見出し画像

暗号通貨で老後資金【自分年金】を簡単に作れる

暗号通貨ビットコイン・ BTC/Bitcoin・カルダノ/ADAの将来性

私は株式で年金分を作ることを考え長年株取引をやっていましたがそこそこ儲かっていて短期で目線で長期の株式投資はあまりやりませんでしたが5年ぐらい前から暗号通貨に興味を持ち出し買ってみましたがいざ申告となった

時のめんどくさと税制が整備されていないため税率か高くとても短期ではやれないことを悟り3年ぐらい前からは少しずつ買い増していましたが最近このまま持ちこたえたほうがいいのではないかと思うようになりましたそれは

何故か?暗号通貨のCoinMarketCap上位コインはそれぞれが特徴がありますが一番は資産価値を認めてることでした。時代は価値保存の暗号通貨に移行しつつあります。


リバンドしたらとんでもない速さで上がる

ビットコイン (BTC/Bitcoin)の将来性

現在では実際に使用させる通貨としてよりも、価値の保存として「金」のような役割を求められています2021年秋から2022年2月まで低迷してましたがリバンドが始まろうとしています。

ビットコインの将来性に影響する最も大きなポイントは、 価値の保存と決済手段としての利用が拡大するかどうかです。ビットコインは世界中どこでも国を気にせずに使えるため、将来的にビットコインでの決済を導入する企業が増えることが期待されています。

ビットコインの決済手段としての利用が拡大すると、需要が増加し価格が上がることが見込めます。今回のウクライナ戦争の募金活動は暗号通貨が主流でした。

また、日本ではこのような本格的なビットコインの導入には 政府の法整備が必要になります。現在のところビットコインの取引で得た収入は雑所得に分

類され、高い税率がかかってしまうなど税制や規制の面の対応が十分ではありません。 自民党はNFT関連(ブロックチェーンを利用してデジタルデータを1つ1つ所有権を識別できるトークンのこと)の早急な税制の見直しから暗号通貨に及ぶ税制の議論が始まりました。

特に規制の面での法律が整ってくれば、一般の方はもちろん投資家もBTCコイン、暗号通貨に投資しやすくなり価格が上昇することが期待できます。2022年はコインの認識・価値も変わることは間違いないでしょう。

2022年2月10日、世界最大の資産運用会社ブラックロックは、暗号資産取引サービスを計画と発表した。ブラックロックは多くの上場企業の大株主でもあります。大株主の意向を無視することはできません。

ビットコイン (BTC/Bitcoin)の将来の価格予想

ビットコインは長期的に見た場合黎明期から流行期に幻滅気から回復期そして安定期入ってきて下落傾向が続きリバンドして上昇に向かうハイプサイクル上で見た場合繰り返し行われてきています。

イノベーター理論(新しい発想や技術を元に登場した商品やサービスの市場の普及に関する理論)からいうと放物線の中腹あたりです。ここでは株式、ゴールドを吸収して世界的な企業が採用し決済企業(PayPal)などの一般の普及しつつあります。

エルサバドルが法定通貨に採用しましたが本格的な国家採用が決まれば1億円以上もあり得ると思っています。

S字カーブ理論から見ると新技術が0%から10%に到達するまでの時間は10%から90%に到達する時間と同じです。

BTCコインが10年で普及率10%なので2030年に90%到達したらメトカーフ法則を適用すると ユーザ数二乗に価値が比例しユーザ数10倍とすると価格は100倍になり1億円に到達します。

チャートは波の重ね合わせであり、短期の波に惑わされず、中長期の目を向けることが長期的なリターンをもたらします。  

特に暗号通貨の中でBTCコインとカルダノADAコインについて説明していきます。

暗号通貨は2つのタイプを持とう


暗号通貨にはBTCのようGoldに代わる価値保存のためのコインとカルダノADAコイン、イーサリアム、ソラーナ、ポルカドット、アバランチ、ポリゴ

ンのようなプラットホーム型のコインがありますこのプラットホーム型のコインはスマートコントラクト実装されていて自動で実行されDeFi,NFTに活用され、今後価値保存+プラットホーム機能の価値が評価される時代になってきました。


暗号通貨は買ったら2030年まで蓋をしろ


2020年3月16日のBTC460万円、ADA 94円の価格は底値に近いと思います。BTC昨年は1000万円になるとか騒いだことがありましたが、2015年ごろは5万円位でした30万円になった時は大騒ぎして直ぐ売却した人持ち続けた人は

2017年末に200万円になったことが暗号通貨のブームになったことがありそこからコイチェック事件がきっかけで暴落が始まり冬の時代がありましたが2021年暗号通貨が復活しましたが2022年今、暗号通貨が元気がない底値の時

に自分年金用にBTCを0.2BIT保有、ADAを10,000万コイン保有をしてほしいい、買ったら蓋をしてガチホです絶対売りません2030年までは・・・

BTC,ADAも2030年には20倍になっています。BTCで2,000万円、ADAで2,000万円計4,000万円の年金が自分で作れます。


蓋をする理由は

一番の問題は税金の件です。今は雑所得扱いで所得税と合算で申告しなければならないですが株、FX並になるのには少し時間がかかる思いますし暗号通貨の税制が優遇された制度になってからの売却をイメージしたほうがいいと

思いますし、アメリカの300の銀行が銀行でのBTCの販売を今年度に実施の予定、今年中の現物のBTCのETFの実施を予定してるなど2022年度中に

1,000万円に行くのはほぼ間違いないと思いますしBTCは暴落中ですがクジラ(大量保有者)の保有が30%達したと聞きます。

世界の超富裕層は5,000万人いると言われています。近いうちにBTCの争奪戦が始まりますBTCは発行枚数2,100万コインしかありません。

1BTC確保するのが難しくなる時期がすぐ来ると思います。BTCが4,000万円でGoldと一緒の価値と言われています直ぐに超えて1億円に向かって突き進んでいくでしょう。

エルサルバドルに続き中米、南米諸国が法定通貨を採用する方向でいるようですし3月にインドが実際は暗号通貨を禁止していたのですが30%の納税で合法化する発表がありました。

BTCが1億円になった時には国レベルでの争奪戦が始まるのではないかと思います。

国の借金は価値を生み出すBTCで穴埋めできれば国自身が欲しがりますすでに中国、アメリカでは没収したBTCがかなりの枚数で保管されていますそのような事態になった時には10億円の価格もあり得ますね!

2022年の可能性

暗号通貨は株式証券や債権と比べれば時価総額は60倍の開きがありますしゴールドの価格も6倍の開きがありますがあと2年でゴールドの価格と並ぶと思われます。

世界的なカナダの会計事務所KPMGがBTCコインとイーサリアムの保有を発表いたしました。
これから世界の企業、機関投資家は暗号通貨の奪い合いが始まります。

最後までご覧いただきありがとうございます。


この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか?