陰謀論の正体
陰謀論の正体
昨今、多くの陰謀論が出ている。
しかし、そのほとんどが陰謀論で片付けられている。
証拠も無く、多くが検証もされない。
これまで陰謀論が事実であった試しがないからだ。
新型コロナウイルスにおいても、陰謀論がある。
１つは、新型コロナウイルスは人工コロナウイルスであり、何者かによってばら撒かれた。もう１つは、キャリー・マディ医師やロバート・F・ケネディ・ジュニア氏の言うように、コロナワクチンは、ＤＮＡマイクロチップで、世界の人達にチップを打ち込もうとしている。
という2種類が、大きな陰謀論として、語られている。
ここでは、後者のコロナワクチン=イコール マイクロチップ説から取り上げる。
まず、この記事を読んで欲しい。
米国民に広がる接種の抵抗感、なぜ…？ 著名な反ワクチン活動家･ケネディ氏に聞く
2020年12月24日 11時24分
オンラインのインタビューでコロナワクチンへの懐疑論を展開するロバート・ケネディ・ジュニア氏
【ニューヨーク＝杉藤貴浩】新型コロナウイルスのワクチン接種が始まった米国では、国民のワクチンへの抵抗感が感染抑制の壁となりかねない。接種を望まない消極派は半数程度いるとされ、中には強い影響力を持つ著名人も。その１人でケネディ元大統領のおいのロバート・ケネディ・ジュニア氏（６６）が本紙のオンライン取材に応じた。
同氏は、暗殺された元大統領をおじ、元司法長官で同じく暗殺されたロバート・ケネディ氏を父に持つ。環境保護を手掛ける弁護士として活動する一方、子どもへの予防接種に懐疑的な主張を繰り広げ、米メディアでは「反ワクチン運動家」として扱われる。
◆元大統領のおい｢副作用は命脅かす｣｢製薬会社の金もうけ｣
ケネディ氏は「すべてのワクチンに反対するのではない」としつつ、「コロナは若者らに（重症化などの）リスクはほぼゼロ。リスクが低い人に接種する正当な理由はない」と強調。米英で報告された副作用とみられるアレルギー反応を「生命を脅かすもの」と重視し、「開発期間が短すぎる」「製薬会社が、金もうけのために特許の切れた薬よりワクチンを優先している」などと疑問を並べた。
感染状況が深刻な米国で、どうコロナを終息させるのかについては「バイデン新政権はワクチンでなく、効果的なものも報告されている治療薬に力を注ぐべきだ」と主張した。
◆「体内にチップを埋め込まれる」ネットに偽情報も
米国では、過去に「ワクチンで子どもが自閉症になる」といった誤った情報が広まったこともあり、全般的にワクチンへの抵抗感が根強い。黒人らマイノリティー（少数派）には白人中心の医療制度そのものを敬遠する傾向もある。最近ではネットで「コロナワクチンを打つと体内に追跡用のチップを埋め込まれる」などの偽情報も拡散した。
こうした中、抜群の知名度を誇る家系のケネディ氏がコロナワクチンに否定的な発信を続けることへの風当たりは強い。米紙ニューヨーク・タイムズ（電子版）は今月、「副作用について証明されていない説を会員制交流サイト（ＳＮＳ）で１００万人近くに広めた」などと非難した。
ケネディ氏は自身の活動に関して「野心などはなく、民主主義や人々の健康を守ろうとしているだけだ」と説明。他のケネディ一族の反応は「好意的な人もいれば、そうでない人もいる」と述べるにとどめた。
◆「陰謀論や偽情報は社会に害」米FDAが警鐘
ワクチンを巡る偽情報や陰謀論が広がる状況に、コロナワクチンを承認した米食品医薬品局（ＦＤＡ）諮問委員会メンバーのポール・オフィット氏は「社会全体に害を与える」と警鐘を鳴らす。
オフィット氏は「コロナワクチンは短期間で開発されたが、多様な人種、年齢、病歴の人々に一貫して効果が確認された。テストも数万人規模で行われた」と強調。「深刻な副作用をまったく起こさないという意味ではないが、それはすべての医薬品も同様だ」との見解を示した。
過去には、はしかのワクチンについて誤った情報が流れ、多くの親が子どもの接種を控えたことで流行が再燃した例もあるという。「科学に基づいた慎重さと根拠のない反ワクチン運動は異なる」と指摘し、「これから接種が広がれば、米国民の抵抗感も和らいでいくだろう。私も早く接種したい」と語った。
さて、ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の主張だが、私は、上記ケネディ・ジュニア氏の主張が間違っている要素が見当たらないように思える。真っ当な主張のように聞こえるが、多くの記事が批判的に書いている。
アンジェスの創業者であり、DNAワクチンの開発に取り組む大阪大学大学院医学系研究科臨床遺伝子治療学の森下竜一教授も、ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の主張と同様の事を述べている。
—— ワクチンには副作用がつきものです。どういったものが考えられますか？
森下： 副作用は2つに分けて考えられます。1つは、ワクチンで免疫をつけること自体に対する副作用。もう1つは接種するワクチンの種類ごとに生じる副作用です。
どんなワクチンでも、接種する際にADE（Antibody Dependent Enhancement）という現象が生じることがあります。ウイルスに感染しないためのワクチンを接種することで、逆にウイルスに感染しやすくなってしまう現象です。
動物実験や一部のワクチンの臨床試験で報告されていますが、詳しいメカニズムは分かっていません。
どういったワクチンを接種しても起こるため、そのリスクを踏まえてワクチンの接種対象を選ぶ必要があるでしょう。
若い人が新型コロナウイルスに感染してもあまり重症にならないのであれば、ADEが生じるリスクを避けてワクチンを接種しないほうが良いかもしれません。
一方、高齢者や合併症（既往歴）を持つ人など、新型コロナウイルスに感染した場合の致死率が高い人は、ADEが生じる割合を考慮してもワクチンを接種するメリットが大きいのではないでしょうか。
また、感染する可能性が高い医療関係者に対するワクチンの接種も、デメリットを大きく上回るメリットがあるでしょう。
森下：正直なところ、DNAワクチンなどの新しいワクチンは、パンデミックを一時的にしのぐためのものです。恒常的に打つようなものではありません。
とりあえず社会生活を維持し、その間に治療薬や通常のワクチンの開発が追いついてくるための、リリーフ役でしかありません。
DNAワクチンはパンデミック対策に向いているといえば向いていると思いますが、対策のメインとして長期間据えるのは厳しいと思っています。
実は、SARS（重症急性呼吸器症候群、コロナウイルスが原因の感染症）が流行した時に、従来の方法ではワクチンを作ることができませんでした。その際の経験などから、有精卵を使ってワクチンを作る手法だと、コロナウイルスに対するワクチンを作りにくいのではないかという話もあります。これがもし本当なら、先行きはかなり暗いです。
このように、「抗体依存性感染増強（ADE）」については、多くの専門家も危惧しており、日本のネットでも専門家の危惧として、数回載った。ケネディ・ジュニア氏も動画で、やはり「抗体依存性感染増強（ADE）」について、危惧している内容のものがあった。
例示 １ 京都府立医科大学名誉教授 細川豊史氏動画
www.youtube.com/watch?v=kfXrtfGEcxc
２ ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の動画
www.youtube.com/watch?v=-NgOltlwQdY
ケネディ・ジュニア氏のインタビューで締めくくりの言葉、「バイデン新政権はワクチンでなく、効果的なものも報告されている治療薬に力を注ぐべきだ」と言っている。
ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏や森下教授の主張は、真っ当な主張だ。
しかし、今回、早急に打たされようとしているワクチンには、気になる情報がある。
例えば、
新潟大学名誉教授の岡田正彦医師によるこんなコメントを掲載している。 〈例えば、ファイザーとモデルナのワクチンで使われるメッセンジャーRNAは、本来われわれの体内で短時間で消滅するようになっている。今回のワクチンではその特性を何らかの方法で変え、分解されないようにした。分解されないとすると、注射されたメッセンジャーRNAは体内に半永久的に残るかもしれず、それがどう影響するのか誰にもわかりません〉
この岡田教授の言葉が真実であった場合、非常に問題だと言える。
岡田教授は、続けて、
今回のコロナワクチンを「絶対に打ちたくない」「将来的にがんになるリスクがないとは言い切れない」と。
また、陰謀論？として、このような情報がある。
有名な内容としては、キャリー・マディ医師の動画だ。https://www.bitchute.com/video/LtCCDsuGz0sG/
言語化する。
私はキャリー・マディ医師。内科医であり、20年間ワクチンについて研究してきて、情報に精通し、情熱も持っている医師です。
私はいかなる企業や団体の代表でもありません。
「人間であるとはどういうことでしょうか？」
私たちはDNAを持っている 螺旋状のものを伸ばすと１００億マイルにもなります。
生命の設計図、それを作る方法、体の仕組み、成長、再生、思考、記憶、などなどの情報を含みます。
DNAはコンピューターコードやバイナリコードに似ています。
つまり、小さな変化を加えるだけで非常に大きな影響があります。
ゲノムや遺伝子の中に余計なものを入れたり、取り除いて欠損部分を作ったり、ある部分を別の場所に移したり反転させたりもできます。
ヒトゲノムを切り取ったところに別の合成物や別の生物のゲノムを入れることさえできます。
ソフトウエアプログラムを書き換えるように遺伝子コードを書き換えることができます。
そのコードをどのくらい書き換えたら「人間」ではないと見なされるのでしょうか。
「彼らは」今年中にこの記述を普及させようとしています。
書き換えられたものは「人工細胞株」「合成細胞株」「遺伝子組み換え株」と見なされます。
興味深い点として、自然のものや自然由来のものは特許を取得することはできませんが
作られたもの、改変されたもの、人工的に作られたものは特許を取得できるということです。
良い例がモンサントで、モンサントは遺伝子組換えを行なっていて、組み替えられたトウモロコシやトマトは外見は同じに見えても中身が違っています。彼らは中身を変えることでコントロールし、所有し特許を取ることができます。
同様に、ヒトの細胞株や人間に加工すると「私たちが特許を取られる対象になる可能性がある」ということになります。
つまり特許を取得する「所有者」が出現することになります。
もしも人間のDNAが他の遺伝子で改変されるとしたら、私たちはまだ人間と言えるのでしょうか？
トランスヒューマニズムでしょうか？
もし私たちのDNAやゲノムが改変され、特許を取得され、所有する（される）ことができるとしたら？
これはSF映画や未来の出来事ではなく、今、現在起こっていることです。
これは組み替えDNA、組み変えRNA技術と呼ばれ、COVID-19ワクチンのために提案されているものです。
COVID-19ワクチンは、私たちを遺伝子組換え生物に変えてしまう設計がされているのです。
これらはモンサント社の種に使われている専門用語と同じです。
この組み替えDNA技術を支えているのはイノヴィオで、ゲイツ財団、グラクソ・スミス・クライン、サノフィから支援を受けています。そして今はモデルナも参入していますが、これもゲイツ財団の支援を受けています。
さらに付け加えると、このタイプのDNAワクチンはこれまで一度も人間に使用されたことはありません。 彼らは誰一人として使ったことのないものを私たち全員に注射しようとしているのです。
ワクチンの臨床試験は、私が人生で見たことがないどころか、予想すらしていなかったほど加速しています。動物実験をスキップして、直接、臨床試験（ヒトを対象とした試験）に移行しているのです。
彼らは正しい科学的方法論に全く則っていません。
FDA（米食品医薬品局）の承認を受けるため、どんな治療法においてもゴールドスタンダードであるプラセボ対象無作為化試験を、どのワクチンでも行なっていません。
誰にとっても安全なのか、有効なのかどうかを確認するための科学的なプロトコルにも従わず、それについて知ろうともしないで私たち全員に注射しようとしているのです。
しかもワクチンメーカーは大概、製造物責任を免除されています。
つまり、もしそれが発作や麻痺などを引き起こしても彼らは責任を負わない、ということです。
彼らはまた無作為化比較試験も免除されています。
COVID-19ワクチンは既にそうですが、最近では他のワクチンでも同じやり方をしているようです。
彼らは私たちの質問の回答を濁します。
「以前にMMR（新三種混合）ワクチンを受けているのだから、わざわざそんな試験は必要ないだろう」
「でも少し手を加えているのでは？」
「まあ同じことだよ」
ちょとした変化が大きな違いを生んでしまうのに、信じられない！
さらに、それらのワクチンが彼らのいう通りの効果を証明することさえも免除されているのです。
ワクチンが抗体を産生していることを証明すれば良いだけなのです。
抗体を持っているからといって、免疫があることにはなりません。
真の研究、正しい研究であれば、実際に集団の中で効果があることを示せるはずです。
彼らはそれをしていません。時間がないという理由で。
なので全く効果がないかもしれないのです。
だとしたら、みんなにその注射をする理由はなんなのでしょうか？
全てのワクチンについて知るべきもう１つの重要な事実は、
多くのワクチンが1960年代に堕胎した胎児の（14週の白人男児の肺組織）細胞株、MRC-5を使用しているということです。
これは「不死化細胞株」と言います。不死化とは死なないことを意味します。
つまりアポトーシス（細胞が自然に死んでいくこと）を経る能力を失った細胞であり、死のプロセスを経ることができない細胞を癌と呼びます。これが癌の定義です。
つまり彼らはガン細胞を使っていることを気づかれないために様々な言葉を使うのです。
また、堕胎した胎児の細胞は「二倍体細胞」とも呼ばれます。他にも色々な言い方があります。成分表を見れば分かると思いますが、彼らが使いそうなものを２つ挙げました。
これらのがん細胞を使ったワクチンにはMMR、麻疹、おたふく風邪、風疹、水疱瘡、帯状疱疹、A型B型肝炎、ポリオワクチンなどがあります。
いつも次のように言われてしまうので、伝えたいことがあります。
「あなたのいっていることは空想だ。そんなことがあるはずがない。絶対にありえない。
私は政府を信頼し、企業を信頼し、ビルゲイツを信頼しています。」
「あなたは間違ったことを言っている。」
私がお伝えしたことというのは、本当にたくさんの医師や研究者が長年にわたってこの情報を伝えようとしてきましたが、いずれもなんらかの方法で黙殺されてきたということです。
私の同僚の多くも世間に伝えようとしてきました。私自身も最善を尽くしてきています。
ですから私たちは、一般のみなさんに対して公開しようとしてきたのです。
