【住宅保険の選び方】種類や費用相場も分かりやすく解説

2024年6月17日 08:03

マイホームを購入するうえで、住宅保険は欠かせません。住宅保険の加入は強制ではなく任意ですが、マイホーム購入者の多くが利用しています。

住宅保険にはさまざまな種類と商品があるため、どの保険に入るか迷ってしまう人は多いでしょう。

そこで今回は、住宅保険の種類や費用相場、選び方について分かりやすく解説します。

これからマイホームを買う人は、事前に住宅保険の種類を知っておくことで、スムーズに加入手続きができるでしょう。

住宅保険の種類

住まいに関する保険には、火災保険と地震保険、家財保険があります。

火災保険は、火事による損害を補償する保険です。火事を起こしてしまったときや隣家からのもらい火でも補償されます。

補償は建物と家財の両方もしくはいずれかに掛けられます。

例えば、料理中にキッチンの壁が燃えてしまった、隣家からのもらい火で家具が燃えてしまった、というケースも補償対象です。

ただし、火災保険によって補償範囲や対象は異なります。また、地震や津波、噴火が原因での火災は補償されません。

地震保険は、地震による建物や家財の損害を補償する保険です。火災保険では補償されない、地震や噴火、津波による損害をカバーします。地震が多い日本では、火災保険と同様に加入者が多い保険です。

ただし、地震保険は火災保険にプラスして付けられる保険なので、単独での加入はできません。

住宅総合保険とは、火災保険ではカバーされない損害についても補償される、住宅専用の損害保険のことです。

火事のほかにも、落雷や破裂・爆発、風災、雪災、雹災害、床下浸水なども補償範囲となっています。

保険商品によって、子どもが家具を壊したときや、空き巣による盗難被害も補償対象です。

火災保険と地震保険それぞれに加入するよりも、住宅総合保険を選択することで、より包括的な補償を得られます。

住宅保険の保険料は、さまざまな要因によって異なります。加入する補償内容、保険金額、保険対象物件の評価額や地域性などが主な要因です。

補償対象となる建物や家財の評価額が高いほど、保険料も高くなる傾向があります。また、地震や火災などのリスクが高い地域では、保険料が高くなるでしょう。地震保険の場合、地震が頻繁に発生する地域や震度の高い地域では保険料が上昇します。

マイホームの耐火性能や耐震性能が高ければ、保険料の割引が適用されることも、覚えておきたいポイントです。

加入する補償内容や補償範囲によっても保険料が異なります。補償範囲が広いほど保険料が高くなる傾向があります。

一般的な家庭の場合、火災保険料の相場は年間で5万円前後。地震保険をプラスした場合、年間7万円〜10万円が相場です。

1年契約ではなく2年契約や5年契約にすると、年間の保険料が割安になります。

ただし、保険料は上記の要因によって大きく異なりますので、保険会社に見積もりを取りましょう。

火災保険を選ぶ際には、以下のポイントを考慮することが重要です。

火災保険を選ぶ際には、保険料と補償内容をバランスよく選びましょう。安い保険料の商品でも、補償内容が不十分だと保険金支払い時に不足する可能性があります。

一方、高額な保険料の商品でも、自分のニーズに合わない補償内容であれば無駄な出費になります。

免責金額は、保険金支払いの際に自己負担しなければならない金額のことです。例えば損害額を50万円、免責金額を10万円に設定している場合は、受け取れる保険金は40万円になります。

免責金額が高いほど保険料は安くなりますが、保険金支払い時の自己負担額が増えるため、適切なバランスを考えましょう。

保険金支払いの条件や手続きについても確認する必要があります。保険会社の信頼性も重要です。口コミや評判、保険会社の実績などを参考にするといいでしょう。

これらのポイントを考慮して、自分のニーズや予算に合った火災保険を選びましょう。必要に応じて、保険代理店や保険会社、FPに相談するのもおすすめです。

住宅保険は、安心・安全な暮らしを守るうえで重要な役割を果たします。火事による損害を補償する火災保険。地震や津波などによる損害を補償する地震保険。さまざまな災害や盗難なども補償する住宅総合保険と、住宅保険には3種類あります。

一般的な家庭の場合、保険料の相場は火災保険が年間で5万円前後、地震保険をプラスすると年間7万円〜10万円です。

ただし、保険料はさまざまな要因によって大きく異なります

保険料と補償内容のバランス、補償範囲、免責金額などのチェックポイントを比較し、住まいと家計に合った住宅保険を選びましょう。

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