあることをご存知でしょうか?

絶対に押さえておくべき保険証のウラ知識が「付加給付」という制度です。この制度がある場合、万が一の病気やケガに対して手厚い保障を受けることができます。

もし「付加給付」がある場合、あなたの加入している医療保険はムダになっているかもしれません。

本記事では保険証の必須知識である「付加給付」について解説し、どういった人が医療保険は必要ないのかお伝えします。記事を読み終わる頃には、保険証の新たな学びを得た上で医療保険について自己判断できるようになっているでしょう。

医療保険の必要性について、しっかりと根拠を持って判断できるようになっていただければ幸いです。




1-1 知らないと損する保険証の「付加給付」とは?

付加給付とは各健康保険組合によって独自に決められた「特別な給付」です。イメージは「健康保険の3割負担だけでなく+αで負担軽減」ですので、もし利用できる健康保険組合に加入しているならラッキーと言える制度です。

対象の可能性が高い人は、
・上場企業の社員
・公務員
・士業従事者
・会社規模の大きい非上場企業の社員

つまり、しっかりとしたお勤め先の場合は付加給付が用意された健康保険組合に加入している可能性が高いです。

具体的に付加給付によってどれくらいの恩恵があるのか?それは1ヶ月あたり治療費がどれだけ高くかかっても「数万円だけ」で済むというものです。数万円の負担なら病気やケガに対して安心できますよね。

たとえば、年収500万円の人が治療費100万円かかった場合に付加給付の有り無しで比較してみます。

【付加給付なし】
100万円×負担3割=30万円
高額療養費制度で実質負担87,430円

【付加給付あり】
100万円×負担3割=30万円
高額療養費制度で実質負担87,430円
付加給付で30,000円を超える負担はなし

付加給付なしの方は90,000円弱を負担しますが、付加給付がある人はたった30,000円の負担で済みます。その差は約3倍です。


1-2 「付加給付」の確認方法

付加給付を数分で調べる方法をお伝えします。下記の手順に従って調べてみてください。
※トヨタ自動車を例にしてみます。

【ステップ①】
保険証の名称(保険者名)を確認する。
今回であれば「トヨタ自動車健康保険組合」


【ステップ②】
トヨタ自動車健康保険組合のHPを検索する。


【ステップ③】
病気やケガの項目から「高額な医療費がかかった場合」や、「病気やケガに対する給付金について」へ進む。そうすると付加給付がある場合は詳細の確認ができます。もし説明があればご自身の保険証は「付加給付」を利用できることになります。

トヨタ自動車健康保険組合の場合、最終自己負担額20,000円と記載があるため、高額な医療費がかかっても少ない負担で済みます。羨ましいですね。


2-1 医療保険が必要ない人の特徴

医療保険が必要ない人はズバリ「付加給付の用意された健康保険組合に加入」している人です。さらにご家族の中でも扶養に入っている方も同じ保障を受けられるので必要ないでしょう。

ご自身のお勤め先が良いと、家族揃って医療関係にとても安心できます。これが本当の福利厚生ですね。

ただし、付加給付も万能ではありません。上限は1ヶ月ごとなので、治療が長引いた場合はかかった月数分の負担が必要です。また保険適用外の「先進医療」や「自由診療」は対象外のため、なんでもかんでも治療であれば付加給付が使えるわけではありません。ご注意ください。


2-2 医療保険でいくら損しているかシミュレーション

もし医療保険に加入していた場合、どれくらい費用がかかるか試算してみました。条件は下記の通りです。

【医療保険の条件】
年齢:30歳
性別:男性
保障内容:入院日額5,000円、通院日額1,500円
一時金:入院一時金25万円、7大疾病50万円
保障期間:終身タイプ
保険料:毎月7,600円

保険料7,600円/月×12ヶ月×55年(85歳寿命)
5,016,000円

なんと医療保険に500万円以上かけている計算になります。(※ご年齢や保障内容によって大きく上下します。)

医療保険の内容によっては、下手すると数百万円から1000万円を超えるムダなコストになっていることも。ご自身の保険証を確認し、必要な医療保険かどうか見直す価値は十分にあります。


まとめ

保険証のウラ知識である「付加給付」についてはご理解いただけましたか?保険証からご自身の給付内容を理解することで、医療保険の必要性を正しく判断できます。

ぜひこの記事を参考にしながら、医療保険の見直しをご検討ください。少しでもお役に立てましたら幸いです。


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