ドル円概況（8/30）
8/30（水）の東京市場では、昨日の海外市場でドル円は年初来高値を大きく更新する147円37銭を付けた後、145円67銭まで売りが出た。その流れもあり145円台で東京朝を迎えたが、東京市場ではドル安に対する調整が入り、146円台を回復する動きとなった。
昨日のドル売りの原因となった米雇用動態調査（JOLTS)の厳しい結果もあり、金曜日の米雇用統計への警戒感が出ているが、ある程度の雇用の鈍化はジャクソンホール会議でパウエル議長が言及していたように想定内のことであり、米国の当面の金融引き締め姿勢は継続との思惑がドルを支えている。
ポイント①で上位足移動平均を上抜け、最上位足との距離も遠いため、ドル買いのトレンド転換を示唆
ポイント②で1時間足移動平均にタッチ後に15分足移動平均を上抜けしたため、ドル買いトレンドの継続を示唆。10pipsでストップロスを置いてトレード可能なポイント。
ポイント③で15分足移動平均タッチ+前回高値サポートの押し目買いポイント。ストップロスは黄色の移動平均。
欧州市場では、ドル円は146.54付近まで買われたあと146円台前半でもみ合いとなった。
ポイント①は、上位足が上向きかつ15分足移動平均線のファーストタッチのため、エントリー可能だが、上位足との距離が遠いため、トレンドの継続は見込みづらいため、15分足突破で即損切の戦略が有効。
ポイント②は、15分足移動平均線を下抜けてトレンド転換のサイン
8/30の米国市場では、ドル円は１４５円台半ばに一時下落した。この日発表のＡＤＰ雇用統計とＧＤＰ改定値がインフレ鈍化への期待を裏付ける内容となったことで、米国債利回りが下げ、ドル売りが強まった。
特にＡＤＰ雇用統計は雇用増加数が１７．７万人増と予想を下回り、増加幅は過去５カ月で最も小さかった。労働需要の軟化の兆しがさらに強まっている。前日の米求人件数も予想より弱い数字だったが、米労働市場が徐々にシフトダウンしていることが示されている。
労働力の需給が均衡に接近するにつれて、労働者はパンデミック時に獲得した交渉力の一部を失いつつある。米国人の労働市場に対する見方も悪化し、自発的に離職する人が減ってきている。こうした力学が賃金の伸びを鈍化させており、職に留まった労働者の８月の給与は前年比５．９％増と、２０２１年以降で最小の伸びとなった。転職した労働者は９．５％増だった。
指標発表後のポイント①の戻りポイントは、146円ちょうどをはさみ、戻り売りの絶好のポイント。早いトレンドが継続する場合は、青い移動平均線に沿って下落する。紫色の移動平均タッチで損切・利確という戦略が有効。
中古住宅販売指数発表後は、トレンドが転換し146.2円台まで上昇した。ポイント②で15分足の移動平均線を超えたことが、トレンド転換の確度を高めている。
