【エジンバラ 大学留学:後期】Sports Policy⑤スポーツの大規模な大会とレガシーを考える

相変わらず、毎週おもしろうそうな話題ですね。

開催は不透明ですが、五輪のレガシーについて学ぶいい機会だと思います。
（ただ今週は忙しいのでこの科目はほどほどに学びます）

大きな大会後の施設をどうするかという問題は常に付き纏います。

近年は、有効活用を前提で新しく建てるものもありますが、既存のものを使うという発想に切り替わっていますよね。

ただ、そうすると先進国は既に建物があるのでいいですが、発展している国はなかなかそうもいかなくなり、環境に配慮した場合、今後先進国のみでの開催ということにもなってしまいます。

これはなかなか難しい問題ですね。実際ブラジルでは、リオ五輪後に廃墟のようになった建物もありますし、そういった建物を建造あするために住民を強制的に遠くの地域へ追いやったりして、人権侵害という批判もありました。

授業では、そもそもメガイベントの定義ってなんだっけみたいなところから入ります。（定義は結構バラバラなのでこれを研究するもの１つの分野）
前期には、

”What makes an event a mega-event? Definitions and sizes”(Martin, 2015) で少し学びました。

この人とは、①観戦者②メディア検索数③コスト④投資額
の４つの軸でポイントづけして、合計の点数でレンジに分けていました。

これは１つの考え方の例です。

今回の授業のレガシー

今回は建造物の有効活用に関して、イベントをきっかけにし、その後人々がスポーツをより実施するか、行動が変わるかということに焦点を当てています。

今週は４つの論文があるのですが、時間の都合上（今週は他の課題を優先します）、翻訳してしまい、要点だけ理解して授業に臨もうと思います。

以下要約部分が長くなるので、この論文の要約内容を先に結論を記載すると、イベントだけでは人々の行動は変わらない。変えるにはトップダウンでなく、より細分化したセグメンテーションで地域住民のニーズを汲み取り、地域コミュニティを巻き込みながら、スポーツを生活に根付かせていくということです。スポーツイベントは一過性というのは、多くの研究で指摘されているので、それをなんとか活かして、スポーツをやってもらい、健康で幸せな生活につなげるにはという研究が多くされているんですね。

全然関係ないですが、朝の１時間でサッと予習できたので、いい時間の使い方だったと思います。

①"The sport participation legacy of major events in
the UK"( Girish Ramchandani*, Richard Coleman, and Elizabeth Christy

スポーツイベントの参加と行動変容についてです。結論としては、単にスポーツイベントの参加だけでは、その後スポーツを行うようにはならないという話（人それぞれ）。まあ、そうですよね。