ですが、金銭が関わるとダメなんです。
メディアはコントロールされています。
だから医療従事者や研究者たちの発言が少ないのです。何人かは見かけると思いますが、多くはありません。言論の自由があるとは思えないからです。
次に、
イタリア政府と、コルヴェッラと呼ばれる科学者のグループによるイタリアの報告書は、私が先に挙げたいくつかのワクチンについて結論づけました。
「これらのワクチンは発がんを促進させる可能性がある」と述べています。
つまり癌のリスク増加、突然変異誘発のリスク増加、あるいは遺伝子変異のリスクが増加するということです。
それが何を意味するのか私にもわかりません。
感染症を媒介するリスクの増加、これはよく知られています。
これらは多くの場合、汚染物質である細菌を持っているでしょう。
マイコプラズマ肺炎菌は汚染物質として非常に一般的です。
ワクチンとは関係ないはずなのに、含まれています。
ワクチンに加えて感染症まで受け取ってしまうということです。
みなさん、この部分だけでもこれが生物兵器として扱われる可能性があると考えられますよね。
これらワクチンの組み合わせと、蓄積による未知なる影響と、それらの相乗効果に加えて、水銀誘導体やアルミニウム誘導体のような有毒物質を使ってあなたをガンにするのです。
例えば、副作用が判明しているワクチンと副作用が判明している別のワクチンを一定の時間内に人体に入れたとしてもA＋B＝AとBという結果になるわけではありません。2種類が一緒になることでそ相乗効果が起こり、想像の１００倍以上の有害な副作用が出ることもあるのです。
このことについては研究がなされていないのです。
小さな子ども達は免疫システムが未熟なので、間違いなくもっとも影響を受けやすいというのは常識です。
ワクチン使用について現在の研究や症例に欠陥があるなら、なぜ私たちはこれほどまでにワクチン接種を押し付けられるのでしょう。
お金の流れを追ってみましょう。
2011年ドイツのキュアバックは、RNAワクチンの研究開発のために3300万ドルを受け取りました。
2013年にはモデルナ、セラピューティクスは、RNAワクチンの研究開発のために2500万ドルを受け取りました。
2015年イノヴィオは、DNAワクチンのために4500万ドルを受け取り、DNAナノテクノロジーを使用していることを認める発言をしました。
ナノテクノロジーというのはミクロの極小ロボット生物を使っているということなのです。
これらの企業は全てゲイツ財団の支援を受けているか、何らかの形でゲイツ財団と関連しています。
重要なのは、これらの企業が今までのところ、このワクチンの対人臨床試験で十分な免疫力を発揮できなかったために、人体に使用するためのライセンスを取得できていないということです。
十分な免疫力といっても、もう一度言いますが、一定数の抗体ができたと主張しているにすぎません。
試験管の中の抗体を数えただけです。抗体ができたとしても、その有効性を証明しなければ良い科学とは言えません。
2010年、国防総省の軍事機関DARPA（国防高等研究計画局/ミリタリーのエージェンシー）は、DNAとRNAワクチンにフォーカスし始めました。
彼らは皮膚にマイクロニードルがついたシールのようなものを貼ることで、非侵襲的エレクトロポレーション（身体を傷つけずに電気的に小さな穴を開けて投与）できる合成DNAワクチンを所有していました。それは無傷で、気づくことすらないでしょう。
彼らの言葉を引用すると、遺伝子レベルでの人間の「強化と破壊」です。
これは、ビルゲイツが、前に述べた企業とのDNA、RNAワクチンに多額の資金提供を開始したのと同じ頃です。
2020年にはDARPAがブレイン・マシン・インターフェイスを認めています。
それこそAI、つまり人工知能であり、人間の脳がニューラルネットワークを形成し、思考だけでコミュニケーションを取る能力を持ったり、あるいは遠隔で影響を受けたり、コントロールされたりするようになるということです。
例えば、IT制御されたスマートハウスで、考えるだけでエアコンや扇風機をつけたり、お気に入りのプログラムを起動させたり、コンロに何かを料理させたり、などが可能になるということです。wifiなのですから。
考えてみてください、
こちらから向こうに通じるということは、向こうからも通じているということなんです。スマートハウスからもメッセージが送られているということなんです。これからは全て関連があるので、もう少しお付き合いください。
同時期のDARPAのもう１つのプログラムは、次世代の非外科的nanoテクノロジーN3プログラムというもので、あなたの脳に直接「読み書き」ができる非侵襲的（身体に傷をつけない）または最小侵襲的なブレインコンピューター・インターフェイスが含まれています。
これがどういうことかわかりますか
脳を直接読み取り、直接書き込み、、、ですよ。
あなたの脳内で起こることを書き換えるのですよ。
あなたの記憶や考えをですよ！
まさに映画マトリックスです。
空手を習いたいな→ダウンロード→空手を習得→これでもう身体が知っている（出来る）というわけです。
フレンチキュイジーヌのシェフになりたい→すぐにダウンロード→はい、もう出来ます。
語学なら多分数日か1日で習得できるのでしょうか。
魅力的なことに聞こえます。
でも自分でコントロールできると思いますか。
他の何かがあなたを支配しているのですよ。
あなたの記憶や経験を書き換えるんですよ。
あなたの記憶は作られたものかもしれないし、何が現実なのかのわからない、あなたはコンピュータープログラムになってしまうということなのですよ。
あなた自身がコントロールするのではない、コンピュータープログラムのキャラクターになってしまうのです。
これはSFではなく現実です。
全て関連があります。
これも重要なことですがDARPA（国防高等研究計画局）が資金を提供している、ある企業ではソフトで柔軟なハイドロゲルを生産しており、ヘルスモニタリングのためにこれを皮下に注入します。
重要なのは、このジェルはスマートフォンのアプリに同期して、ユーザーの健康状態を瞬時に把握します。
ですが、ハイドロゲルというnanoテクノロジーは一度移植されると体内で成長し、広がっていくのです。
これが私たちのDNA にどう影響するか分かっていませんが人工知能に直接、継続的に情報を送ることができることはわかっています。
私たちのスマホの中には健康アプリが入っています。時にはグーグルアプリに中を探さなければいけないかもしれませんが、いずれにせよ入っているのです。
それを無効にすることはできますが、削除することはできません。これこそが彼らがいうCOVID-19アプリでもあるのです。このアプリと関係があるのです。
彼らはあなたに準備をさせているのです。
あなたはアプリを持っています。つまりソフトウエアを持っていることになります。
あとはハイドロゲルを少し入れるだけです。
そうすれば永遠に体内の全てがモニターされることになります。
女性なら排卵、月経周期、sexの回数、男性の場合はもちろん、、
そして体内のアルコール量、体内のビタミン、ミネラル、倒れたことがあるか、何歩歩いているか、
あなたが何か不安を感じている場合はあなたの感情や睡眠状態、彼らはあなたの全てを把握できるんです。
継続的に、、。そしてそれはAIプログラムに送られる。
一体何が行われているのでしょうか？
彼らは急いでこれを進めようとしています。
すでにスマホであなたを準備させています。
ファンタジーではありません。全て真実です。
結論から言うと、私たち人間であることの意味を変えてしまう、未知の領域に入ってしまったのです。
COVID-19ワクチンはどのような科学的方法論から見ても安全ではありません。
彼らはガンや、突然変異原性の細胞株を私たちの体内に導入しています。
長い間、ずっとそうしてきています。
彼らは何をしているのか、何をしようとしているのか、何が起きるのか根拠を持っていません。
まだ、絶対的に何の根拠もないのです。
彼らには根拠などなくても良いのです。
分かりますか？
組み替えRNA組み替えDNA技術は、人の体に永続的な未知の遺伝子的変化を引き起こすでしょう。
一度、DNAが変化してしまったら、その人は永遠に一生、その変化とともに生きていくことになります。
残りの人生において彼らが誰であるのか、誰にもわかりません。
後戻りはできないのです。
「ワクチンを打ったけれど効かなかった、もう２度とやらない」では済まないのです。
「やるか、死ぬか？」と言う問題です。
誰がこのワクチンを売買しようとしているのか知りませんが、最終的な結果を知っているとは思えないし、これではダメでしょう。
本質的な意味でこれは新しい種を生み、古いもの、つまり私たちをおそらく破壊することになります。
私たちが知っている「人間」の私たちをです。
これはナノテクノロジーとそのロボット的作用を体内に導入します。
これはまさに、このワクチンと、そのID2020等のような名前のついた付属製品を使って、私たち全員を人工知能のインターフェイスにつなぐことができるということを示唆しています。
これは一方通行ではありません。双方通行なのです。
とにかくゾッとすることだと思います。
私は何年も恐ろしいとずっと思ってきました。
このようなことを話し合うビジナスやサイエンスの会議にも出席してきました。
これは本当の話です。
ファンタジーの世界のお話ではないのです。
私は20代前半からこの分野の研究をしてきましたが、、、
、、、これは事実です（涙声）。
ですから、今、私たちで声を上げて伝えていかないと、
私たちのために、家族のために、未来の世代のために、そして人類のために、
作者は不詳だが、同じような内容の投稿がある。
コロナ・ワクチンと遺伝子組み換え人間とは・・・
モンサント社は遺伝子バイオテクノロジーを使って野菜や穀物の種子だけでなく動物の遺伝子組み換えも行っていますが、コロナ・ワクチンも同じように遺伝子組み換え型ＤＮＡ及びＲＮＡ（リボ核酸）を人間の体内に配置しますから、コロナ・ワクチンを接種されると人間の遺伝子コードが書き換えられます。
バイオテクノロジーで動物や微生物の遺伝子を編集すればクローン（遺伝子構成が全く同じ）が誕生しています。クローン技術により生物学的特徴及び効率的特徴を持つ種の保存や繁殖を行うことができます。
遺伝子組み換え型ＤＮＡテクノロジーとは、複数の生命体・有機体の遺伝物質を結合させて単細胞にした上でたんぱく質を生成させます。
遺伝子組み換えによって完成した生命体・有機体は特許権を有します。モンサント社はＧＭＯ種子の特許を取っています。
そしてＤＮＡワクチンが初めて人間の身体に注入されたなら、開発者はその身体の特許権を有することになります。このことは殆ど議論されていませんし誰にも周知されていません。
ワクチン開発では、無作為に選ばれプラセボを対照とした試験が行われていません。ワクチン製造業者はこのような試験の実施を免除されており多くの保護条項でしっかり守られています。
2010年に、ＤＡＲＰＡ米国防総省国防高等研究事業局は、この種のテクノロジーを使えば遺伝子レベルで人間を改良したり滅亡させたりできることを認めました。
ヒドロゲル・ナノテクノロジーのコロナ・ワクチンを皮膚の下に注射すると、身体全体にいきわたり、ヒドロゲル・ナノテクノロジーは携帯電話やＡＩとインターフェースをとるようになり、体内のあらゆる状態（不安、感情、排卵、ビタミン量、他）をモニターすることができるようになります。しかし科学者らはこのテクノロジーが人間のＤＮＡにどのように影響を及ぼすかについてはわかっていません。遺伝子組み換えのＤＮＡ及びＲＮＡテクノロジーは人間の身体に永久的な未知の遺伝子変化を起こすことになるかもしれません。
気になる点として、（核心）
キャリー・マディ医師の言葉では、
●DARPA（国防高等研究計画局）が資金を提供している、ある企業ではソフトで柔軟なハイドロゲルを生産しており、ヘルスモニタリングのためにこれを皮下に注入します。
重要なのは、このジェルはスマートフォンのアプリに同期して、ユーザーの健康状態を瞬時に把握します。
ですが、ハイドロゲルというnanoテクノロジーは一度移植されると体内で成長し、広がっていくのです。
これが私たちのDNA にどう影響するか分かっていませんが人工知能に直接、継続的に情報を送ることができることはわかっています。
作者不詳の投稿では、
●ヒドロゲル・ナノテクノロジーのコロナ・ワクチンを皮膚の下に注射すると、身体全体にいきわたり、ヒドロゲル・ナノテクノロジーは携帯電話やＡＩとインターフェースをとるようになり、体内のあらゆる状態（不安、感情、排卵、ビタミン量、他）をモニターすることができるようになります。
私達、素人では解らない言葉が出てきてる。これが、陰謀論で言う、マイクロチップにあたるものなのだろう。
ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏も、有名なベルリン演説で同じような事を述べている。
みなさん、ありがとうございます。
私の母国・米国の新聞は
「私が今日ここで、約5000人のネオナチと話をする」
と報じています。
そして明日、新聞記者らは
「私がここにいて、約3000人から5000人のネオナチに話をした」
と報道することでしょう。
しかし私は眼の前の皆さんを見て
ナチズムとは正反対のものを感じます。
私たちは製薬業界に経済的なしがらみのない
大手製薬会社のためではなく
私たちのために働いてくれる
医療関係者を求めています。
私たちは医薬品業界の利益や
政府の規制に汲々するのではなく
子供達の健康について
誠実な注意を払う公務員を求めています。
各国の政治家は「パンデミック」が大好きです
戦争を好むのと同じ理由で「パンデミック」が大好きなのです。
何故なら、通常ならば人々が絶対に受け容れることのない
「抑圧」を強要するチャンスを彼らに与えてくれるからです。
「危機（ショック）」は人々を従順な存在にし
そして人々を服従させるための制度をつくる
絶好の機会にもなります。
ひとつ
私にとって大きな「謎」があります。
それはビル・ゲイツやアンソニー・ファウチのような
世界的な重要人物がこの何十年もの間、今回のような
「パンデミック」についての
対策や検討を続けてきたということです。
彼らは「パンデミック」が発生した時
人類が等しく危機を免れる方法を
考え続けてきたかのような素振りをしていました。
ですがそれが現在は
まるで素知らぬふりをしているようにみえます。
彼らは「パンデミック」の状況が進むにつれ
逐一事態の全貌をつくりあげているようにみえます。
彼らは諸々の数字を「捏造」しています。
彼らは新型コロナの致死率が
どの程度であるかを明らかにしません。
実際に役に立つ形のPCR検査を実施することもしません。
彼らは死亡診断に必要な「新型コロナの定義」を
絶えず書き換え実際以上に危険にみせかけている。
彼らは人々の恐怖心が増幅されるよう
煽ることが得意なのです。
政治家が人々を奴隷化できる唯一の方法は
人々を「恐怖」に陥れることです。
