形を変えていく教室

文科省の「通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒に関する調査」 によると、通常の学級に在籍する特別な教育的支援を必要とする児童生徒は、小中学校では8.8％、高校では2.2％ということが分かりました。

通常学級に在籍する児童生徒、8.8％が特別な支援必要 文科省調査

記事でもふれていますが、小中学校の35人学級ならば約3名の特別な支援が必要な子どもが在籍していることになります。

「3名程度なら、割といけるんじゃ？」と思う方もいらっしゃると思います。

現実問題、私はかなり厳しい環境だなと感じています。

子ども自身の実態や障害特性左右される部分はかなり多くあります。

例えば、選択制完黙でコミュニケーションが取れない子・吃音で困り感を感じている子・軽度の知的障害でノートを取ることが難しい子という３名であれば、他の32名の学習の機会を阻害するようなことは少なく、適切なアプローチをとることで円滑に学級運営ができるかもしれません。

一方で、肢体不自由かつ重度の知的障害がある子・愛着障害かつADHDの診断を受け服薬を受けていない子・アスペルガー症で場にそぐわない言動が多い子の3名がクラスに在籍しているのならば、担任一人でどうにかできる範疇を軽く超えています。

全体を押し並べて言うと数値でしか表すことのできない部分が多いのですが、やはり教育系のニュースではその先まではなかなか言及できない部分があると思います。

数年前までの学校の常識は今では全く通じません。教員、教育委員会の人間にとどまらず、保護者やゲストティーチャー事業を行っている企業等、少なからず教育現場に携わる大人全てが現実を直視し、スクラムを組んで「日本の教育」を見つめ直す時がきています。