参照多すぎ通達索引（社労士試験）

よくわかる社労士合格テキスト（TAC）の索引から被参照ページが多い通達を抜粋して検索リンクを作成しました。

通達を印刷してテキストに挟みたいときなど学習の便宜に活用してください。
*リンク先はgoogle検索です。
*漸次更新します。

◆労基

昭和22.9.13基発17号
昭和61.6.6基発150号
昭和63.1.1基発1号
昭和63.3.14基発150号
平成11.1.29基発45号
平成11.3.31基発168号
平成21.5.29基発0529001号

◆安衛

昭和47.9.18基発602号
平成17.3.31健康診断結果に基づき事業者が講ずるべき措置に関する指針

◆労災

昭和41.1.31基発73号
昭和52.3.30基発192号
昭和61.6.30基発383号
平成13.3.30基発233号
平成28.12.28基発1228第1号
令和2.8.21基発0821第1号
令和3.9.14基発0914第1号
令和5.9.1基発0901第2号

◆雇用

マルチジョブホルダー業務取扱要領1070
マルチジョブホルダー業務取扱要領1160
マルチジョブホルダー業務取扱要領2140
マルチジョブホルダー業務取扱要領2270

◆徴収

法15条
則38条
則78条
昭和40.7.31基発901号
平成12.3.31発労徴31号
平成15.3.31基発0331002号
労働安全衛生法第70条の2第1項の規定に基づく健康保持増進のための指針
労働保険事務組合事務処理手引

◆労一

建設労働者の雇用の改善等に関する法律5条
事業主が職場における性的な言動に起因する問題に関して雇用管理上講ずべき措置についての指針
短時間・有期雇用労働者及び派遣労働者に対する不合理な待遇の禁止等に関する指針
介護労働者の雇用管理の改善等に関する法律3条
家内労働法則1条
外国人労働者の雇用管理の改善等に関して事業主が適切に対処するための指針第6
青少年の雇用機会の確保及び職場への定着に関して事業主、職業紹介事業者等その他の関係者が適切に対処するための指針
中小企業退職金共済法
東京高裁決定平成16年9月8日
（日本プロフェッショナル野球組織団交事件）
労働審判法1条