そして人々が「恐怖」におののく対象が分かりさえすれば
彼らはそれを利用してあなたがたにやらせたいことを
難なくさせることができるのです。
彼らは
検疫防疫を口実に「5G」を導入して私たちの社会に
「デジタル通貨」への移行を促す仕掛けを
つくりだすことには尽力しました。
この「デジタル通貨」の仕組みは「奴隷制度」への入口です。
彼らがあなたの銀行口座を掌握したとなれば
あなたの行動が彼らに掌握されたのと同じことです。
そして「5G」の普及についての広告を
さんざん見させられ「5Gは素晴らしい！」
「5Gはあなたの人生のすべてを変える！」
と聞かされているでしょう。
5Gの普及した世界は素晴らしい！・・・
私自身、5Gの広告を見て
「素晴らしい！」
「待ちきれない！」
と思っています。
なにしろテレビゲームのダウンロードにかかる時間が
16秒から6秒に縮まるのですから！
しかし彼らが「5G」普及に5兆ドルを費やしている理由が
そこだとはとてもは思えません。
その投資の理由は、私たちを「監視」し
私たちの「データを収集する」ためです。
「5G」は私たちのものでははありません。
「ビル・ゲイツのため」であり、
「マーク・ザッカーバーグや、
ジェフ・ベゾスやらのすべての億万長者のため」のものです。
ビル・ゲイツはまた「生体認証」や「顔認識」の技術によって
あなたの全てのデバイスをGPS衛星経由で
常時追跡することもできます。
あなたは「アレクサ」が
あなたのために働いていると思い込んでいますが、
「アレクサ」はあなたのために働いてなどいません。
あなたをスパイしているビル・ゲイツのために働いているのです。
そして「パンデミック」は超管理社会を志向している
エリートにとって非常に都合のいい「危機」なのです。
彼らはこのショックで中産階級を消滅させ
民主主義の制度を破壊し私たちの財産を奪って
ごく少数の富裕層に富を集中させる・・・
私たちのほとんどを貧困化させることによって
彼ら少数が永遠に富み続ける仕組みをつくりだそうとしてます。
彼らの将来と私たちの子供たちの将来は
ただこのベルリンの群衆にかかっています。
今日、彼らに
「あなた達は私たちの自由を決して奪えない。
私たちの子供らに毒牙をかけることはできない！」
のだと伝えましょう。
私たちは民主主義を取り戻すことをここに求めます。
一緒に戦いましょう。
皆さんありがとう。
ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の演説で出てきましたね。
”５Ｇ”
という言葉が。
皆さん、５Ｇ監視というものは、何だと思います。
ここで参考になるブログがあります。
題名は、
公安警察の実態
犯罪組織公安警察の活動と手法
となっております。
ブログの内容は、
①公安警察の活動の概要②薬物編③集団ストーカー編④活動実態⑤思考盗聴
の順になっています。
ここでは、５Ｇ監視陰謀論と直接関係していると思える⑤思考盗聴を取り上げます。
『思考盗聴』
①脳から出る電磁波を受信できる範囲に中継器を設置すれば、脳に電極を埋め込む必要はない。
②通信媒体は当然電波（電磁波）である。
③思考盗聴装置は遠隔地から電磁波を送って盗聴する装置ではない。ただし、入眠波を送って睡眠を遠隔コントロールすることはできる。
④思考盗聴は結果として、個人のプライバシーの垣根を消滅させるが、思考盗聴の運用主体が国家ある以上、個人情報やプライバシー情報の漏洩・流出を目的とする思考盗聴はありえない。
⑤思考盗聴装置を運用する国家が機密とするのは「個人のプライバシーの垣根の消滅」の影響の大きさに国家自身がある意味「恐怖」しているからである。その内容は、開発において思考盗聴技術に到達した人にのみ、機密保護対象者として、国家から明かされる。したがって、国家が機密とする以上、「思考盗聴有る無い議論」はムダであろう。思考盗聴装置があると主張する人は、他人がレッテルを貼りに来る前に「気迷い」と前置きでもしていた方が無難である。思考盗聴を行うためには、携帯電話の基地局のように対象者のいる地域に受信中継機を設置するか、携帯型の装置を持って対象者を追跡し続ける必要がある。受信範囲は基地局で150ｍ程度（人体から出る低周波の到達範囲）。携帯局で30ｍ程度と見られる。（中継チップをインプラントされるとかなり伸びる）したがって、思考盗聴の媒体である脳から発生する低周波電磁波を遮断するのは不可能に近いが、思考盗聴されない為には、脳から発生する低周波電磁波の受信エリア外に出てしまえば良いということになる。
被害内容もしくは被害者の症状：
1. 幻聴
2. 潜在意識への特定の命令の送信
3. 視覚的な幻覚
4. 脳に対する電磁波を用いた言葉と数字の挿入
5. 感情の操作
6. 遠隔地からの思考の解読
7. 身体に対する苦痛の誘発
8. 宇宙からの人間行動の遠隔操作
9. 頭上をヘリコプターが飛んでいるようなストレス症状及びハラスメント。
10. その中にカメラがあるかのように被害者の目を通して見ること。
11. 睡眠パターンのコントロール。
12. コンピューターと脳のインタフェース、コントロールと通信。
13. パーソナリティを挿入し、記憶を回収するような複雑な脳のコントロール
14. 私生活、職場などの盗聴、盗撮
15. 集団によるストーキング
16. プライベートな情報をマスコミに流用される。私生活をドラマや映画などの材料にされる
思考盗聴の文章の中で、この部分
”思考盗聴を行うためには、携帯電話の基地局のように対象者のいる地域に受信中継機を設置するか、携帯型の装置を持って対象者を追跡し続ける必要がある。受信範囲は基地局で150ｍ程度（人体から出る低周波の到達範囲）。携帯局で30ｍ程度と見られる。（中継チップをインプラントされるとかなり伸びる）したがって、思考盗聴の媒体である脳から発生する低周波電磁波を遮断するのは不可能に近いが、思考盗聴されない為には、脳から発生する低周波電磁波の受信エリア外に出てしまえば良いということになる”
これが、５Ｇ監視と繋がる印象を受けます。
つまり、５Ｇ監視とは、携帯電話や携帯電話基地局を使った脳波監視システムのことである。
この５Ｇ陰謀論について、気になる動画が存在する。
例えば、この動画 ”人間をスマホ”にというものである。
https://www.youtube.com/watch?v=2ts3b9XLaMU
マイクロ波を研究している弁理士の先生の動画です。アメリカで特許が出されているそうです。
www.youtube.com/watch?v=9CW9trkWiuM
さて、ワクチンを打つことができない という場合どうしたら良いでしょう。
ケネディ・ジュニア氏のインタビューで締めくくりの言葉、「バイデン新政権はワクチンでなく、効果的なものも報告されている治療薬に力を注ぐべきだ」と言っている。
森下教授の「正直なところ、DNAワクチンなどの新しいワクチンは、パンデミックを一時的にしのぐためのものです。恒常的に打つようなものではありません。
とりあえず社会生活を維持し、その間に治療薬や通常のワクチンの開発が追いついてくるための、リリーフ役でしかありません」に待望される治療薬について、
東京医師会会長さんの投稿です。（尾崎 治夫）
イベルメクチンの緊急使用を考えて欲しい。
また長文になりますが、是非最後までお読みください。
一昨日、ノーベル賞を受賞された大村先生と北里大学の皆さんが、東京都医師会に来られました。
大村先生が創薬に関わったイベルメクチンをコロナ患者さんに投与して、患者さんの命を救って欲しい、という訴えをされにきたのです。
イベルメクチンの新型コロナウィルスに対する効果については、現在27カ国で治験が行われており、86件の治験が進行中とのことです。
既に報告された35件の研究のメタ解析によると早期に投与すると71%の改善効果が、遅れて投与しても50%に改善効果、予防的に投与すると91%の改善効果が、全体でも71%の効果が認められると、報告されています。
アメリカのNHI治療ガイドライン委員会でもこうした報告を受け、イベルメクチンに関する推奨事項をアップグレードし、COVID-19で
使用するための選択肢の１つとしたそうです。
このような良好な治験結果が出ている薬剤は、私の知る限り今のところないと思います。
しかも大村先生が作られたと言っても過言ではない日本発の薬です。
緊急事態宣言下で、自宅待機でいつ重症化するとも限らない患者さんが激増しているのが東京の実情です。
自宅療養などでの有効な治療手段がない現在私はこのイベルメクチンの使用を早急に検討すべきだと考えています。
有事の際の緊急使用として、医師の裁量権のもとに、使用を認めていただきたいのです。
しかしながら、厚労省は、あくまでも平時と同様の薬事承認のプロセスを崩そうとせず、この薬剤が使える目処が立っていません。
どうか皆さん、一緒に考えてみてください。
なおイベルメクチンは現在、寄生虫やダニの駆虫薬として、日本でも日常診療の中で使われている薬で、副作用も少ないとされている薬です。
アフリカでは、オンコセルカ症という寄生虫疾患の治療薬として、多くの人を失明の危機から救っている薬です。 と、フェイスブックで投稿されました。
イベルメクチンという薬は、どうも予防薬として効果が高そうです。
色々、情報を集めると、予防薬として、ワクチンと同じような効果があるようです。
〈大村〉
興味深いデータを紹介しておきましょうか。それは8月28日に発表されたエジプトのザガジグ大学が行った臨床研究の結果です。新型コロナウイルス患者と密接な接触があった304人のうち、イベルメクチンを投与したのが203人で、発症者は15人（7.4％）でした。一方、投与しなかった101人では59人（58.4％）が発症しています（共に14日以内）。
この結果から、ＰＣＲ検査で陽性となった人に重症化阻止用に渡すと同時に、陽性となった人の周りに配る取り組みを行えば、劇的に感染の拡大を防ぐ効果が期待できます。
日本のようなファクターＸと言われたものが存在する状況下では、イベルメクチンを有効に使えば、コロナウイルスを克服できる可能性が高いと思われます。
但し、政府があくまでもファイザーやモデルナのワクチン接種にこだわるようであれば、そこに何かあると思う用心深さも必要だと思います。
ワクチン接種は、森下教授の言うように、時間的余裕があるならば、時間をかけて作ったワクチンを接種するべきだと思います。
安全なワクチンを接種しましょう。
同調圧力に屈しないように。
陰謀論について、さらに掘り下げてみます。
ビルゲイツ チップ についての陰謀論を詳しく載せている投稿がありました。
「人類総マイクロチップ接種計画」ナノチップとスマートダストの目的
ビル・ゲイツ、アンソニー・ファウチ、テドロス・アダノム、ジョージ・ソロス、ジャレッド・クシュナー、江沢民らによる次の計画は全世界対象の予防接種と１８か月間のロックダウンです。
ビル ゲイツが本計画の首謀者で、人々にマイクロチップを埋め込む算段です。"
元記事
人間そのものを小さなチップ化してしまうという計画が、ナノチップやスマートダストによって実行されようとしています。信じ難い極小サイズのナノチップとスマートダストがひとたび人体に入り込むと、そのまま体内に留まって他のチップとの人工ネットワークを形成します。しかも外部から遠隔操作が可能です。これが重大な基本的人権の侵害であることや、健康問題に発展するであろうことは言うまでもありません。これからの新世界秩序(ニューワールドオーダー)は外界（環境や社会）からではなく内界（あなたの体）から支配しようとしてきます。本記事では、ナノチップとスマートダストがいかに危険であるかを説明していきます。
さまざまな支配方法
人類の歴史の中で、人々が支配者と奴隷という2つの身分制度に分かれていた社会の例は数多くあります。支配者は通常、奴隷たちの金銭、食料、水、武器などの生活必需品を支配し、奴隷制度を維持していました。これは「環境を支配する」やり方です。
最近の歴史では、資源だけでなくプロパガンダ、つまり「心理的支配」も行われてきました。様々な形があり、例えばインドのカースト制度や、ローマ、中東、ヨーロッパでの王族の血統による民の統治、1930年代のナチスドイツとソビエトが行った中央集権化(一人の独裁者や少人数の委員会による何百万人もの民の支配)、それに欧米(特にアメリカ)のCIAなどの諜報機関による高度なPRやマインドコントロール技術など。MKウルトラなどの新世界秩序計画による性奴隷や暗殺者の作成など。人々は知らないうちに遠隔操作で潜在意識を操られ、それは大衆の行動として表れています。
精神と感情の支配構造
MKウルトラ計画は60年以上前に頻繁に行われていた極秘裏に行われていた人体実験です。
現代においては、テクノロジーの発展が新世界秩序計画の鍵となっています。それによって人民の感情、つまり大衆の心と感情を制御することができるからです。ここで「マイクロチップ」の話が出てきます。これを人体の皮膚に埋め込んで、そこから情報を受信したり送信したりできます。一つ一つが極小サイズの電子機器なのです。この技術自体は昔からあり、ご存知の方も多くいらっしゃるとは思いますが、それらは時代遅れの技術です。今はマイクロチップよりもはるかに小さなナノチップやスマートダストが台頭してきているからです。
ナノチップとは？
「ナノ」は「マイクロ」よりも3桁小さい、「10億分の1」という意味の言葉です。マイクロチップは米粒程度の大きさですが、ナノチップはもはや肉眼では全く見えません。人間の髪の毛よりもはるかに細いものもあり（例：0.4×0.4mmのμチップ）、2015年にはIBM社がわずか7nm(ナノメートル)の実用ナノチップを開発したと発表しました。参照までに、人間のDNAの鎖は約2.5nmで、赤血球1個の直径は約7500nmです。ナノチップは環境から電力を得ることができるので（電池を必要としない）およそ100年ほどは稼働し続けることができます。最初から人体に注入されるのではなく、まずは製品に入れ込まれる予定です。（大企業は消費者の消費パターンを熟知しているから）ちなみに、チップは神経細胞に溶け込んで、融合することができます。
リークされたこちらの動画では、新世界秩序計画によって約100兆個のナノチップが世界の人間に入れ込まれることを目指していると主張しています。チップが入れば、皆がタグ付けされて新世界秩序による識別が楽になります。この計画の証拠として、他にも多くの特許や文書が動画の中で提示されています。これはフィクションではありません。ヒューレット・パッカード社は計画の実行者として例に挙げられています。
スマートダストとは？
「スマート」と名前が付いた製品はアヤシイということに、すでに気づかれている読者の方も多いと思われます。
これは「スマートアジェンダ」と呼ばれる計画で、目的は地球全体を網羅する巨大電磁ネットワークを作ることです。家庭用電化製品、家電、食品や飲料品、動物、植物、人間も含めてすべてをこの地球グリッドに組み込んでしまおうという計画です。対象が移動すると、その動作もすべてグリッドを通してセンサー(塵)で感知されるようになります。スマートダストも放送と受信の両方ができるミニコンピュータとして機能します。「悪魔の塵」の異名を持つ技術です。これをマイクロ電子機械センサー（メムス MEMS）といいます。
