石井希尚

いよいよ明日です。
ティータイムとイブニングセッションが、まだ残券あります‼️
是非、ノーマルな空間で、ノーマルな人々と、ノーマルを取り戻すための貴重なときを共有しましょう🙂

グローバルダイニングが東京都を提訴しましたが、とにもかくにも、今回の感染症対策は科学的な根拠に基づかないナンセンスです。
都がグローバルダイニングに出した「時短命令」など、小池百合子の
政治的パフォーマンスの最たるもので、全く意味がありません。
他にも2000店舗以上が営業していたのですからね。
しかし緊急事態宣言解除を決定した直後で、残り4日という間際での
命令。その４日に「命令」をださなければならないどんな危急の脅威
があるというのでしょう。
以下は企画意図です。
是非ご一読ください。
そしてご参加くださいませ💕

企画意図
コロナパンデミックにより社会は変質し、今までの生活様式が根本から塗り替えられようとしています。巷では感染拡大防止の名目で、科学的な根拠に基づかない対策が横行し、私たちの生活に深刻な影響を与えています。

今や、マスク着用がデフォルト化され、マスクさえしていれば安心だという誤った思い込みによる非常識が「常識」であるかのように一人歩きしています。

繰り返される非常事態宣言による飲食店や観光業へのダメージは計り知れず、「国民の命を守るため」という大義名分の下で講じられる施策の結果、自殺者増加という歪な社会が創出されてしまいました。

社会が一変するほどの大騒動となっている元凶は、PCR検査がコロナ感染の有無を判断する唯一絶対の基準として運用されていることです。
PCRは、本来遺伝子を増幅させる実験の技術であって、感染症検査には向いていません。PCRでは、感染力のあるウイルスなのか不活性ウイルスなのかを判断することができないからです。

ですから、PCR陽性者を一律に感染者として扱い、過剰な対応をするのは明らかに間違っています。これは研究者なら誰もが知っていることであり、PCRを習った学生でも、少し考えれば分かるはず（研究者弁）のことです。
正しくない方法によって生み出される陽性者数に一喜一憂し、自殺者まで生み出している現実は異常事態と言えるのではないでしょうか？

昨年8月20日に行われた日本感染症学会のシンポジウムにおいて、国立感染症研究所ウイルス第三部四室室⻑の松山州徳氏が「風邪のコロナは4 種類あり、5種類目が追加されたと考えるのが妥当」との知見を示されましたが、それが具体的な対策に活かされることもなく、気づいてみれば、去る2月13日に施行された改正感染症法により、どんなに元気で何の症状がなくとも、PCR陽性であれば入院を強制され、検査や入院を拒否した場合には、罰則が課せられるという管理社会へと変貌を遂げてしまいました。

一方で、これらの措置を正当化する唯一の根拠としての「無症状感染」という事実は「Nature Communications」 が発表した武漢市での1000万人近い人々へのスクリーニングによる調査報告書（Article number5917/11.20.2020)によって「全くない」ことが発表されている事実については、無視され話題になることさえありません。
https://www.nature.com/articles/s41467-020-19802-w

そしていよいよ、メーカーが安全性の担保をしなくても、日本政府が副反応への責任を肩代わりするという常識的には考えられないワクチンの接種が、この4月より広く医療関係者以外の国民にも施される流れとなっています。

多くの国民は、ワクチンこそが元の生活に戻るための唯一の解決策であると期待を抱いていますが、そもそも政府は、日本において季節性インフルエンザの1/100程度の死亡リスクしかない疾患の為に、これまでの常識を覆した施策を大々的に推進する合理的な理由を説明する義務があります。


冷静に観察すれば、新型コロナが人類に深刻な被害を与える「死の伝染病」 でないことは誰の目にも明らかです。しかし一度社会に蒔かれた不安の種は、 人々の心にしっかりと芽を出して行動と思考を支配しています。そんな恐怖 の束縛状態から、私たちは一刻も早く脱出し、生活をノーマルに戻し、歪められてしまった社会を元に修正していくべきです。その為に、私たちはどうすれば良いのでしょうか?

第2回目となるWeRIseでは、昨年の早い段階から警鐘を鳴らし続けているドクター達のみならず、藤井聡氏、松田政策研究所代表の松田学氏、そして大阪府泉大津市の南出賢一市長にも登壇いただき、医療面のみならず、国政や市政の視点から、私たちが何をすべきかについて具体的な助言と提言を行なっていきたいと思っております。

皆さまのご参加をお待ちしております。
WeRise 実行委員会

石井希尚