この業界において、ハラスメントを無くすことはできないけど、ハラスメントをハラスメントだと認識する業界にすることはできると思う。

最初に断っておくが、ぼく自身スタッフからのハラスメントの訴えを何度か受けたことがあり、会社のハラスメント委員会から指導を受けたことがある。

率直に言って、ぼくはわからなかったのだ。それがハラスメントだとは。

ただ、そういったことを繰り返し、学んだ。厚生労働省のガイドブックも何度も読んだし、スタッフからの訴えに真摯に考えることのできる素養はできたと思う。

で、だ。おそらくであるが、ぼくの会社はセミナー事業という専門職がほとんどいない一般企業としての部分と訪問看護ステーションや通所介護事業などの医療・介護の専門職で構成されている部門の二つを持っている。

これが、よかったのだと思う。医療・介護の業界と一般企業を比較することができるのだ。

率直に言って、医療・介護の業界のハラスメントに関する感覚は異常である。

もう一度言う、異常である。

ぼくは、この業界は、ハラスメントをハラスメントだと認識する能力が決定的に欠如しているのだ。

ぼくの残りの人生は、この部分を含めたコンプライアンスの遵守に捧げると決めた。

振り返れば、スタッフからの訴えがなければこういう気持ちにはなっていないと思う。本当に感謝できるし、しなければならない。

ハラスメントをしている人の気持ちというのか真理というのか、トラウマ理論で考えることもできる。自分が受けた傷（トラウマ）は他者に同じことをすることで加害の対象を取り込み乗り越えるというものだろう。（すいません、トラウマ理論はうろ覚えなので、違っていたらすいません・・・たぶん、専門家がたくさん見ると思うので・・・）

それでも、そういった個々の経験があろうが、これから先に若い人に同じことをしていいわけではない。

昨今の、労働施策総合推進法によりハラスメントの訴えに関して、様々な事業体から報告があり、報道をされている。

このタイミングだとぼくは思っている。

このタイミングで業界に風を吹かせなければならない。

もしも、この文章をPT・OT・STの管理職や何らかの公的役職についている人が見ていて、そして自分に心当たりがあるのなら、個人に業界に社会にまずは謝罪をして欲しい。

誰かを罰したいわけではないので、これからそういったことを行わないために、けじめが必要であり、そしてそれを表明して欲しいのだ。

何も、松本人志のように８年前のことをどうこうしろという話ではない。

自分は間違っていたと認めて、そして今後、間違いを何度も犯しながらでも、それでもよい業界にするために、努力すると宣言して欲しいのだ。

ハラスメントを０にすることはできない。パワーハラスメントの定義に関しては、非常に曖昧な部分があり、ケースバイケースのことも多い。

それでも、たくさんの例が積み重なり、そしてこれはダメだろうというものもわかってきている。

ハラスメントに対して、指導するうえで必要だと思っている人もいると思う。大丈夫だ、仕組みでハラスメントがなくても指導することは十分にできる。

今まで、ぼくの大切な友人の複数名が業界でものすごく有名な先生から一生忘れらないくらいのハラスメントを受けた話を聞いた。

間違っている。彼らのような誠実に業界のことを考えている人たちがそんな扱いを受けていいわけがないのだ。

そして、これらのハラスメントに関して、学ぶのは管理職だけではない。

一般のスタッフが、何がハラスメントに相当するのかという事例や定義をしっかりと学び、アウトの場合にきちんと相談機関に伝えることも重要なのだ。労働施策総合推進法によりハラスメントへの対応機関の設置がすべての事業体に義務化された。

このタイミングで、業界の正常化を強く推進したい。

ちなみに、であるが、これは別に正義感からの行動ではない。

徹底的に利己的な理由だ・・・・・

娘が作業療法士になりたいと言っている。大切なほんとうに大切なぼくの娘だ。

娘がこの業界に入ったとき、失望して欲しくない。

すべてのこの業界関係者に厚生労働省が出しているこちらの資料をぜひ、沢山の人に読んで欲しい。https://www.google.com/url?sa=t&rct=j&q=&esrc=s&source=web&cd=&ved=2ahUKEwipzNfzyvKEAxUvoa8BHT5BD5kQFnoECBIQAQ&url=https%3A%2F%2Fjsite.mhlw.go.jp%2Fhokkaido-roudoukyoku%2Fcontent%2Fcontents%2F000756811.pdf&usg=AOvVaw17ZSmg1cEXS-ikAHyKGpqV&opi=89978449

最後に、日本理学療法士協会もすべての大学・教育機関もそして臨床の現場もこの感覚が狂っている。

必要ならば、公的な役職にあろうがなかろうが告発をしようと思う。

そう、これを見ている偉い人、あなたのことを言っているのだ。

今後もこういった労務関連についての発信を行いと思う、お手数とは思うが、この投稿の拡散と公式LINEへの登録をお願いしたい。
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