2013年時点では米粒ほどの大きさだったこの技術も、今後はさらに小型化が進むでしょう。塵を空気中に散布することで、食品を介して人体に入り込みます。
スマートアジェンダは国連のアジェンダ21(アジェンダ2030)のことです。
スマートグリッドはIoT（モノのインターネット）のことです。
最新の5Gネットワークを使うことで、この計画が完成に近づきます。
この種の技術は人類の利益のために使用することができる反面、兵器にもなります。他の技術同様、技術は使う人次第で善にも悪にもなります。スマートダストの存在は、全人類の人権に対する脅威となり得ます。人類が技術を使役するのではなく、技術が人間を使うようになってしまうでしょう。
ナノチップとスマートダストの入れ方
ワクチン、遺伝子組み換え作物、生物工学食品、地球工学、それからケムトレイルも、実はすべてナノチップとスマートダストの計画と関係があります。実はこれらはナノチップやスマートダストを体内に注入するための「配送システム」なのです。ケムトレイルの中にスマートダストが含まれている場合、空気中に散布された塵は容易に体内へと侵入し、体内にある他の塵と通信を開始して独自のネットワークを構築します。そしてこのネットワークは遠隔操作が可能です。どんなに食べ物や行動に気を付けても、ケムトレイルで散布されたスマートダストを吸い込まないようにすることは困難です。
新世界秩序の犯罪者たちは、人類に入れたスマートダストやナノチップを通してIoTスマートグリッドと脳機能マッピングなどを組み合わせようとしています。
そして究極の目的である、遠隔操作による大衆の思考、感情、行動を操作(プログラミング）することで、地球上の全ての人の支配を実現しようとしています。
新技術はカッコよくて便利だとメディアが宣伝する
このような邪悪な目的があるということは当然ながら周知されることはありません。むしろ、この技術がどれだけ素晴らしく、カッコよくて、最先端で、流行っていて、効率的であるかが宣伝され続けるのです。特に「速くて」と「便利」という言葉がよく使われ、技術の施行が推進されていることに注目です。（人々はより速く、より便利なもののために自分たちの自由、健康、プライバシーをトイレに流しているのです）どこに行っても人工電磁波フィールドに囲まれている社会など、体にいいはずがありません。
こうして同調圧力を利用して人々に技術が押し付けられます。
「社会に適合するために、この技術を導入しましょう」と押し付けてきます。これまでの政府プログラムと同様、ナノチップも最初は任意で実施され、気が付けば義務化しているでしょう。入れ墨のインクを使って自ら自分の身体にチップを入れる社会は、既に存在しています。最近では、ウィスコンシン州にあるスリー・スクエア・マーケット社が社員にマイクロチップを入れて社内システム改善しようと奨励し始めました。
これは強制ではありませんでしたが、約半数（85人中41人）の従業員が自らチップの受け入れを選択したと報告されています。
どうすればチップを取り除けるか
第一に、正しい情報を得てください。ナノチップやスマートテクノロジーの本質と危険性を理解しましょう。第二に、どんな体のいい理由をつけられても、チップを入れることに絶対に同意しないでください。知らない間に遠隔操作されてもいいですか？良いわけが無いでしょう。第三に、すでに体の中にチップが入っていた場合、取り除いてもらいましょう。その方法はいろいろあります。マイクロチップであれば切除手術で取り除くことができます。（ナノチップは不可) ネオジム磁石などの磁石を使ってナノチップを無効化することもできると言われています。うまくいけば、体内のナノチップを不活性化、無効化ができるでしょう。今後、除去を容易に行える新技術も開発されることに期待しています。
最後に
人間のマイクロチップ化は、トランスヒューマニズムと同義です。
いつも注意を払い、すぐに信じ込まないように考える必要があります。技術は外科医が使うメスと同じです。それを使って患部を治すこともできれば、患者を殺すこともできます。ナノチップが良い目的にしか使われないと考えるのは無知な人のやる事でしょう。知ることが大事です。さもなければ技術は権力者に悪用され、「ユートピアに連れて行ってあげる」という嘘の約束で騙して、奴隷にされてしまいます。「ナノボット」は西洋医学の現場で治療に使われています。
この話は決してただの妄想ではありません。スマートグリッドが確立すれば、年中無休で監視され、追跡されるでしょう。どうすればそのような未来を避けられるのでしょうか？
答えは貴方の内側にあります。
どんなに優れた技術でも、あなたの精神と霊性、つまりあなたの真の力に取って代わることは絶対にできないのだから。
「人類総マイクロチップ接種計画」については、
動画 ”人間をスマホ”
https://www.youtube.com/watch?v=2ts3b9XLaMU
においても、少しだけ同じようなことが語られています。
「人類総マイクロチップ接種計画」では、どのうようにして、人類にマイクロチップを入れさせるかが書かれているので、非常に参考になりました。この文章ですね。
『ワクチン、遺伝子組み換え作物、生物工学食品、地球工学、それからケムトレイルも、実はすべてナノチップとスマートダストの計画と関係があります。実はこれらはナノチップやスマートダストを体内に注入するための「配送システム」なのです。ケムトレイルの中にスマートダストが含まれている場合、空気中に散布された塵は容易に体内へと侵入し、体内にある他の塵と通信を開始して独自のネットワークを構築します。そしてこのネットワークは遠隔操作が可能です。どんなに食べ物や行動に気を付けても、ケムトレイルで散布されたスマートダストを吸い込まないようにすることは困難です。
新世界秩序の犯罪者たちは、人類に入れたスマートダストやナノチップを通してIoTスマートグリッドと脳機能マッピングなどを組み合わせようとしている』
ここで告白いたしますが、私は、現在エレクトロニックハラスメント（国連人権委員会では、サイバー拷問と名付けられた）を受けています。
ハラスメントを受けた当初は、かなり参りました。
現在は、何とか攻撃を弱める手段を手に入れて、反撃に移っています。（反撃と言えるかどうか？自分では、反撃しているつもりです）ペンによってね。
皆さんは、エレクトロハラスメントについて知らないと思いますので、
エレクトロハラスメントとは、どのようなものなのか？大沼安史氏のブログを参考にして、説明いたします。
「表示されない」大沼安史さんの記事
■ 1.大沼安史と羽倉久美子からの（最後になるかも知れない） お願い2013-03-25
はなはだ勝手なお願いではありますが、もし、みなさんが何らかの行動に出る時は、必ず、事前に、わたしたちの生存確認を行ってからにしてください。
わたしたちが不審な死を遂げたり、狂気に陥ったり、失踪したときは、一気に大拡散ねがいます。
大沼安史と羽倉久美子からのお願い
（大沼記）
みなさま方にぜひとも知っていただきたいことがあり、この手記（これはその「前文」にあたります）をまとめることにしました。最初から大仰な言い方になりますが、わたしたちが不審な死や失踪を遂げたときは、何らかのかたちで「謀殺」されたとお考え下さい。
実はこの２週間ほど、得体の知れぬ集団に追われ、追い詰められ、恐ろしい目に遭わされています。
詳細な経過は、妻、久美子の書いた手記（このブログにアップしたいのですが、それも叶わないような気がしています）に譲り、ここでは事態の概略、わたしたちが陥った苦境の見取り図をお示ししたいと存じます。
わたし大沼は、仙台市青葉区国見のマンションに居住しているのですが（現時点、そこに籠っています）、その居宅の中で、まさに「居ても立っても、座ってもいられない苦しさ」を覚えるようになりました。
キーンという強烈な金属音の響きに絶え間なく曝され、電子レンジの中にでも頭を突っ込んだような激しい不快感を覚えるようになったのです。
最初はわたしだけの錯覚かなとも思いましたが、ときどき、同市内太白区八木山の自宅から、食事をつくりに来てくれる妻の久美子も同じような強烈な不快感、具合の悪さを感じるようになりました。
このため、とりあえず、八木山の彼女の自宅（一軒家）に避難したところ、こんどは彼女の家が、同じような異常な状態になり、ソファーにも座ってもいられない状態になりました。
彼女もイラストを描く仕事に集中できなくなり、結局、契約していた仕事を放棄。
マイケルという部屋飼いの愛猫などは、外に飛び出したまま、家の周りにも寄りつこうとしない、異様な事態になりました。
このため、わたしたちは新潟に一時避難を兼ねて、レンタカーをかりて旅し、良寛さまのふるさと訪ねて、仙台の彼女の家に戻ったのですが、家の中、および家の周りの異様な感じは逆に強まっており、その家の放棄を余儀なくされたのです。
宮城県警・八木山交番に事情を訴えあと、一夜の安眠を求めて、仕方なく仙台市内のホテルを（偽名を使うなどして）転々としたわたしたちは、最後にわたし大沼の実弟の家（同市泉区）に逃げ込み、３日閉じこもり、昨日（３月２４日）、施錠交換の終わった、国見の自宅マンションに戻った次第です。（わたしのマンションのカギも、妻の家のカギも、内部に忍び込んだ何者かに盗まれました）
この間、わたしたちは車（妻の車）で買い物に出ても、組織的な、車、および尾行者による尾行につきまとわれ続け、いまに至っています。
尾行され、つきまとわれる中でもわたしたちは、家の中で感じる、頭がふらふらするような不快感を何度も覚えました。
どうしてそうなるのだろうと不審に思ったわたしたちは、周囲に注意を払うようになりました。
そして、”ある日、逃げ込んだ先の喫茶店で、わたしたちを追いかけるように入店し、店の向こう側に座った、かなり年配の女性が、手の平の下に、薄型の携帯電話のようなものを隠し、わたしたちの方にさりげなく向けているのを目視したのです”。
なぜ、それに気づいたかというと、浴びせかけるような不快感の方向性というものを急に感じ、思わず、その方向に目が行き、偶然にも（いや、必然というべきでしょうか？）、「それ」を視認することができたわけです。
これは尾行車についても同様で、わたしたちの車をついてくる尾行車の男（や）女が （なぜか、というより、ある意味で当然ながら、尾行に慣れていない一般の方々です） ウインドウ越しに向けてくる「それ」が何であるか、この目で確認しました（いま、詳しくお話することができないのが残念ですが、「目視」だけではないことを申し添えます）。
半月の逃避行では、いちどこんなことがありました。
仙台から東京方面の友人宅に逃れようとしたわたしたちは、JR仙台駅で、新幹線「こまち」の切符を買い、改札口を通ったときのこと。
後続の妻が、自動改札機の取り出し口に出てきた乗車券・指定券などに手を触れようとしたところ、後ろからついてきた若い女性が、「わたしの入場券でしょう！」と叫びながら、妻の乗車券などを鷲づかみにし、わたしたちがどこまで行こうとしているか、確かめたのです。これには居合わせた駅員さんもビックリして、「なんなんだ、あの女は」と驚いていました。
わたしたちが駅ホームで「こまち」を待っていると、不審な男女が１０数人ほどホームに姿を現し、中には一眼レフのカメラでわたしたちを撮影する中年の女性まで現れる始末。
怖くなったわたしたちは、入線した「こまち」に乗車したあと、発車のベルが鳴って列車のドアが閉じようとした瞬間、ホームに飛び降りたのですが、尾行者からはその後もつきまとわれる続け、いまに至っています。
みなさま方の中には、わたしや妻からのメッセージをすでにお読みになった方も、かなりいらっしゃるのではないか、と思っております。多大なご心配をおかけしましたことを、あらためてお詫び申し上げます。
この「手記」は本来、わたしたちの「生前における公開」を目的としたものではありませんでした。
しかし、いま、わたしたちは、ひしひしと、いのちの危機を感じております。
（わたしの自宅「周辺」に配置された人々が、わたしにこの手記をアップするよう、なぜか仕向けているような気？がしています……）
冒頭、申し上げましたように、この「手記」はもしかしたら、私たちの最期のメッセージになりかねないものです。
遺言になりかねないものです。
どうか、わたしたちが別途（手書きの手記などのかたちで、一部の方に）すでにお願いした、わたしたちの最後の訴えをご検討いただき、言論の自由とデモクラシーを守りきってくださるよう、こころから、お願い申し上げます。
２０１３年３月２５日
大沼安史・羽倉久美子 記
エレクトロニックハラスメントに遭った人は、殺害されるかもしれない恐怖を味わいます。私も経験がありますが、最初は確かにパニック状態になります。この大沼氏の遺書とも取れるブログにも、その様子が綴られています。（大沼氏自身は、昨年亡くなられました。その無念を、奥さんが引き継いで、大沼氏のＴｗｉｔｔｅｒを使い、投稿し続けています）
今回、陰謀論についての記述の為、陰謀論に関係する投稿だけを重視いたします。
重要な点は、
”ある日、逃げ込んだ先の喫茶店で、わたしたちを追いかけるように入店し、店の向こう側に座った、かなり年配の女性が、手の平の下に、薄型の携帯電話のようなものを隠し、わたしたちの方にさりげなく向けているのを目視したのです”
という文章があります。これは、携帯電話を持った一団から攻撃されるという、集団ストーカー、エレクトロニックハラスメントの典型的な被害です。
集団ストーカー被害の代表的なもの
”思考盗聴”
”思考盗聴を行うためには、携帯電話の基地局のように対象者のいる地域に受信中継機を設置するか、携帯型の装置を持って対象者を追跡し続ける必要がある。受信範囲は基地局で150ｍ程度（人体から出る低周波の到達範囲）。携帯局で30ｍ程度と見られる。（中継チップをインプラントされるとかなり伸びる）したがって、思考盗聴の媒体である脳から発生する低周波電磁波を遮断するのは不可能に近いが、思考盗聴されない為には、脳から発生する低周波電磁波の受信エリア外に出てしまえば良いということになる”
思考盗聴 正確な言葉に変えれば、脳波監視システム という感じになると思います。
このシステムは、アメリカや日本においても特許が出されています。
マイクロ波を照射して、その反射波から脳波を抽出し、携帯電話などで受けて、ＡＩに脳波などを送信し、ＡＩが脳波から被害者の考えを読み取ります。当初、私は、うそ発見器が今も使われている状況から、このようなものが”あるはずがない”。加害者側の流した偽情報だと考えていました。しかし、どうも本当の事だと、徐々に実体験から解ってきました。解ったならば、徹底的に調べて、真偽を確認いたしました。
また、
ある一定の周波数で脳にマイクロ波を照射すると、人の行動のコントロールができると言われています。これも事実だと、実体験から解ってきました。
この２つの技術により、集団ストーカー、エレクトロニックハラスメント被害者は、どこに行ってもストーカーに遭遇する恐怖を味わうのです。
