『アフターコロナで変わること』①住む場所の判断基準と都心の不動産価格

今回のコロナウイルスの拡大で世の中が大きく変わると言われています。『アフターコロナで変わること』について、深掘りして考えてみます。

住む場所は何を基準にして考えるか？

皆さんは何を基準にして住む場所を考えますか？
一般的に住宅を購入する場合、まず大まかな予算を決め、エリアを決め、具体的な物件を探すというプロセスが多いと思います。予算は自身の資産や所得、ライフプランからおおよその範囲は決まってくると思うのですが、エリアや物件（注文住宅であれば建物の仕様も）は予算の範囲内であれば、どうするのも自由です。

どのエリアのどのような物件に住むのかということは、その人のライフスタイルや価値観によって大きく左右されます。通勤の利便性を重視するんであれば都心のマンションを選ぶし、自然が多い場所で子育てをしたいのであれば郊外の戸建てを選ぶと思います。また同じ予算であれば駅に近ければ狭いし、駅から距離があれば広いなど同じ最寄り駅でも場所によって内容は大きく変わります。

なお、私は自然の多い郊外の戸建て派ですが、実際の１０年ほど前に住宅を購入した際は、以下の内容をマスト条件として入れていました。
・駅からはそんなに遠くない（徒歩１５分以内）
・電車の乗り換えはしたくない（できれば１回以内）
・週末は地方に出かけたいので高速のインターが近い
・実家に帰省しやすい（夫婦ともに宮城出身なので東京より北が良い）
・庭でバーベキューができる
・釣りや昆虫採集ができる場所が自転車で行ける圏内にある
・自分の仕事部屋がある

どこに住むのかということは、人生において極めて重要なことなのでやはり自分の価値観やライフスタイルがストレートに出ますね。我が家は夫婦の価値観が似通っており、実家も同じ宮城ということで上記のような基準は概ねスムーズに決まった記憶があります。

コロナウイルスで変わった働き方

今回のコロナウイルスの一連のことで、仕事も生活も色んな変化が起き、このような住宅を選ぶ基準も変わってくるのではないかと思います。
様々な変化の中でも特によく聞くのは在宅勤務の増加です。私もコロナ前から週に１度程度は在宅勤務をしていましたが、現在はほぼ毎日在宅勤務となっております。お客様の会社の戦略立案も役員会も研修も最近ではほぼオンライン。社内のミーティングもオンライン。これにメールやチャットなどを組み込み、ほぼ全てのことが在宅で完結できます。
今回のことで多くの方がなかば強制的に在宅勤務やリモートでのミーティングを実施することになったと思いますが、実際経験してみてメリットを感じた方も多いと思います。緊急事態宣言は近いうちに解除されると思いますが、在宅勤務やリモートでのミーティングという手段はある程度定着すると思います。

住む場所を選ぶ基準の変化

今後在宅勤務の頻度が増えれば、通勤する機会が減る一方で自宅で過ごす時間が長くなります。となると、どこの住むのかという判断基準も変わってきます。これまでのように職場へのアクセスよりも、自宅で快適な生活を送るという部分の比率が高まってくるのではないでしょうか。
実際、蒲田駅前に住んでいる私の知り合いが、今後はコロナが収束しても原則テレワークになるため熱海で家を探していると言っていました。都心に行く頻度が少なければ、栃木や長野など新幹線が通っているエリアに住むことは意外と現実的かもしれません。多少交通費が掛かるかもしれませんが、住宅価格が安いことや自然に囲まれた生活を送れるのであればその方が良いと考える人もいると思います。また、今回のようなパンデミックが起きた際や地震などの自然災害が発生した場合にも、人口が密集している都心に住むリスクは高いと思う人もいるのではないでしょうか。

都心の不動産価格

長い間、東京の一極集中が続き、都心の土地・マンションの価格は上がり続けていました。働く女性が増えたことで、通勤に便利な駅近のマンションの人気は高く、リタイア後に利便性の高い生活を送りたいという高齢者のニーズも相まって都心駅近の住宅価格は上がってきたという背景もあります。
しかし今回のコロナショックによる景気低迷に加え、上記のような価値観の変化から今までのような都心の不動産価格の上昇は転換期を迎えるのではないでしょうか？

リーマンショックや東日本大震災など社会に大きなインパクトを与える出来事は人間の価値観に影響を与えます。その価値感の変化は行動を変え、経済活動やビジネスにも変化を起こします。
経営コンサルタントとして、コロナショックで起きる世の中の変化を注目していきたいと思います。