要約と結論の訳
本論文では、主要なスポーツイベントへの参加が、その後の観客のスポーツ参加行動の変化にどの程度つながるかを検証した。本研究では、2014年に英国で開催された世界またはヨーロッパレベルの7つの単一スポーツイベントを対象とし、これらのイベントのいずれかに参加した観客（16歳以上）を対象とした。ベースラインデータは、各イベントに参加した観客のサンプルから、対面式のアンケート調査を用いて収集した。フォローアップデータは、イベントの少なくとも9ヶ月後にオンライン調査を用いて収集した。我々の分析は、ベースラインデータとフォローアップデータの両方が利用可能な258人（マッチしたペア）に基づいています。トランス理論モデル（TTM）を用いて、この研究から得られた証拠は、サンプル全体のスポーツ参加における小さな（正味の）正の段階的変化を示しています。異なるスポーツを特徴とするイベントに関連した変化の性質と規模にばらつきが観察されました。TTMのステージ間での進行は、事前準備、準備、行動の各ステージにいた人に顕著であった。進行の可能性は、行動の変化を事前に考えていた場合に最も強くなるようである。イベントへの参加は、他の様々な要因と並んで、個人をTTMの連続体に沿って移動させるための重要な要因として浮上した。実証効果やトリクルダウン効果は、これらのイベントによって支えられたスポーツ参加の遺産が発生する主なメカニズムであった。再調査の実用的な応用と、イベントによって誘発されたスポーツ参加の増加を活用することによるより広い健康上の利点について議論されています。
結論
結局のところ、どのような大規模なスポーツイベントであっても、それだけではスポーツへの 参加率を高める魔法の弾丸にはならない（Weed et al.） 個人の行動変化のパターンは、異なる条件、人生経験、個人の 選択の下で時間の経過とともに進化する可能性がある。この基本的な点が受け入れられるとすれば、現実的なスポーツ参加のレガシーは、イベントが引き起こすことが知られている参加者増加のためのフィーリング・グッド・ファクターやインスピレーション／参加者増加のための基本的な感覚に限定され、（ターゲットを絞った取り組みがなければ）参加者の持続的な増加に発展するかもしれませんし、発展しないかもしれません。さらに、因果関係の問題や、参加者の増加が特定のイベントに帰属するかどうかという問題があるが、これは他の影響から完全に切り離すのは簡単ではない。もしかすると、イベントが達成を目指し、測定可能な行動変 化をもたらす能力よりも判断されるべきなのは、活動的であることへの欲求の 刺激なのではないだろうか？このような状況下では、政策立案者が大規模なスポーツイベントを、それ自体が公衆衛生の取り組みであると考えるべきかどうか、特に参加するように見える観客が主に身体的に活動的な場合は疑問が残る。祭り効果を介して、観客だけでなく、より多くの人々の参加に意味のある変化をもたらすために、イベントは他の個別の介入や宣伝活動と一緒に使用することができる可能性の方が高い。
今後の研究課題を提案するという意味では、本研究には5つの主な限界があり、それをさらに追求していく必要がある。第一に、本研究はイベントに参加した人々に焦点を当てており、テレビやその他のメディアでイベントを見た人々は考慮していないため、イベント消費者の幅広い層に調査結果を外挿することはできない。第二に、調査結果は子供ではなく大人に適用されており、異なる人口統計学的グループ間での相対的なニュアンスは調査されていません。第三に、本調査は自己申告に基づいているため、回答の偏りの影響を受け、結果の妥当性が損なわれる可能性がある。データ収集の両段階において、回答の機密性を確保することで、この問題を軽減しようとしている。また、自己選択バイアスの存在を完全に否定することはできない。Craig and Bauman (2014)が採用したアプローチのような、参加の客観的な測定を今後の研究努力で検討すべきである。第四に、イベント固有の変化を厳密に分析することは、サンプルサイズが小さかったために不可能であった。第五に、本研究では、主要なスポーツイベントの潜在的な健康効果に焦点を当てています。このようなイベントの開催に関連した結果をより包括的に見るために、潜在的な健康上のマイナスの影響についても検討する必要がある。メリットとコストの両方を理解することで、スポーツイベントへの公共投資のための、より効果的でエビデンスに基づいた政策決定が容易になる。

②‘Grow and Sustain’: the role of community sports provision in promoting a participation legacy for the 2012 Olympic Games
(Tony, 2010)

地域のコミュニティがどのようにして人々にスポーツを促進していくかを論じたもの。地域の場合は、（他の筆者の引用ですが）官庁からトップダウンではあまり機能せず、参加者ののレベルが高 いほど、コミットメントが高く、長続きし、外部からの利益よりもコミュニティに焦点を当てている傾向があると記載がされています。

要約と結論の訳
2008 年の Sport England 戦略の導入は、「世界をリードするコミュニティ・スポーツ・システム」を開発するという野心を持って、アクティブ・スポーツ参加率の低下を逆転させるプロセスで、草の根のスポーツ配信を真に関与させる機会を提供しました。残念なことに、この機会を逃してしまったように見えるのは、「スポーツのためのスポーツ」というアジェンダのトップダウンの押し付けに戻って、準備ができていないとリソース不足のスポーツの国家運営団体（NGBs）を管理と配信の代理人として使用して、一般的に過去に成功したことが証明されていないモデル。したがって、コミュニティスポーツの提供を再考し、2012 年のロンドン五輪の遺産に関連する政府の野心的な目標を実現するために配信の代替方法を見つけるための時間が表示されます。
本稿では、この議論に加えて、コミュニティレベルでの草の根組織の文脈でのスポーツ機会の提供と提供についての考察を行う。地域で管理・運営されているスポーツ組織が、個人の参加を促進し、可能にしているかどうか、また、住民に代わってスポーツや身体活動プログラムを維持しているかどうかを論じている。このアプローチを採用するためには、地域住民からコーチやマネージャー、管理者を募って機会を維持・発展させるために、地域住民のスキルを活用し、高めていくことが必要である。このような仕組みがあれば、地域のすべての人がボランティア活動を行い、組織化し、健康的なライフスタイルを促進するためのイノベーションに有意義に参加し、貢献することが可能になります。