行き先を知られて、行くルートをコントロールされて、行く先々でエレクトロハラスメントやカルトナンバー遭遇などの嫌がらせ被害を受けるのです。
※カルトナンバーとは？
集団ストーカーの被害者に特徴的なナンバーを見せることにより、
オマエを尾行しているぞ！
オマエを監視しているぞ！
オマエに付きまとっているぞ！
…と、被害者を精神的に追い詰めるのが主な目的である。
私の場合は、８８ナンバー １１ナンバー ６６ナンバー それに高級外国車
８８ナンバー １１ナンバー ６６ナンバー 高級外国車 が近くを通過すると、頭にマイクロ波が照射されます。８８ナンバー １１ナンバー ６６ナンバー 高級外車に注意が行くように。 運転中、何度もそれらの車に遭遇させることにより、監視されていると気付かせる為。
電磁波防止の帽子をかぶったおかげで、私は、その事を知ることができました。
即ち、帽子をかぶると、ナンバーや高級外車が気になりません。
「ああ、なるほど。そういう仕組みか」と解った瞬間でした。
安心・安全な街づくりということで、防犯協会員や地域住民に白い帽子をかぶってもらっているようです。
こちらも同じように、近くに白い帽子をかぶった人がいると、マイクロ波照射。
徐々に気になり、監視されていると思うようになります。
車で自宅に戻ると、ご近所に偶然出くわす。
これを何度も続けます。
ご近所に監視されていると感じるようになります。
マイクロ波の照射は、視線の誘導だけでなく、感情も操作しているようです。カルトナンバーや白い帽子、ご近所との遭遇で、その瞬間、悪感情になるように。
これらが、集団ストーカーシステムの正体でしょう。
街の全住民に監視されていると思い込ませるシステム。このシステムにより、多くの自殺者が出ているハズです。（淡路島5人殺害事件も、このシステムによる犠牲の可能性が高い。
https://www.youtube.com/watch?v=PJAZm8vuGxo
「24時間、人の声が聞こえる」
集団ストーカーやエレクトロハラスメント犯罪について、より理解できる内容だと思います。
この犯罪は、被害者を精神疾患として、被害を一切取り上げないようにするスキームが組まれています。
被害者達のブログ、Ｔｗｉｔｔｅｒを見るに、被害者達は、マイクロ波照射について、色々調べていました。
私も、それらを参考にしつつ、独自でも調べていきました。
集団ストーカーシステムが、１にも、２にも、マイクロ波照射が中心となって行われている。
マイクロ波は、炭素物質で受けることができます。”カミオカンデ”では、電磁波が入り込まないように炭素物質で周りを囲んで実験場を作り出しています。
テレビでカミオカンデの事をやっていましたので、それを視聴し、電磁波を遮断するには、炭素物質が良いと知りました。そこで、すぐに炭素繊維でできた帽子を買い、試しました。
また、私の場合、炭素繊維の帽子だけでなく、風呂に塩を大量に入れることにより（※別に説明）、被害を激減させた。
この対応策により、加害者側は、脳へのマイクロ波照射から骨へのマイクロ波照射に切り替えてきました。
骨には炭素が含まれています。
その為、マイクロ波が通り過ぎるのではなく、受けてしまうのです。炭素繊維の帽子をかぶったことで、私もそれを実感しました。
つまり、骨に照射するれば、物質的な攻撃が可能になるのです。
集団ストーカーが始まる前に、マイクロ波のみ照射されました。
始まりは、安倍総理のフェイスブックに「支持できない、石破氏を支持する」と書き込んだことです。
まさか、マイクロ波照射でお見舞いが来るとは思いませんでした。
私は、当初、それが攻撃だとは思いませんでした。
骨がﾎﾞｷﾎﾞｷ鳴るようになった。てっきり、骨が弱くなったと思い込み、カルシウムなどを豊富に取る という対策を行いました。
しかし、時が経つに従って、様々な事が解ってくると、その当時の骨の異常は、マイクロ波照射攻撃だと理解できるようになりました。
この骨の異常が始まった時から、1年後、私が気付いた状態での最初の集団ストーカー、エレクトロニックハラスメントが起こりました。大沼安史が味わった状況に酷似しています。
つまり、携帯電話を持った一団からエレクトロハラスメントを受けていると錯覚する集団ストーカーを味わったのです。
逃げても、逃げても先回りさせれ、攻撃される。その恐怖を味わいました。
確かに、知らない人に、その体験を話すと、「精神病だ」「妄想だ」と言われると思います。
さて、私は、しばらくのパニック期間を経て、冷静を取り戻すと、その対策に乗り出しました。
まさしく、ありとあらゆる事を試し、この集団ストーカー、エレクトロニックハラスメントの解明に乗り出しました。
インターネットで調べ、その内容を実際に試す。推測して、良かれと思うことを、色々試しました。
ある時、気付きました。
身体にチップをつけて、位置などを把握しているという情報に接し、身体についたチップを破壊するために、塩を大量に入れたお風呂に入りました。
その瞬間、劇的な変化が起こりました。
脳皮がビリビリ痺れ、次の瞬間、爽快になりました。
実は、私は２０年以上、軽い不安症に悩まされてきましたが、その瞬間、何をしても治らなかった不安症が、まさにその時、完治したのです。
非常に爽快でした。と同時に、いつの間にか頭皮にチップをつけられていたと思いました。（公安 催眠強姦の手法と思われる。睡眠薬を使って何をされても起きない状態にされて、チップを附けられる。手のホクロが怪しいと思って、取ろうとしていたところ、翌日の朝、ホクロが綺麗に消えていた事案があった。その後、内鍵をつけるようにした）
つまり、随分昔から、人体実験のような事をされていた と理解した瞬間でした。（現在は、骨へのマイクロ波照射を受けて、左腕が肩の高さから上に上げれない状態になっている。微細骨折させられている。芸能人の菊池桃子や野田聖子氏のご主人も、骨へのマイクロ波照射をされたのではと疑っている）（水道水にナノチップが入れられていると疑っている。理由は、風呂に入るとき、塩を大量に入れて風呂に入ると、翌日のマイクロ波照射の被害が激減させられる。しかし、塩を入れないで入ると、照射の被害が大きくなる。この状況から、視認できないパウダー状のナノチップを水道水に流している。自身に、すでにＤＮＡナノチップを入れられていると推察すると、それplusナノチップを体内に入れることにより、神経組織にチップが侵入し、ハラスメントの効果を増大させられる。マイクロ波は、それ程強くないものが照射させられていると考えると辻褄が合う。水道水へのナノチップ混入は、他の被害者もネットで投稿している）
どうやら、日本では、アメリカでもそうだが、人体実験が秘密裏に行われている。私は、その被験者にされていた。ということが解りました。
その後、次々と世間で知られていない事実が見えてきました。
まず、集団ストーカー行為をしているのは、内閣府（政府）の可能性が非常に高く、（攻める防犯が内閣府のホームページに載っていた）（自衛隊情報部を管轄している）官邸ポリス、公安警察、の指揮の元、実働部隊として、生活安全課、防犯協会、自衛隊の一部などが動いているということが解ってきました。
また、これは完全な人権侵害、違法行為の為、被害者の言葉の信用を無くすために、”統合失調症”もしくは”妄想症”という方向に持って行くスキームが組まれていました。
私が、これらの事をネット投稿すると、かならず”カルト””糖質”などの返信が入ります。それが、この犯罪をカモフラージュするスキームだからです。
別のものを首謀者にする。精神病にして、証言の信頼を揺らがせる。
これと同じようなスキーム方法は、色々なところで使われています。
例えば、文科省の事務次官を務めた前川氏。報道で、名誉を毀損されました。官邸ポリスの仕業と、記事に出ていますね。
石田純一氏が、コロナ禍で沖縄に行って批判された時、石田純一氏は、弁明しました。
その時、謎の組織に嫌がらせをされているとインタビューで答えると、”糖質””認知症”などのコメントが散見されました。
検察庁改正法案の時、Ｔｗｉｔｔｅｒ投稿した小泉今日子さんが、”共産党から出馬予定”というフェイク情報。
コロナ被害が起こった当初の豪華客船コロナ問題における岩田医師の批判的な投稿。
投稿後、岩田医師は、左翼というレッテル貼りに苦しんだそうです。本人曰く、左翼ではないそうです。
古くは、１９９９年に起こった桶川ストーカー殺人。被害者の女子大生への風俗勤務のレッテル貼り（実際には勤務していない）。警察への批難をした被害者家族へのマスコミによる攻撃。
公安警察や諜報機関の手口は、概ね似通っています。
今回のパンデミックも、ビルゲイツ氏やファウチ氏の名が上がっていますが、もし首謀者がいるならば、諜報機関でしょう。手法が、それだからです。
得をするのも、巨大ＩＴ企業だけでなく、諜報機関も利得を得るからです。関わっている政治家も利得を得るでしょうが、政治家を上手く誘い込むことは容易でしょう。
まず、政治家は、自身では計画を練りません。ＩＴ企業も、そんな計画を練りません。自分の商売の方に力を入れるでしょう。
計画を練り、組織作りをしたとしたら、諜報機関でしょう。
公安は、協力者を作ります。
公安の仕事の多くは、協力者獲得だと言っても良いでしょう。そう言われています。
ノルマもあるようです。
つまり、諜報機関とその協力者となった勢力による活動と見ると、陰謀論が出てきた土壌の説明が、概ね可能となります。
この記事は、私のその考えを補足します。
無制限に拡大する国民監視網 通話からメールまで国民の私生活を丸裸に
政治経済2019年5月7日
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第三者のチェックなしで盗聴する警察
国民の基本的人権である「通信の秘密（通信の自由）」を保障する憲法に反して、国の捜査機関による通信傍受（盗聴）が無制限に拡大している。警察庁は4月25日、2016年に改定した通信傍受法が6月1日に施行されるのを前に、この法令実施に関する国家公安委員会規則（通信傍受規則）を改正した。適正捜査を監督する第三者を介することなく、警察や検察が好き勝手に国民の通信を傍受することができる「一億総のぞき見国家」づくりが進行している。国民の知らないところで拡大する国民監視は、どのようにおこなわれ、その目的はなんなのか、実態について記者座談会で論議した。
Ａ 犯罪捜査の手段としての通信傍受を用いる法的根拠である通信傍受法は、1999年にアメリカの法律にならって制定された。対象となる通信には、固定電話、携帯電話だけでなく、電子メールやＦＡＸも含まれる。当初は組織的殺人、麻薬などの薬物、銃器、集団密航の4つの犯罪に限定され、ＮＴＴなど通信事業者の施設で立会人を置いておこなうように定められていたが、2016年の法改定によって対象犯罪を窃盗、詐欺、強盗、傷害、児童ポルノなど9つの罪に拡大するとともに、警察自身が警察施設の中で通信事業者の立ち会いもなく盗聴ができるようにした。盗聴に使うパソコン型の「特定電子計算機」188台を警察庁や管区警察局が管理し、全国の都道府県警本部が使用するという。これまではリアルタイムの傍受に限られていたが、録音も可能となる。警察署で使えるということはどこでも使えるということであり、立会人がいないのなら、誰がいつどのような目的で盗聴しているのか検証することはできない。
盗聴捜査は「組織性が疑われる」ことが条件だが、２人以上ならすべて「組織犯罪」に該当し、警察が把握する犯罪のうち７割を窃盗が占めている。つまり、盗聴捜査に関する縛りが一切ない全面解禁となっている。これが「共謀罪」や「特定秘密保護法」などとセットになれば、盗聴の対象は無限に広がる。
また通信傍受は、盗聴は不特定多数のプライバシーや人権を損なうものであるため、通常の逮捕令状と同じように、検察官や警察官が裁判所に対して捜査差し押さえ令状を請求し、裁判官が発布する令状に基づいておこなう仕組みになっている。実施する根拠や必要性があるかどうかについて第三者がチェックし、権力の乱用を防ぐというのが建前だ。今回の改正で、警察は立会人を置かないかわりに、傍受したデータは暗号化して流出を防ぎ、「傍受指導官」を新設して客観性をチェックするといっている。
だが、これはあくまでも「建前」に過ぎない。盗聴のための令状請求は、逮捕状に比べれば容易く、「あやしい」という通報が一つでもあれば簡単に出るという。逮捕や家宅捜索は相手に令状を示さなければならないが、盗聴の場合は対象者に知らせる必要がない。そのため警察自身が通報などを捏造して裁判所に請求することも常といわれる。盗聴データも立件するうえで証拠となりうるものは裁判所に提出するが、大部分を占めるその他の通話記録がどのように利用されるのかは不明だ。
また、新設する傍受指導官は「刑事総務課などに所属する警部以上」の中から警察みずから指名する。傍受したデータを管理・運用するのも警察組織だ。身内ばかりで客観性をチェックする機能はないに等しい。「私たちが適切に運用しますから信用して下さい」という話で、適正性はまったく担保されていない。
Ｂ すでに警察や検察は、裁判所の捜査令状がいらない「捜査関係事項照会書」を使って銀行、カード会社、携帯電話会社などから膨大な個人情報を得ている。さらに盗聴器まで警察自身が管理するのだから、家族関係、預貯金残高、借金の有無、趣味趣向から人間関係まで個人の情報を丸裸にできる。
Ｃ 盗聴や傍受の無制限拡大もはるかに前から進んでおり、法律が後から追っかけているのが実際のようだ。
携帯電話などは番号さえわかれば、ＧＰＳ機能で位置情報も把握でき、その人物が、いつ、誰とどんなやりとりをしたのかまで簡単に傍受できる。暴力団捜査では早くから導入されており、捜査中の暴力団組員にうっかり電話して癒着関係がバレた警察官が捕まるという事件もあちこちで起きている。また、警察の総合照会センターには、免許証を持っている人間や前科前歴のあるすべての人間の個人情報が蓄積されている。このサーバーには全国どこの捜査機関からでもアクセスでき、氏名と生年月日で戸籍から住所まですぐに閲覧できる。
個人情報はいまや売り買いされる商品であり、管理する者の厳正な管理と中立公正さが大前提だ。だが、昨今の警察が果たしてそのような信用に足る組織なのか？ と思うような事件が頻発している。警察がその個人情報を悪用して、ストーカー行為を働いたり、住居侵入したり、情報を横流しして利益を得ていた事件などは枚挙に暇がない。早い話が、警察ＯＢが容易く民間企業に天下りできるのは、一つは警察情報が入手できるからであり、警察本部から半ば公然と一般人の個人情報を入手していた例などもゴロゴロしている。公権力を使って収集した情報を利用して再就職の椅子を得ているという構造的な問題がある。
それこそ盗聴捜査の対象である「特殊詐欺」の容疑者たちから押収した8572万円が広島中央警察署内で消えてなくなった事件は、発覚から丸２年がたちながら盗難金の行方も事件の真相も明かされていない。どちらが犯罪組織なのかわからないような状態だ。「8500万円がなくなりましたが信用して下さい」が通るなら、それこそ警察はいらないという話だ。
