プロダクトオーナーの挑戦: 本当にそうかを考える

okaneです。
今週は、プロダクトオーナー(PO)としての学びや気づきを共有します。
新たに学んだことを自分自身にしっかりと定着させるために、インプットをアウトプットすることが目的です。
そして、同じ舞台に立ち、同じようにプロダクトオーナーとして挑戦している方々に対して、少しでも参考になる情報や視点を提供できればと思います。

仕様を決める際に、データを見ることも多いです。
データからユーザーの利用状況を把握し、仮説を立て、プロダクトの改善に活かしています。

例えば、企業が使う業務支援ツールを作っている場合で、ログデータから大企業のユーザーは一人当たりの利用頻度が高い、中小企業のユーザーは一人当たりの利用頻度が高いことが分かった際に、「この機能は大企業からのニーズが強い。大企業が求める機能をさらにつけよう。」というようなイメージです。
ただし、この例のように単純に考えてはいけません。
「本当にそう言えるのか？」を繰り返す必要があります。
「本当にそう言えるのか」を考えるポイントとして、

・抽象化、具体化をすること
・原因と仮定した内容以外の要素が本当に影響していないのかを確認すること

が重要だと思います。
抽象化、具体化をするとはとは、例えば、大企業にニーズがあると思った際に、大企業の中でも「誰」が使っているのかを見ます。
使っているのは企業自体ではなく、企業の中の人であるので、人まで具体化をします。
企業から人に具体化することで「入社間もない人の利用頻度が高い」「年齢が若い人の利用頻度が高い」など、新しい情報が分かるかもしれません。
具体化して新しい情報を把握した後に、「入社間もない人や若い人の利用頻度が高いということは、経験年数が短く知識がない人の利用頻度が高いと置き換えられる」という様に、今度は抽象化して捉え直すことができるかもしれません。

また、「経験年数が低く知識がない人の利用頻度が高い」場合は、「経験年数が長い人は利用頻度は多くない若しくは低い」はずであるため、経験年数が長い人の利用情報を確認する必要があります。
経験年数が長い人の利用頻度が多い場合は、「経験年数が低く知識がない人の利用頻度が高い」は否定されることになり、経験年数が長い人の利用頻度が少なかった場合は、「経験年数が長い人の利用頻度が多い」という可能性があるかもしれません。

このように、「本当にそう言えるのか？」を考えていくことで、仮説は変わります。
「大企業向け」という抽象的な内容で機能を拡充するのと「知識がない人向け」に機能を拡充する場合とでは、仕様は大きく変わると思いまs。

とは言え、実務では「〇〇だ！」と思うと、すぐその考えに引っ張られ、「本当にそう言えるのか？」と自分に突っ込めないことも多いです。
愛されるプロダクトにしていけるように自分にどんどん突っ込みを入れていきたいです。