結論
このアプローチを成功させるためには、地域社会が主導し、その地域のコミュニティのメンバーに 支持される必要がある(Vail 2007)。このコミュニティ開発・運営のイノベーションは、トップダウン型の父権主義的なプロジェ クトとは対照的であり、コミュニティの要求を前提とし、トップダウンの介入によってプロジェクトが管理される。プロジェクトはコミュニティ主導型であるため、「（想定された需要ではなく、実際の需要を代表する）参加者のレベルが高 いほど、コミットメントが高く、長続きし、外部からの利益よりもコミュニティに焦点を当てている傾向がある」（Slee 2002, p.4）。
現在の実施システム（CSP-SPAA）は、参加者を増やしたりクラブに入会したりするように個人を誘うため のトップダウン型のスポーツ開発戦略に依然として依存している。それが一定期間、国や地域で統一された形で継続されるかどうかは、現在は NGB の WSP の内容にかかっている。しかし、持続可能なスポーツ参加は、機会を創出し、維持する機関の能力にかかっている。SPAAの役割は、自治区レベルでの継続的なリーダーシップを提供し、コミュニティの提供パートナーを支援するための実施ガイドラインの策定を検討することである。SPAAは、戦略的レベルでこの活動を調整し、自治区計画を達成するための行動計画のスケジュールを作成するための手段である。地域社会が中央集権的なサービスへの依存度を下げ、配信チェーンの最後のリンクとなる可能性があるため、地域のスポーツ開発ユニット（SDU）の役割を変え、必要とされるスキルセットを見直すなど、これまでとは異なる関係を築く必要がある。真の地域社会への提供を可能にするために、SDU と NGB から提供される支援のレベルを決定するという問題は、まだ交渉の余地がある。同様に、無償資金援助のプロセスも見直す必要があり、中央スタッフの時間と専門知識を最大限に生かすために、中央スタッフがより多くのアウトリーチの役割を担うことで、地方レベルでの自給自足を支援するために投資を再調整すべきである。
本稿執筆時点では、スポーツ参加と国のスポーツシステムの全体的な発展への影響が提案されている2012年のゲーム後の遺産から利益を得るためには、遺産が提供する潜在的な機会を活用するためのプロセスが今から必要になります。このイノベーションとは、レガシーの恩恵を受け入れ、地域レベルでの需要に対応できるようなインフラを整備することです。しかし、どのようなレガシー計画でも、イベント後のコミットメントを確実にするために、スポーツのコミットメントがイベント前に統合されていることを確実にすることによって、「イベントウィンドウ」のための熱意が維持されることを保証する必要があります。この技術革新を採用することで、そのスポーツへのコミットメントのための手段を提供することができるだろう。
提案された技術革新を採用することで、余暇の提供者が「思いやりのある提供者」とみなされ、市民が「感謝の気持ちを持った受け皿」とみなされるという懸念が軽減される可能性もある（Coalter 1998, Sharpe 2006参照）。この革新は、ボランティアの参加のためのスペースと機会を増やし、貢献したいと思うすべての人を優遇し、そのインプットに価値を置くことになるだろう。このプロセスでは、持ち込まれたスキルセットを活用し、初期の立ち上げと継続的な運営の両方で最大限に活用し、その運営を通してイノベーションをサポートするために利用可能な人的資本を増加させるための発展的な訓練プログラムを決定する。これはまた、二次的なボランティアの関与が不足しているという問題を克服し（Cuskelly 2004）、少数の過労なボランティアの負担を軽減するための何らかの方法を講じるべきである。これにより、中核となるボランティアは、事業体の管理上の必要性や（特に地方自治体やNGBからの）外部からの要求に集中し、二次レベルのボランティアは、機会の提供と提供の物理的な運営を確保するために動員されることになる。これにより、コミュニティのすべてのメンバーがボランティアとして参加し、組織化し、有意義に参加し、イノベーションやイノベーションから発展するあらゆるイニシアチブに貢献することが可能になります。

③The elusive “trickle-down effect” of sport events: assumptions and missed opportunities(Laura et al.,2015)

２つの中小規模の大会とスポーツの行動変容に着目した論文。イベント自体がスポーツの参加率を上げるという思い込みがあったことがわかったということです。これは、主催者側のマーケティングのゴール（利益を生むなど）と地元の人のニーズ（スポーツ参加を増やす）がマッチしていないという指摘がされています。これは面白いですね。確かに、主催者側としては、盛り上がればいいのでという目的が先行し、その後のレガシーまでは思いがないように思います。筆者は、地域のスポーツ組織を巻き込む方法に焦点を当てるべきといっています。