Ｄ そもそも盗聴法の改定は、大阪地検特捜部による証拠捏造事件をはじめとする冤罪事件が多発するなかで取り調べの可視化が論議になった過程で浮上し、取り調べの過程を録画・録音するかわりに捜査権限を拡大するという取引でおこなわれた。ところが、「可視化」される対象は、殺人や放火など裁判員裁判になる重要事件と検察の独自捜査事件に限られ、警察が把握する全事件の3％程度にすぎない。しかも「可視化」されるのは、そのうちの逮捕、勾留された容疑者の取り調べだけであり、逮捕前の任意の取り調べは含まれない。一応、チェック機能として「取調べ監督制度」があるが、これも同じ警察の身内が監督するため客観性は乏しい。捜査権の乱用を解決すると見せかけて、捜査権を無制限に拡大するという荒技をやった。
盗聴による犯罪摘発件数はせいぜい1年間で10件程度であり、対象を拡大したといっても摘発件数が爆発的に増えるわけではない。別のところに目的があるということだ。
カード記録も無断提供 令状なしが常態化
Ａ 日本国内で動いているのは盗聴法だけにとどまらない。軍需産業の企業内の秘密を漏らせば処罰する秘密保護法に加え、国民に番号をつけて管理するマイナンバー法も始動し、犯罪行為をしてもいないのに「相談した」というだけの理由で逮捕・投獄できる共謀罪法も施行している。「テロ対策」「防犯」を口実にした監視ツールが、すでに生活空間の隅隅に入り込んでいる。スマホやパソコンはもちろん、メンバーズカードやポイントカードもその一つだ。
今年初旬、ポイントカード最大手の「Ｔカード」（会員約６８００万人）を運営する「カルチュア・コンビニエンス・クラブ（ＣＣＣ）」が、利用者本人の了解も得ず捜査当局に個人情報を提供していたことが最高検察庁作成の内部資料で発覚している。ＣＣＣは当初、捜査令状があった場合にのみ提供していたが、捜査機関側が「捜査関係事項照会書」で情報提供を求めたため２０１２年から令状なしの情報提供に応じるようになったという。一旦警察に情報が流れると、それが何に使われるのかわからない。Ｔカードはツタヤの会員証だが、コンビニやスーパー、家電量販店、ドラッグストア、飲食店などが多く加盟する。この会員情報は氏名、生年月日、住所、電話番号、メールアドレス、ポイント履歴などが主な個人情報だが、買い物記録などから好きな食べ物、好みの服、使っている薬、好きな映画まで分かる。
情報を提供していたのはＴカードだけでなく、航空、鉄道、バスなどの交通各社、携帯電話会社、クレジットカード会社、電子マネー会社、消費者金融など２９０団体に及んでいた。しかも、企業の多くが個人情報保護方針（プライバシーポリシー）に捜査機関への情報提供を明記しておらず、すべての企業が情報を提供したことを顧客本人に通知していない。個人情報は守られるものと思っていたら大間違いで、顔写真、位置情報、家族情報、銀行口座、預貯金残高、行動範囲、メールや通話履歴にいたる生活全般の情報が、裁判所の令状もなしに第三者に公然と流れているということだ。「捜査関係事項照会書」による情報収集は行政に対しても行使されており、裏口から個人の戸籍謄本などを入手してリスト化するようなことは昔からおこなわれてきた。安倍政府はポイント還元で消費税の負担軽減といってキャッシュレス化（電子マネーやクレジットカード利用）を推進しているが、これも個人データを収集するという側面がある。「個人情報保護」といいながら進んでいるのは個人情報のダダ漏れなのだ。
Ｃ 他にも、コンビニ、商業施設、郵便局や銀行の入口などどこでも監視カメラがあり、何か事故や事件があるとその映像が流れる。「防犯」といえば聞こえはいいが、犯罪とは関係のない圧倒的多数の個人の動向を四六時中監視している。
監視カメラは主としてオービス（自動速度違反取締り装置）、Ｎシステム（自動車ナンバー自動読み取り装置）、防犯カメラの三つに分類される。オービスは全国に約６００カ所以上あり、スピード超過車両があれば即座にナンバープレートと運転手の顔を撮影し、３０日以内に警察が出頭通知を送付する。物陰に隠れてスピード違反を摘発する「ネズミ獲り」が移動式オービスだ。Ｎシステムは警察に登録された犯罪容疑車両のナンバープレートと走行車両のナンバープレートを瞬時に照合し、一致すれば捕捉に動くシステムだ。スピード違反を取り締まる機能はないが、ターゲット車両の摘発ができる。全国に約１５００カ所以上設置している。
もっとも多いのは「防犯カメラ」だ。警察が設置する「防犯カメラ」（捜査用監視カメラ）は数年前のデータでも全国各地に３３０万台、ＪＲ駅等に５万６０００台設置していた。それ以外にも全国に５万店あるコンビニ、各地の自治体や自治会、企業などが設置した監視カメラが山ほどある。この「防犯カメラ」の精度は、街頭の会話を録音したり、急に動いたものを自動的に察知し警察署に送信することもできるという。民間が設置したカメラでも「捜査関係事項照会書」があれば、令状なしで録画記録の提供を求められる。
最近の防犯カメラには、顔認証・照合システムが搭載されており、警察の写真データベースと結んで映り込んだ人物をすぐに特定できる。それは「10人以上の顔を同時に検知」「サングラスやマスク姿、正面でない場合も探知」「被写体の動きを追跡」「10万件のデータベースを1秒以内に照合できる」といわれる。いまや顔認証システムは、スマホのロック解除やオフィスの出入管理にいたるまで幅広く導入されているが、そのデータが捜査機関に蓄積されていることは知られていない。
Ａ 一昨年、前川喜平・元文科省事務次官が加計学園問題で政府の圧力を告発したさい、『読売新聞』が前川氏の「出会い系バー通い」をスクープしたが、これも街中の防犯カメラなどの情報を駆使すれば簡単に得られる情報だ。つまり、権力にとって不都合な人物の私生活全般の個人情報を入手し、御用マスコミにリークすることも可能であり、個人情報は告発者を黙らせたり、圧力を掛ける道具にもなりうる。「隠すことがなければ心配することはない」とか「悪いことをしていなければ会話を聞かれてもいい」と思う人もいるかもしれないが、権力がそれを握ることによって個人を都合よくコントロールする材料になる。一方、国家権力にとって「不都合な事実」は、公文書でも廃棄・改ざんが許され、「特定秘密」にしてしまえば開示しなくてよいのだからまったくの二重基準だ。
Ｄ 2015年10月からはじまったマイナンバー制度も、こうした個人情報を統合してサーバー上で管理するシステムだ。赤ちゃんを含む全国民と在日外国人に一生変わらない12ケタの個人番号をつけ、企業に13ケタの法人番号をつけ顔認証機能もついたマイナンバーカードを持たせる。逆にいえば、番号が流出すれば、連結された個人情報がすべて流出する。そのため国民の警戒も強く、いまも普及率は13％程度にとどまっている。なにしろ職歴、家族構成、所得、不動産などの資産情報、今までに受けた医療情報、失業保険、公営住宅を借りた記録、児童扶養手当など各種手当て、生命保険、個人の銀行預貯金、住宅ローン、犯罪歴など個人情報はみな筒抜けになる。ここにポイントカードや図書館カードの情報も紐つけすれば、個人の出生以後の行動履歴がすべてワンタッチ検索で分かるようになるということだ。
ネット通じて個人情報収集 監視大国アメリカの実態
Ａ 国民監視は、インターネットの普及とＩＴ化が進むなかで飛躍的に進んだ。これまでは尾行したり、潜入して聞き込みをしたり、足を使わなければ得られなかった情報が簡単に得られるようになった。これをフル活用して国家規模の諜報活動をくり広げてきたのがインターネットの総元締めであるアメリカで、日本はその後を追っている格好だ。
元ＮＳＡ（米国家安全保障局）職員のエドワード・スノーデンが、ＮＳＡが世界中の個人情報を秘密裏に収集している事実を暴露した。アメリカ国内では、マイクロソフト、アップル、グーグル、フェイスブック、ヤフー、アマゾンなどのプロバイダやインフラ、光ファイバー回線、衛星などの設備を提供する通信事業者に協力させ、これらのサーバーに政府が自由にアクセスできるようになっている。ネットを利用するすべての人物が検索ボックスに書き込んだ単語、閲覧したウェブサイト、クリックした広告などネット上の行動記録は「メタデータ」として永久保存される。携帯電話やスマホのデータは、ＧＰＳによる位置情報、通話履歴や時間、アドレス帳、メールの通信記録、さらに相手の情報まで蓄積されている。これらの情報を令状なしで政府が得られるようになっており、四六時中ヘッドセットをつけて通話を聞いていなくても、サーバーに保存されたメタデータから検索ができる。
また、アイフォンなどのスマホをハッキングし、電源を切っていてもＮＳＡの職員が遠隔操作し、マイクを通じて盗聴器に使う技術（ローヴィング・バグ）を英国政府通信本部（ＧＣＨＱ）と共同開発していることや、ネットを利用したＩＰ電話も盗聴器として遠隔操作が可能なこと、個人が利用したヤフーのウェブカメラの映像も傍受して保存していることも暴いている。
他にも、ＮＳＡやＦＢＩ（米連邦捜査局）は、国際通話や国内の通話を含む電話のすべてのメタデータを毎日提出させ、さらに、フェイスブックやグーグル、アップルなどアメリカに本社を置くＩＴ大手9社には電子メールやＳＮＳによる通信内容を秘密裏に提出させている。これらの監視プログラム（プリズム）で秘密裏に吸い上げた情報から「監視対象」に指定された人物は2013年4月の段階で11万7000人ほどいたといわれ、米政府の政策に批判的な人物は出入国のさいに必ず別室での取り調べをしたり、スマホを使ってリアルタイムの行動を追跡されるという事例が明らかになっている。中国や北朝鮮に「国家監視で人権がない」というが、表沙汰になっていないだけでアメリカの監視体制はそれ以上に大規模だ。
Ｂ インターネットでやりとりされる世界の情報はすべて海底を通って大陸間を結ぶ地下ケーブルを使って伝達されるが、そのほとんどが最終的にアメリカを通る。アメリカの通信事業者は、このケーブルを通る情報に関して、収集・利用などのあらゆる権限を与える無制限のアクセスをＮＳＡに許可している。これらの国際ケーブルなどのインフラに直接進入して情報を盗み出す「特殊情報源工作（ＳＳＯ）」が「米国のスパイ活動の大半」だとスノーデンは告発している。たとえ日本国内で送受信されたメールであっても、多くはアメリカのサーバーを経由するようになっており、そのすべてが監視対象になりうる。一般国民だけでなく、過去数年にわたってＮＳＡがドイツのメルケル首相の携帯電話を盗聴していたり、メキシコ大統領府の電子メールシステムや、ブラジル政府の通信に進入したり、少なくとも世界35カ国の国家元首の通話を傍受していたことが発覚して物議を醸した。
日本に関しては、ＮＳＡが日本の政府や企業の電話を少なくとも2007年以降盗聴を続けていることを内部告発サイト「ウィキリークス」が暴露した。「ターゲット・トーキョー」として公表された内部文書には、内閣府、経済産業省、財務省、日銀や同職員の自宅、三菱商事の天然ガス部門、三井物産の石油部門などの計35回線の電話を盗聴していたことが記されていた。「テロ対策」といいながら、テロとは関係のない金融、貿易、エネルギー、環境分野などの情報を収集して外交上で優位に立つためで、これらの情報はアメリカと諜報活動で協力しあう「ファイブアイズ」（イギリス、オーストラリア、ニュージーランド、カナダを加えた5カ国）で共有されていたという。国会で「特定秘密保護」だの「サイバーセキュリティ」だのと真顔で論議しているのがちゃんちゃらおかしくなるような話だ。
Ｃ スノーデンをはじめとするジャーナリストたちは、日本でアメリカのスパイ機関のために信号諜報（シギント）、情報工作、インターネット監視などに携わる人員が総勢約1000人規模で配置され、主要拠点は横田基地、米空軍三沢基地、米海軍横須賀基地、米海兵隊キャンプ・ハンセン、米空軍嘉手納基地、アメリカ大使館の6カ所であることも明らかにしている。
横田基地内の国防総省日本特別代表部（ＤＳＲＪ）は、日本のＮＳＡ本部にあたり膨大な個人情報が集中する。スノーデンがＮＳＡの仕事を請け負うＤＥＬＬの社員として東京で勤務していたとき、横田に日本側の「パートナーたち」がやってきて情報提供を求めていたが、ＮＳＡは日本の国内法がスパイ活動を認めていないことを理由に情報提供を拒み、逆に日本の国内法を変更させる「秘密保護法」の制定を促していたという。基地内にあるＮＳＡの総合評議室には約100人の法律家が配置され、このグループが秘密保護法制定を妨げているさまざまな要素を取り払うための知恵を授け、その指示通りに官僚や政治家が動いていくという構図だ。「個人情報保護」とか「秘密保護」というのは、国民の目隠しや情報統制のために使う建前であって、実際には国のど真ん中にとんでもない大穴が空いている。外国機関に政府機関の盗聴まで許しているのだから本末転倒もいいところだ。
Ｂ ＮＳＡは「コレクト・イット・オール」（すべての情報を収集する）を目指しているというが、日本政府も盗聴捜査の全面解禁でその後を追っている。国家権力が社会を私物化する流れの中で、国民の個人情報を勝手に抜きとろうが、会話を盗み聞きしようが、権力のやりたい放題という麻痺状態を作り出している。
日本国憲法は、国民の基本的人権として「集会、結社及び言論、出版その他一切の表現の自由は、これを保障する」「検閲は、これをしてはならない。通信の秘密は、これを侵してはならない」（第21条）と定めている。戦前、国民を戦争に動員するために治安維持法を定め、国民の手紙から日常会話に至るまで特高警察が検閲・盗聴して、戦争に異を唱えるものは片っ端からしょっ引いて拷問し、思想統制していった反省のもとに定められた条文だ。
電気通信事業法にも「電気通信事業者の取扱中に係る通信は、検閲してはならない」（第3条）、「電気通信事業者の取扱中に係る通信の秘密は、侵してはならない」（第4条）とあり、「電気通信事業に従事する者は、在職中電気通信事業者の取扱中に係る通信に関して知り得た他人の秘密を守らなければならない」とある。条文改定前から憲法と実態がかけ離れている。
Ｃ 戦前はムキ出しの検閲だったが、今度は、国民の知らないところで国家が国民の私生活をのぞき見し、メールも会話も盗聴し放題という戦前以上に薄気味悪い国民監視が進行している。一般国民は他人に聞かれることを前提で電話をしなければならないほど丸裸にされる。その一方で、権力の不祥事や不正行為は「個人情報」ないしは「特定秘密」でひた隠しにされ、公文書は改ざん・廃棄され、あるいは黒塗りの「ノリ弁」状態で開示されるのだ。
ＡＩ（人口知能）やあらゆるものをネットでつなぐインターネット・オブ・シングス（ＩｏＴ）などの技術革新が社会の豊かさのための可能性を広げる一方で、一部の人間の恣意的な目的のために社会や人をコントロールするために利用され、逆に社会を閉塞させるものにもなりかねない。「テロ対策」や「緊急事態」などの名目で国民弾圧のツールとしてフル稼働していく危険もはらんでおり、国民による権力の監視こそが不可欠になっている。
私は、同じ集団ストーカー被害を受けているであろうブログ投稿者のブログ内容を”真実だと”瞬時にファクトチェックいたしました。
内容は、
警察は、表も裏も腐敗している
