キャッシュフローを考える:no.1
Ａ．キャッシュフローとは、
現金の入出金を時系列に並べたもので、企業の資金繰りや投資判断などにおいて重要な指標となります。
キャッシュフローを考える際には、主に以下の3つの要素を考慮する必要があります。
キャッシュインフロー（現金の入金）：商品やサービスの販売、受取手形や預金利息など、企業が現金を得る方法です。
キャッシュアウトフロー（現金の出金）：原材料の仕入れ、給料や賃料の支払い、税金や利息など、企業が現金を使う方法です。
キャッシュ・コンバージョン・サイクル（CCC）：商品を製造してから現金を受け取るまでの期間を示し、CCCが短いほどキャッシュフローの改善が期待できます。CCCを短縮する方法には、在庫の削減や受注管理の改善などがあります。
これらの要素を考慮し、将来の現金収支を予測することで、キャッシュフローの状況を把握することができます。キャッシュフローが安定している企業は、資金繰りに余裕があり、投資家からの信頼も高くなります。
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キャッシュフローは、キャッシュフロー計算書を作成することで算出されます。キャッシュフロー計算書は、企業がある期間内にどのようなキャッシュフローを得たか、どのような支払いを行ったか、その差額がどのようなものであるかを示したものです。
Ｂ．資金繰り？
資金繰りの失敗は倒産を招く
資金調達ができず支払いができなければ資金が止まる、つまり、資金調達ができず支払いができなければ、社会から淘汰されてしまう、それが「倒産」ということになります。
資金繰りがつけば赤字でも倒産しない
“勘定合って銭足らず”といわれますが、まさにこの状態が「黒字倒産」の状態といえます。利益が出ていても 資金繰りがつかなければ倒産します。逆に赤字企業でも資金繰りがつけば倒産を防げます。黒字企業でも赤字企業でも、会社の生死は資金繰りで決まります。
会社の資金は過不足が生じる
会社の資金は常に一定額を保てるわけではなく、様々な理由から過不足が生じてしまいます。資金がショートしてしまうと当然のことですが支払いができなくなりますので、これを回避するために、資金の入りと出のバランスをしっかりと図ることが必要となります。これが正に“資金繰り”と言われるものです。
なぜ、儲かっているのに資金が不足するのか
収入は実際に入金したとき、支出は現金を支払ったときに計上する「現金主義」です。しかしながら、利益の算出は「現金主義」ではなく、利益と実際の資金残とは異なるものです。
【利益＝収益－費用】 とすると利益を出しているがとうさんしてしまう「黒字倒産」も利益と資金が一致していないため起こる現象です。
なぜ、資金繰りが必要なのか
利益の額は資金残高と必ずしも一致しませんので会社は“資金繰り”の状況を把握する必要があります。
資金が不足する根本原因
Ｄ．キャッシュフローの特徴
各国の会計ルールや企業の会計処理方法により変化する財務会計上の損益とは異なり、一定の客観性を持つ.
バランスシート（ＢＳ）は資金の動きの「結果」、損益計算書（ＰＬ）はその原因を示すのに対し、キャッシュフローではこれらの「プロセス」が把握できる。
投下資本に対するリターンの動きがキャッシュベースで把握できる（いくら資金を使っていくら儲かるのかが端的に把握できる）。
E.キャッシュフローの意味と考え方
キャッシュフローは、現金（現金および現金同等物）の流れあるいはその額を意味しています。
期首残高＝調達額（現金流入）－運用額－（現金流出）＝期末残高で表すように、キャッシュフローは調達額と運用額である現金の入りと出を意味すると同時に残高を意味します。
“いかにしてキャッシュフローを稼ぎ出し、そのキャッシュフローをどうすれば有効に使えるか”を考えるときのキャッシュフローは、「残」「入り」「出」「残」という資金の流量全体でとらえる必要があります。
Ｆ．キャッシュフロー計算書の仕組み （例へ）
営業活動によるキャッシュフロー
売上高、売上原価、販売費及び一般管理費などの取引に関するキャッシュフロー
営業活動に売上金を回収したり、買掛金の支払いなどの営業活動に直接関連するキャッシュフロー
災害による保険金収入、損害賠償金の支払いなど、投資活動や財務活動として明確に識別できないキャッシュフロー
投資活動によるキャッシュフロー
有形・無形固定資産の取得支出
有形・無形固定資産の売却収入
資金の貸付
貸付金の回収
有価証券・投資有価証券の取得支出
有価証券・投資有価証券の売却収入
財務活動によるキャッシュフロー
借入による収入
株式発行による収入
社債発行による収入
借入金の返済
社債の償還
配当金の支払い
機種と期末のキャシュ残高と期間の増減
G.貸借対照表・損益計算書とキャッシュフロー計算書との関連性
貸借対照表は、事業年度末時点における財政状態を勘定科目を使って表した決算書類です。
従ってキャッシュフロー計算書に表す現金及びに現金同等物期末残高と貸借対照表の現金・預金額は同額となります。
貸借対照表は、現金・預金の残高だけを表示し、キャッシュフロー計算書は現金・預金の残高になるまでの明細を表示しているもので、いわば貸借対照表の現金・預金の明細書と言えます。
貸借対照表とキャッシュフロー計算書は現金・預金残高でつながっていることになります。 貸借対照表の資産・負債とキャッシュの関係は、下記のようになります。
現金・預金以外の資産が増えた場合⇒現金及び預金同等物の一部を資産購入にあてるので、キャッシュは減少します。
現金・預金以外の資産が減った場合⇒資産を売却するなどによって、キャッシュは増加します。
負債が増えた場合⇒金融機関などから借り入れたり、債券の発行などのよって資金をを調達するので、キャッシュは増加します。
負債が減少した場合⇒金融機関などから借り入れを返済したり、債務返済を行うのでキャッシュは減少します。
Ｈ．キャッシュフロー計算書の作成
直接法と間接法があり、一般的には間接法が用いられている。
間接法は、税引前当期純利益からスタートし、費用に計上されていても資金が出ない現金か償却などの項目をプラスし、売上債権、棚卸資産、買入債務の増減額をプラス・マイナスし、税金を差し引くかたちで資金の流れを間接的に表します。
キャッシュフロー計算書の作成には２ 期（当期末と前期末）の貸借対照表と１ 期（当期）の損益計算書などから作成します。
キャッシュフロー計算書の実際 キャッシュフロー計算書を開く。
ＮＯ．２をご期待ください。
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