要約と結論の訳
スポーツイベントのスポーツ参加に対する効果は、主張されている「トリクルダウン効果」に依存しています。イベントが身体活動やスポーツ参加の増加を誘発するという実証的な証拠は乏しく、これまでは大規模なイベントに焦点を当てた研究が行われてきた。本論文では、過去に開催された2つの中規模スポーツイベントを比較し、地域（スポーツ）組織と地域組織委員会（LOC）が、それぞれのスポーツイベントをスポーツ参加のためにどのように活用しようとしたかを検討した。文書分析と半構造化インタビューの結果、イベントはそれ自体が参加の成果を生み出すのに十分なものであるとの全体的な確信が得られた。活用するための戦略は存在せず、いくつかの戦術が特定されたに過ぎなかった。レバレッジは、増幅されたメディア、祝賀会、スポーツのさらなるデモンストレーション、スポーツについての指導などを通じた露出の拡大から得られる可能性があります。重要な制約は、レバレッジ戦略と戦術を実施し、実行する責任を誰が負うべきかを特定することである。本調査結果は、イベント主催者、スポーツ団体、地域コミュニティなど、様々なステークホルダーに向けて、イベントをスポーツ参加のためのレバレッジとして活用する方法を模索するための情報を提供しています。

結論と今後の方向性
本研究では、スポーツ参加の成果を高めるためのレバレッジ戦略を明らかにするために、2つの中規模イベントに焦点を当てました。本研究では、これまで多くのレバレッジ調査が行われてこなかった大規模イベントに重点を置いていましたが、本研究では、より高齢化しやすい規模のイベントに焦点を当てました。その目的は、過去に開催されたイベントがスポーツ参加の成果にどのように活用されていたかを検証し、スポーツ開発の鍵となるスポーツ参加を促進するために、今後どのように戦略的にイベントを活用していけばよいかを見極めることにあります。
いずれのケースにおいても、イベントはそれ自体が参加の成果を生み出すのに十分であるとの過剰な思い込みがあることが明らかになりました。この前提は、メディアの注目度、広告、出席者数、イベントを取り巻く教育的努力が、参加を促すために必要な要素を提供しているという考え方によって支えられています。これは明らかに、ターゲット市場を理解することの重要性と、それに関連してイベントを維持する必要性を認識していない。マーケティングミックスのすべての側面を含む戦略的なマーケティング志向、つまりレバレッジ戦略の本質。
戦略的なテコ入れの取り組みがないことは、イベント主催者と地域スポーツ組織との結びつきでは説明できない。結局のところ、地元クラブとイベント主催者との間の不一致は、一方では国の統治機関がイベントを管理し、他方ではイベント関連の取り組みの戦略的な協調性が全般的に欠如していたことに起因していると考えられます。しかし、どちらのイベントもイベントの機会を生かすことができなかった。このため、どの分野においても戦略や戦術がほとんど実施されなかった。もしイベントを活用するとすれば、拡大されたメディアによる露出、祝賀会、スポーツのさらなるデモンストレーション、スポーツについての指導などが挙げられています。最後に、インタビュイーが指摘した豊富な機会を活用するためには、交渉しなければならない多くの制約、特に、これらのタスクを誰が担当すべきかを特定することの難しさがありました。
ここから先の課題は、イベントの主催者、スポーツ組織、地域社会といった様々なステークホルダーが、スポーツ参加のためにイベントを活用する方法を見出すことである。今後の研究では、これらの機会を活用するために、潜在的な需要を持つ地域のスポーツ組織を巻き込む方法に焦点を当てるべきである。私たちの事例は、スポーツコミュニティがすでにシステムに組み込まれている人たちに焦点を当ててしまい、より広い機会が見えなくなってしまうという、この取り組みの本質的な難しさを示しています。しかし、今後の研究では、イベントを活用するためのコミュニティ・スポーツ組織の能力を向上させることが有益であると考えられる。さらに、ここで強調されている地域のスポーツクラブと国レベルおよび国レベル間の組織との間の課題を理解することは、以下のような課題を解決するために必要なことである。
イベントを利用して社会的成果を追求するための今後の取り組みにおいては、イベントを活用することが重要である。その能力を高めるために、アクションリサーチは、イベントを活用する機会、課題、戦略、戦術を特定するために特に有用な手段となるでしょう。