『集団ストーカーに関与している警察は、創価警察であり、表の警察はいい人たち』という情報工作が行われています。日本人はTVで洗脳され、警察と医者を信じていますが、どちらも利権でドロドロです。
私は警察官の中にもまともな人がいると知っていますが、警察の深すぎる闇と腐敗も理解しています。
読者の皆さんは、警察は創価学会とは関係なく、表も裏も腐敗していること、また集団ストーカーの主犯がCIAとも繋がる特高の流れを組む公安であり、無実な市民を危険人物に仕立て上げ、（協力組織に指示を出し）監視していることを知ってください。
特高警察人脈は、戦後、公安に受け継がれました。
その一部は、GHQやCIAの対日工作に利用されてきた歴史があります。GHQやCIAは、在日も対日工作に使い代理支配してきた歴史があります。
私はかつて、集団ストーカー報道があった広島の某自動車道会社Mに期間従業員として入り、組織的な工作と指向性エネルギー兵器で心臓を攻撃され退社しました。
入社した時に、警察OBの説明があり、ネットの書き込みは全てばれるから書かないようにと説明がありました。
その後、被害を広島県警に相談しましたがカウンセラーを進められただけでした。
広島の複数の被害者が、警察に相手にされず、同時に毎日パトカーや防犯パトロールに遭遇します。これは創価警察ではなく、裏の公安と表の警察ネットワークが使われています。
集団ストーカー被害者は、犯罪に荷担する警察=創価警察と思考するように洗脳され条件付けられていますが、そろそろ目を覚ましましょう。
※警察は、各宗教団体や共産主義者、その他特殊な人間のリストを所有しており乗っ取られてはいません。日本の警察は、明治維新（特に薩摩）人脈、日本の奥の院、米国情報機関の影響が強く、創価学会の影響は限られます。
※軍部に極秘人体実験台にされているだけの、無実な市民を危険人物に仕立て上げ、悪評を流し監視して裏金を作ることをやめてください。
※日本の集団ストーカーは、米国の集団ストーカーシステムと繋がっています。日本側は防衛省情報本部と公安の連合体が主犯です。ここが、米国の情報機関と連動し行っています。
※大量の資金と人材を投入して、「集団ストーカー=創価学会単独犯人説」を流しているのも、日米の情報機関なのでご注意ください。
※日本国内に、東ドイツのシュタージに匹敵する秘密警察ネットワークが存在し稼働しています。
※電力会社と警察の関係も、集団ストーカーを解明する上で大切になります。反原発運動家も、公安の監視の対象になります。
この方の主張は、私の実体験をナゾルものです。
私は、お店を営んでいますが、ある時、女性従業員が風俗勤務している事に気付きました。気付いた経緯ははぶきますが、次々とお店の女性従業員達が風俗勤務を始めたので、危機感を持ちました。悪徳ホストクラブにでも、ハマったのかと思いました。
お店の従業員だけでなく、私の交友関係の女性まで同じ状態になりました。
携帯電話には、ウイルスが入った電話番号のショートメールが送られてくるなどした為、警察に相談に行きました。
相談に応じたのは、警察の生活安全課の係長でしたが、どうも対応がおかしかったです。
メモも取らないし、とにかく私を帰したい感じを受けました。
その後、数日して、本格的な集団ストーカー被害に遭ったのですが、調べていくと、公安は、監視対象者と周りの女性を切り離す工作をするらしいのです。
しかし、私には、監視対象者を設定し、その周りの女性を風俗やＡＶに進めさせ、裏金を作っているとしか思えなかった。
誰とでも寝れる協力者を作るため、裏金を作るために、偽装監視対象者を設定しているのではと疑念を抱いていました。
このブログを書いた人も、何らかの状況で、そう感じたのでしょう。要するに、利権です。監視対象者を設定し、監視対象者に対して人体実験を行う。周りの女性を風俗やＡＶに誘導し、裏金を作り出す。ハニートラップ用の誰とでも寝れる協力者を作る。
やっていることは無茶苦茶です。
弁護士の先生も、監視対象者の事について書いています。
警察などの監視機関を監視・監督する第三者機関の設置を
2018年4月16日
小池振一郎さん（弁護士・日弁連国内人権機関実現委員会副委員長）
モリカケ問題にみる行政権力の私物化、横暴振りは、国民主権・議会制民主主義の崩壊への道といわざるを得ず、これに対する市民の怒りが沸騰している。安倍首相主導の改憲策動に対して、憲法をないがしろにする安倍政権に憲法改正を語る資格はないという声がますます高まっており、今後、国民的な反対運動が激化することも予想される。
このような事態に対して、国民の表
現の自由を制約し、市民運動を抑圧する格好の武器となるのが、昨年7月施行された共謀罪法である。
◆捜査権力の濫用を促進する共謀罪法
実行行為に出る前の計画段階を犯罪とするものであるが、その合意自体があいまいで、かつ、合意の変遷もしばしばあるから、いつの時点のどのような合意を捉えるか、きわめてファジーであるだけに、恣意的な捜査がまかり通る恐れがある。
実行行為に出る前の計画段階で処罰するものであるから、合意の事実を裏づける直接的な客観的証拠が乏しいことが多い。客観的証拠がないと、計画＝合意の直接的な立証方法としては、その場に居た者の「その場で聞いた」という供述か、盗聴しかない。2016年刑訴法・盗聴法改正により、盗聴法対象犯罪が大幅に拡大し、通信事業者の立会いという歯止めもなくなり、また、司法取引が新設され、これらがその武器となる。これまで以上に自白が求められ、強圧的な取調べへの欲求が強まることは必至である。
日本では、取調べ時間が事実上規制されておらず、取調べに弁護人の立会いもなく、取調べが野放しにされているから、共謀罪法により自白偏重に拍車がかかるのではないかと危惧される。共謀罪法は、本来的に、捜査権力の濫用を促進する志向を有している。
277もの対象犯罪を抱える共謀罪が、市民、会社、労働組合などの集団活動を「組織的犯罪集団」の継続的な団体活動と見なして適用される恐れがある。それが「組織的犯罪集団」であることを立証するためには、団体の日ごろの活動状況を情報収集しておかなければならない。
◆監視社会への道
こうして共謀罪捜査を理由として、日常的な監視を堂々と行う道が開ける。日常的監視の容認、日常的任意捜査の合法化である。
実は、監視社会は既に進んでいる。
2007年、陸上自衛隊情報保全隊が自衛隊イラク派遣に反対する全国の市民を監視している事実が判明した。
2013年〜2014年、岐阜県警大垣署による風力発電施設建設反対市民の監視データが電力会社の子会社に提供されていた。
前川前文科次官についての公安情報のリークや、東京新聞社会部望月記者に対する身辺調査の脅しなどは、政治権力による市民監視機関の恣意的権限濫用が現実にかなり進行していることを思わせる。
日本には、警察を監督する行政機関がない。公安委員会の庶務は警察が処理するとされている（警察法13条、44条）。警察を監督すべき機関の事務が監督される者に委ねられている組織は監督機関とはいえない。日本は"警察天国"といわれる所以だ。
警察・自衛隊などの市民監視が野放しにされている。捜査機関における個人情報の取扱いが事実上自由にされている。
◆市民側からの監視を
スノーデン元CIA職員が、全世界のネット上のほぼすべての電子情報が監視できるという超監視社会の実態を暴露した。グーグル、フェイスブック、アップル、マイクロソフト、ヤフー等の協力により、無差別・網羅的に簡単に大量監視できるという。
日本でも、米国国家安全保障局（NSA）が「XKEYSCORE」という包括データ検索プログラムを2013年防衛省に提供したと報道されている。
スノーデンはいう—プライバシーは、私事や悪事を隠すための権利ではない。監視されると、自由に、主体的にものが考えられなくなる。プライバシー権は、表現の自由に直結し立憲民主主義の維持発展に寄与する。
スノーデン事件を受けて、2013年国連総会は、デジタル時代のプライバシー権について、監視活動に対して独立して効果的な監督機関を設けるべきであると決議し、日本も賛同した。
この流れの中で、2015年国連人権理事会がプライバシーに関する初代特別報告者として、カナタチ教授を選任した。
カナタチ特別報告者は、共謀罪法について、「警察などの監視活動を監督する『活動監督機関』を設置しなければならない。それは行政府及び立法府から完全に独立した機関である」「警察などに権限を与える法令には、監視される個人がアクセスできる有効な手続的救済方法を備えなければならない」と警告した。共謀罪法を作る以上は、それに対応する市民の人権保障システムを作らなければバランスを欠くという問題提起である。
同氏は、「スノーデンの暴露を受けてみると、警察などの監視活動を監督する第三者機関は、基本的人権が生きながらえるための最低限必要な保護機構である」と述べる。
◆諸外国の監視機関
ニュージーランドには、警察を監視する独立警察監視機関がある。独立機関であって、警察の一部門ではない。警察官の不正行為、怠慢、警察官が引起した死亡事故、重傷事故を調査する。
オンブズマンという独立監視機関もあり、行政機関の決定に対する苦情について調査、是正措置を勧告する。警察に組織的な問題があったときは独立警察監視機関と一緒に活動することがある。
さらに、政府から独立した国内人権機関（後述）として人権委員会があり、独立警察監視機関の活動も監視する。
イギリスでは、1976年政府から独立した法人として警察に対する市民の苦情を専門に担当する警察苦情委員会が設置された。
スウェーデンでは、1809年国会オンブズマンが設置された。監察対象は公務員、裁判官などで、公務員の作為・不作為が法的に是認できるかどうかなどを判断する。
ドイツは、連邦と州のデータコミッショナーが、警察や情報機関による捜査・情報収集に対して、収集データの削除要求をする。
フランスには、大統領に6年任期で任命される独立行政機関として権利擁護官制度がある。警察などが公安活動を行うに際して職務規律を遵守しているかどうかを監視する。
EU基本権憲章には、プライバシーや個人情報を守るために独立した監督機関で監督するという規定があり、すべての加盟国には独立した監視機関がある。
◆警察等の市民監視機関を監視する第三者機関の設置を
警察・自衛隊などの市民監視が恣意的運用に委ねられるわけにはいかない。超監視社会に対抗するためにも、日本の警察や自衛隊、公安調査庁など市民監視機関の活動を市民的視点から監視する独立した第三者機関が必要である。
カナタチ特別報告者は、「監視対象犯罪の限定。監視対象者への通知、救済方法。監視期間の明確化。専任のスタッフを擁する独立した機関が事後的に監督し（警察などへの立入権限を有する）、是正策を促す措置をとる。企業からの報告を求める」と具体的な監督方法を提示する。
「企業からの報告」とは、「捜査事項照会書」という一片の通知で通信事業者が捜査機関に通信履歴を任意提供している実態があるが、その事実の報告を求めるものである。ライン(LINE)は、警察の照会に、どれくらい応じて、どれくらい拒んだかの統計数を公表しているが、他の企業もこの程度の公表はすべきであろう。
2017年3月15日最高裁GPS捜査判決は、憲法35条（住居不可侵）の保護の対象として「私的領域」へ侵入されない権利を含むとする画期的な判決であるが、GPS捜査は立法課題ともされた。立法化する以上は、警察を監督する第三者機関の設置とセットとすべきであろう。
日弁連は、「公安警察や自衛隊情報保全隊などの情報機関の監視権限とその行使について、法律により厳格な制限を定め、独立した第三者機関による監督を制度化すること」を求めている（2017年10月6日人権大会決議）。
◆国内人権機関
1993年国連総会は、国際人権諸条約の国内実施を図るために、各国に政府から独立した国内人権機関の設置を求める決議を採択した。弁護士、学者、労働組合、NGOなど多元的メンバーで委員会が構成され、自前の建物と事務局職員をもち、独立した人事権、予算編成権をもつ（パリ原則）。
国内人権機関は、(1)「早い、安い、便利」をモットーとする人権救済の駆け込み寺として、(2)立法や行政の活動が国際人権基準に沿ったものとなるよう政策提言し、法改正に意見を述べ、(3)市民だけでなく、裁判官や警察官などの法執行官に対して人権教育するという3つの機能を有する。
調査、勧告、報告権限を有する公的行政機関であり、他の行政機関は国内人権機関に対して調査協力義務を負う。
韓国では、2001年韓国国家人権委員会が設置された。立法・行政・司法の三権から独立した国内人権機関である。救済対象として、捜査機関による不当拘禁・逮捕、偏向捜査、自白強要、徹夜の取調べ、私生活侵害などがあげられている。政府が提案したテロ対策法案に憲法違反という見解を出し、法案が見直された。
フィリピンには、1987年憲法によって設立されたフィリピン人権委員会がある。スタッフ600名の独立機関。警察、軍隊、新人民軍による人権侵害の申立が多い。フィリピン人権委員会はドゥテルテ大統領の違法薬物関与者抹殺政策に警鐘を鳴らしてきたため、2018年度予算要求6億7800万ペソ（約14億6千万円）に対して、千ペソ（約2160円）とする予算案が下院議会を通過したが、下院より優位にある上院が6億9350万ペソ（約15億円）を承認した。
既に120ヶ国以上に国内人権機関が設立されている。
1998年国際人権（自由権）規約委員会が日本政府に対して、国内人権機関の設置を勧告して以降、毎年のように条約機関から国内人権機関の設置が勧告されている。2008年国連人権理事会の勧告に対して日本政府は、「フォローアップする」と前向きに回答し、以後現在までその姿勢は変わっていない。
2012年人権委員会設置法案が民主党政権下で国会に提出されたが、衆議院解散により廃案となった。法務省ホームページ「人権委員会設置法案Ｑ＆Ａ」には、「人権侵害は、政府により行われる場合に最も深刻となるため、政府からの独立性がある機関が人権状況について政府に意見を述べられる仕組を設けることが必要」という説明が今も掲げられている。
自民党が人権委員会設置反対を公約に掲げて第2次安倍内閣が誕生したのではあるが、安倍内閣が倒れれば十分に実現可能性がある。
国内人権機関は、市民監視機関を専ら監視する第三者機関とまではいえないが、警察などによる人権侵害を救済対象とし警察などを監視する機能を有しており、警察監視機関の設置と共に、国内人権機関の設置も急務である。
桶川ストーカー事件を検索すると、
桶川ストーカー殺人事件
出典: フリー百科事典『ウィキペディア（Wikipedia）』
上尾署員の処分に関わる副次的事件
2000年10月7日、埼玉県警警視の住むマンションの玄関扉外側から出火。県警は別の脅迫容疑で逮捕されていた巡査部長を放火容疑で再逮捕した。警視は桶川事件当時の上尾署刑事生活安全担当次長で、告訴取り下げや告訴状改竄を直接、間接に指示し得る立場にあった人物である。また逮捕された巡査部長は桶川事件当時上尾署の刑事であり、さらに最初の逮捕容疑となった脅迫事件の被害者も当時の上尾署員だった。容疑者は刑事から交番勤務に左遷されていたことから、恨みによる犯行とされた。一方で容疑者は、桶川事件では最初に被害者の女子大生に応対し、相談内容の深刻さに同情して当初は熱心に話を聞いてくれていたという。容疑者は有罪判決を受け服役中に自殺した。またこの放火事件への対処に不信感を表明した別の刑事ものちに自殺している
