業務効率化を実現できた！その後は、、、

こんにちは！宮沢です。
前回は、健診システムについての記事でした。
健診業務を効率化することで、従業員の負担が減るだけに留まらず
本来行うべき（行った方がいい）業務へ時間を割くことができます。

そこで今回は、健診業務を効率化したのちに行うべきことをお伝えしていきます。

健康課題を『見える化』

年齢・職業・生活習慣などによって健康課題は異なります。
それらを健診結果・医療レセプト等を用いて、どのような集団が特定の疾患（人工透析や脳卒中など）になりやすいのかを特定することで
実施する健診コースの促しや保健指導の重点化などに活用することができます。

”未受診者”への促し

未受診者における受診しない理由として
「自分はまだ健康だから大丈夫」という回答が多くあります。
そこで未受診者に対して、受診を促すために効果的なことが先述した「健康課題を見える化」することです。

居住している地域特有（食生活や、職業柄など）の健康課題を目にすることでより身近に感じることでしょう。
また、受診実施率を提示（「2人に1人は受けています」など）すれば「受けていないのは自分だけかもしれない、、、」と行動変容を促すきっかけの一つとなります。

企業に対しての営業

以前、記事でも紹介しましたが営業活動も重要な業務です。
（記事はこちら）

まだまだ中小規模の企業にて、健康診断を企業から従業員へ受診義務を提供している箇所は多くありません。
地域の企業を対象とした、営業を行い企業健診のメリットなどを伝えることで受診者数向上も期待できます。

まとめ

健診業務は、受診者対応や管理などで煩雑になりやすいです。それらを効率化することで、より丁寧な対応ができたり集まったデータを活用して地域住民へ健康を提供することができます。

効果的に医療（健診）を届けるために、まずは効率化を行うことが重要です。