④”Was Glasgow 2014 inspirational? Exploring the legacy impacts of a mega-sport event via the theorized demonstration and festival effects”(2020, Claire)

この研究からは、メガイベントは、長期的な行動変容のきっかけにはならないとう結論のようです。お祭りなんですね、要は。

要約と結論の訳
開催地のコミュニティの身体活動とスポーツ参加を促進するメガスポーツイベントの潜在的なレガシーが認識されている。2014年グラスゴーコモンウェルスゲームズの一環として、スコットランドの人々が活動的になり、より健康的なライフスタイルを送れるようにすることを目的とした「アクティブ」というレガシー領域に焦点を当てた長期的なデータセットが収集された。この研究では、2つの理論化されたレガシーパスウェイを通じて、イベントがホストコミュニティのスポーツや身体活動に対する行動や態度を変化させたかどうかを調査した。
(1)デモンストレーション効果、および/または
(2)フェスティバル効果である。
その結果、デモンストレーションとフェスティバルの効果はコミュニティに関連していたが、態度や行動の変化にはほとんど効果がなく、メカニズム機能していたが効果的ではなかった。今後のメガスポーツイベントでは、開催都市を巻き込むための効果的なプロモーションキャンペーンを実施し、長期的に身体活動やスポーツ参加を増やすための取り組みをイベントと並行して実施することが不可欠である。
結論
メガスポーツイベントは、開催都市と国が一体となった感動的なイベントであることは否定できません。しかし、身体活動レベルの向上やスポーツ参加者の増加に向けた態度や行動に影響を与えることを目的としたメガスポーツイベントを評価する場合、メガスポーツイベントには、長期的なポジティブな変化を引き起こし、インスピレーションを与える力はないように思われます。
今回の調査では、グラスゴーコモンウェルスゲームズで実施されたものと同様の戦略的なプロモーションキャンペーンを実施することで、メガスポーツイベントはイベントへの参加を促す触媒として機能することが示されているが、メガスポーツイベントの開催中や開催後に態度や行動の変化を促すためには、イベントの前、開催中、開催後に並行して実施し、個人とその社会経済的地位に関連した身体活動やスポーツ参加の機会を提供する、バランスのとれた積極的かつ実践的なアプローチが必要であることが示されている。
今後の研究、政策、実践のための提言
本研究の結果は、今後の研究、政策、実践に向けた様々な提言を示唆している。本研究は大会開催地周辺地域の住民を対象としたものであるが、メガスポーツイベントを評価する今後の研究では、メガスポーツイベント開催地周辺だけでなく、より広い都市やその先の地域も含めて影響を調べるために、より大規模で広範囲なサンプルを募集するよう努力する必要があるだろう。さらに、身体活動の客観的な測定と客観的な摂食行動の考慮が必要である。しかし、身体活動および／または摂食行動の客観的な測定は、大規模な研究から収集するのは困難であり、費用もかかる。
今回の研究を通じて、将来のメガイベントへの提言としては、メインのスポーツイベントと並行して、補完的な身体活動やスポーツ介入を実施することであろう（Cleland et al. これは、地域社会にポジティブな影響を与える可能性があると考えられる。メガスポーツイベントの実施と並行して、身体活動、スポーツ参加、そして最終的には健康と福祉のレベルにプラスの影響を与えることを目的として、コミュニティセンターや地域のスポーツ施設内で、学際的なチームが「クロスパスウェイ」活動を設計、開発、実施することを推奨するのが妥当であろう（McCartney, Hanlon, and Bond, 2013）。今回の調査から得られた知見によると、中長期的には、メガスポーツイベントの開催よりも、このような活動の方が健康に良い影響を与えられる可能性があることが示唆されている(Clark)。and Kearns 2015）。) 最後に、現在検討中のメガスポーツイベントは先進国スコットランドで開催されたものであり、今後も多くのイベントが発展途上国・新興国で開催される可能性があることは認識されている。しかし、本研究で得られた知見は、本研究で得られた提言が先進国と発展途上国の両方に適用可能であることを示唆しており、個人や地域の社会経済的地位に関わらず、主要なメガスポーツイベントと並行して、すべての人が身体活動やスポーツ参加にアクセスできるようにすることに重点を置くべきであることを示唆しています。