という内容のものがあります。
この内容なんですが、
オバマ大統領が2011年3月に開いたOrganized Stalkers(集団ストーカー犯罪)に関する公聴会(Reportof the U.S. Presidential Commission for ioethical Issues ）に列席したジョン・ホール医師は、集団ストーカー被害者の訴えを医師として代弁した。このホール医師が診た被害者の中には、集団ストーカー組織（元ＦＢＩ職員）によりマインドコントロールを受SexSlave(性奴隷・慰安婦)にされたテキサス州のある少女も含まれているが、彼女がマインドコントロールされた過程を調べていくと驚くべき事がわかった。その手口とは米軍の特殊な「音響装置」を用いて被害者の脳の聴覚細胞に、サブリミナルな（つまり意識的に知覚できない、閾値下の）「声」を直接照射して、言う事をきかせるというものだった。
これまでにも脳の聴覚細胞をマイクロ波で刺激し人工的に幻聴を起こさせる、米空軍開発・特許登録のマインドコントロール凶器や同じく米陸軍の「Voice to Skull（通称V2K）」、 米海兵隊のMedusa作戦（マイクロ波で脳内に音を発生させる兵器『MEDUSA』）が、イラク戦争で実際に使われ、捏造された「アッラーの声」など幻聴を聞いたイラク兵士を混乱させるのに成功したことは既に報道され、メジャー紙『WashingtonPost』も2005年にこの問題を特集している。
ホール医師の診た被害者少女にも、一般に「V2K」と呼ばれるマインドコントロール用ハイテク凶器が使用されていることが判明したが、 ホール医師が特に驚いたのは、少女のマインドコントロールに使うV2Kの声の主で、脳に直接聞かせるのは、なんと機械で合成し人工的に作った「本人の声」だった。被害者はそれを「自分の考え」と思い込み、捏造された「自分の声」のとおりに行動するようになり、仕込まれた薬物を自ら摂取するなどして「催眠強姦」され、Sex Slave(性奴隷・慰安婦)にされたという。
また警察組織内に巣くう警察犯罪者たちが、自分らの犯罪行為を告発しようとする正義感ある善人警官をCOINTELPRO（集団ストーカー）を使って抹殺している事実は日米社会で共通しているが、これにもV2Kなどの凶器が使用されていることがJesseVenturaの番組で報道されている。
ナレーター：ケン・ベーカー氏は元警察官である。
ベーカー：私は無理やり退職に追い込まれたようなものです。
ナレーター：彼もある権力者を立腹させ、その代償を払うことになった。
ベーカー：私は１４年間、警察官として勤めました。これは警察署を辞めてから起こった現象です。頭の中で「声」が聞こえるようになり、これは自分自身の「思考」なのかなと思いました、ええ、最初は・・。けれどもよく聞いてみると、これは私が使うフレーズや単語じゃないぞ、と思いました。
ショーン：どんなことを言ってくるんですか？
ベーカー：私の悪口やら、落ち込ませるようなことをです
– 何か反応を起こさせるためでしょう。その手には乗りませんけど。
なお日本人の警察犯罪者たちの実態については飛松元刑事や仙波元巡査部長が書籍を出版して、詳らかにしている。この両者も権力犯罪の告発を行う正義感ある警官が、
COINTELPRO（集団ストーカー）手口によって自殺に追い込まれるくらいまで迫害・拷問を受ける事実を明らかにしている。
（投稿者不詳 台湾の集団ストーカーの特集番組を見た日本人視聴者の投稿）
桶川ストーカー殺人事件は、関係した刑事警察の警官が自殺しているので、まさしく、
”権力犯罪の告発を行う正義感ある警官が、
COINTELPRO（集団ストーカー）手口によって自殺に追い込まれるくらいまで迫害・拷問を受ける事実を明らかにしている”
に該当するのではないか？
桶川ストーカー殺人事件とは、実は、誰とでも寝れる協力者を作るための実験だった可能性を考えている。犯行グループは、闇風俗営業をしていた。そして、主犯と思われる人物は、ホストの手法の一つを使っていた？
ホストの一部と公安が結びついているのではないか？
ホスト業 運営者を協力者にしているのではないか？
今回のパンデミックは、疑念が多い。
新型コロナウイルスは、人工ウイルスと当初言われていた。しかし、ある時期になると自然界のウイルスという流れに変わった。昨年致知出版１２月号において、新型コロナウイルスは、自然界のウイルスと世間で認知されている状況下、まさに大逆風の中、イベルメクチン作成の原点を担ったノーベル賞受賞者北里大学の大村教授は、インタビューでこのように語っている。
――全世界で全人類が同時に、同じウイルスの感染拡大という苦難に直面する。こういうことは人類始まって以来でしょうね。
〈大村〉
おっしゃる通りですね。人類はこれまで幾度も大きな感染症を乗り越えてきましたが、全人類が同時に、ということはなかったと思います。 今回の新型コロナウイルスは、感染症状から見れば、インフルエンザによく似ているんです。ところが、インフルエンザとはまた違うんですね。私はその特徴をいくつかに纏めてみたのですが、一つには潜伏期間が長くて、感染したとしてもすぐには発症しないことが多い。そして無症状の人が多い。問題なのはこの無症状の人からも人に感染することで、ここが他のウイルスと違うところです。 感染経路についても飛沫であったり空気感染であったり食べ物であったり非常に多彩で、一旦感染するとウイルスはすべての臓器に入り込むことができる。しかも、ＲＮＡウイルスなので、ウイルスの顔つきが次々に変わり、ワクチンができても使えなくなる可能性があるんです。 それに、普通はウイルスに感染すると、体内に抗体ができて感染しなくなるのですが、新型コロナウイルスの場合は約３か月で抗体の量が急激に減少するという報告もある。 もう一つ恐ろしいのは、新型コロナウイルスの遺伝子は遺伝子配列の４か所がエイズウイルスと同じだという点です。エイズウイルスはいまなおワクチンができていませんが、それと類似の性質を新型コロナウイルスも持っているわけです。
――ああ、新型コロナウイルスはエイズウイルスと同じ性質を持っている、と。
〈大村〉
ええ。こういう特徴を見る限り、このウイルスが自然にできたとはなかなか考えにくいんですね。人工的につくられたのではないかと思われるフシがいっぱいあります。実際、エイズウイルスの発見者リュック・モンタニエ博士は「遺伝子配列の４か所がエイズウイルスと同じというのはどう考えても不自然だ」とはっきり指摘しています。 だけど、それを証明するのは困難ですね。発生源とされる武漢のウイルス研究所に軍隊が乗り込んで証拠になりそうなものをすべて破壊し、関係者の口封じをしたとされているからです。新型コロナウイルスが蝙蝠などの動物によるものなのか、あるいは人工的につくられたものなのか、いまとなってはそれを掴むことが困難になっているのが残念と言う他ありません。
私は、今回のパンデミックが、集団ストーカー、エレクトロハラスメント犯罪と繋がると考えている。日本政府の対応を見るに、そうとしか考えられないフシがあるからだ。
例えば、野党側が２０１９年１１月、新型コロナウイルスが世間で認知されたその時に、政権与党であり、政権の至上命題として、”如何に多くの国民に”特定”の新型コロナウイルスワクチンを接種させるか”を誰かに課されていた場合、まさに今の自公政権のコロナ対応のようなものになっていたであろうと想像できるからだ。
至上命題が、”如何に多くの国民に”特定”の新型コロナウイルスワクチンを接種させるか”であるならば、安倍前政権や菅政権の対応は、完全に合格なのだ。「良くやっている」そう言えるだろう。
この状況と、エレクトロニックハラスメントの被害者である私の認識。
即ち、
被害者の多くは、ある確信を持っている。
私達の被害は、本番前の実験だ。
”いずれ全国民が同じ目に合う”だろうと。
そして、マイナンバーが突然姿を現した。
実は、これで確定した。
私の中で確定したのである。すべてのピースが出揃った。
想定していた予測が当たったのである。
ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の演説をもう一度繰り返します。
私のこれまでの投稿を読んだ上で、読み直してください。
みなさん、ありがとうございます。
私の母国・米国の新聞は
「私が今日ここで、約5000人のネオナチと話をする」
と報じています。
そして明日、新聞記者らは
「私がここにいて、約3000人から5000人のネオナチに話をした」
と報道することでしょう。
しかし私は眼の前の皆さんを見て
ナチズムとは正反対のものを感じます。
私たちは製薬業界に経済的なしがらみのない
大手製薬会社のためではなく
私たちのために働いてくれる
医療関係者を求めています。
私たちは医薬品業界の利益や
政府の規制に汲々するのではなく
子供達の健康について
誠実な注意を払う公務員を求めています。
各国の政治家は「パンデミック」が大好きです
戦争を好むのと同じ理由で「パンデミック」が大好きなのです。
何故なら、通常ならば人々が絶対に受け容れることのない
「抑圧」を強要するチャンスを彼らに与えてくれるからです。
「危機（ショック）」は人々を従順な存在にし
そして人々を服従させるための制度をつくる
絶好の機会にもなります。
ひとつ
私にとって大きな「謎」があります。
それはビル・ゲイツやアンソニー・ファウチのような
世界的な重要人物がこの何十年もの間、今回のような
「パンデミック」についての
対策や検討を続けてきたということです。
彼らは「パンデミック」が発生した時
人類が等しく危機を免れる方法を
考え続けてきたかのような素振りをしていました。
ですがそれが現在は
まるで素知らぬふりをしているようにみえます。
彼らは「パンデミック」の状況が進むにつれ
逐一事態の全貌をつくりあげているようにみえます。
彼らは諸々の数字を「捏造」しています。
彼らは新型コロナの致死率が
どの程度であるかを明らかにしません。
実際に役に立つ形のPCR検査を実施することもしません。
彼らは死亡診断に必要な「新型コロナの定義」を
絶えず書き換え実際以上に危険にみせかけている。
彼らは人々の恐怖心が増幅されるよう
煽ることが得意なのです。
政治家が人々を奴隷化できる唯一の方法は
人々を「恐怖」に陥れることです。
そして人々が「恐怖」におののく対象が分かりさえすれば
彼らはそれを利用してあなたがたにやらせたいことを
難なくさせることができるのです。
彼らは
検疫防疫を口実に「5G」を導入して私たちの社会に
「デジタル通貨」への移行を促す仕掛けを
つくりだすことには尽力しました。
この「デジタル通貨」の仕組みは「奴隷制度」への入口です。
彼らがあなたの銀行口座を掌握したとなれば
あなたの行動が彼らに掌握されたのと同じことです。
そして「5G」の普及についての広告を
さんざん見させられ「5Gは素晴らしい！」
「5Gはあなたの人生のすべてを変える！」
と聞かされているでしょう。
5Gの普及した世界は素晴らしい！・・・
私自身、5Gの広告を見て
「素晴らしい！」
「待ちきれない！」
と思っています。
なにしろテレビゲームのダウンロードにかかる時間が
16秒から6秒に縮まるのですから！
しかし彼らが「5G」普及に5兆ドルを費やしている理由が
そこだとはとてもは思えません。
その投資の理由は、私たちを「監視」し
私たちの「データを収集する」ためです。
「5G」は私たちのものでははありません。
「ビル・ゲイツのため」であり、
「マーク・ザッカーバーグや、
ジェフ・ベゾスやらのすべての億万長者のため」のものです。
ビル・ゲイツはまた「生体認証」や「顔認識」の技術によって
あなたの全てのデバイスをGPS衛星経由で
常時追跡することもできます。
あなたは「アレクサ」が
あなたのために働いていると思い込んでいますが、
「アレクサ」はあなたのために働いてなどいません。
あなたをスパイしているビル・ゲイツのために働いているのです。
そして「パンデミック」は超管理社会を志向している
エリートにとって非常に都合のいい「危機」なのです。
彼らはこのショックで中産階級を消滅させ
民主主義の制度を破壊し私たちの財産を奪って
ごく少数の富裕層に富を集中させる・・・
私たちのほとんどを貧困化させることによって
彼ら少数が永遠に富み続ける仕組みをつくりだそうとしてます。
彼らの将来と私たちの子供たちの将来は
ただこのベルリンの群衆にかかっています。
今日、彼らに
「あなた達は私たちの自由を決して奪えない。
私たちの子供らに毒牙をかけることはできない！」
のだと伝えましょう。
私たちは民主主義を取り戻すことをここに求めます。
一緒に戦いましょう。
皆さんありがとう。
つい、先日このような動画がアップされた。見て欲しい。
https://www.youtube.com/watch?v=_ovlaUWYEws&feature=youtu.be
世界全体主義。日本の全体主義化。
中国と対する為に中国化するという愚を、防ごうではありませんか・・・。
顔認証、ＤＮＡ登録 さらに加えて、脳波認証というものがいずれ世間に出てくると思います。人の脳波は、指紋と同じく、その人だけのものです。その人特有の脳波をマイナンバーを使ってスーパーコンピューターに登録させれば、管理ができるのです。国民一人一人の行動、思考、思想を管理できるのです。
今、日銀は、ＥＴＦを買いまくっています。これは、国が企業を統治する為の行為と危惧しています。
公安の協力者確保力を使えば、ＥＴＦ運用事業者を協力者にして、議決権を行使することが可能なのです。
まさしく、日本の社会主義化です。
本来、保守政党が行う行為ではありません。
もう一度、ロバート・Ｆ・ケネディ・ジュニア氏の演説の一部を読んでください。
「アレクサ」はあなたのために働いてなどいません。
あなたをスパイしているビル・ゲイツのために働いているのです。
そして「パンデミック」は超管理社会を志向している
エリートにとって非常に都合のいい「危機」なのです。
彼らはこのショックで中産階級を消滅させ
民主主義の制度を破壊し私たちの財産を奪って
ごく少数の富裕層に富を集中させる・・・
私たちのほとんどを貧困化させることによって
彼ら少数が永遠に富み続ける仕組みをつくりだそうとしてます。
彼らの将来と私たちの子供たちの将来は
ただこのベルリンの群衆にかかっています。
今日、彼らに
「あなた達は私たちの自由を決して奪えない。
私たちの子供らに毒牙をかけることはできない！」
のだと伝えましょう。
私たちは民主主義を取り戻すことをここに求めます。
一緒に戦いましょう。
皆さんありがとう。
最後に、話題になりましたロバート・F・ケネディー・ジュニア氏のベルリン演説を貼り付けました。ご視聴ください。
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