MMTとビットコイン

だいぶ前にビットコインという暗号通貨が話題になった。そしてそのビットコインが現実の貨幣を押しのけ新しい基準通貨となるのではという意見も出てくるほど世間の関心を集め、大きなムーブメントとなった。だが結局ビットコインはニュースから消え（まあメディアの作る世論が信用に値するかはまた違う話だが）日本円やドルに変わるようなことは起こらなかった。

なぜ起こらなかったのか、その答えはMMTという経済学の理論に見つかった。まずMMTについて説明すると、MMTとは通貨の本質を負債に求め、税によって通貨の価値が担保されるのだとする理論である。これはつまり、政府が課税手段として、偽造されにくい統一通貨を定め（これは紙でも貝でも運用は変わらない）、それを公共事業などで国民経済に配り、その通貨を徴税する、出来なければ罰を与える。とすることで、皆が罰から逃れる（税を納める）ためその通貨を求める。皆が等しく徴税されるため、通貨の価値を皆が共有する。つまりその通貨を商品を売買する取引手段として使うことが出来るようになる。だから徴税権こそが通貨を通貨たらしめ、徴税権から逃れられてしまうという国家にとっての負債が通貨の本質である。とするのがMMTという理論である。

MMTという理論が正しいとするなら、ビットコインの問題点、なぜ円やドルに成り代われなかったのかが分かる。それはまずビットコインには政府など存在しない。管理こそされているし、マイニングなどでリソースを確保し、不正使用を予防するなど、よく出来たシステムではあるが、先述した通貨を通貨たらしめるものである徴税権がない。ビットコインをビットコインとして徴税されることは無く、日本なら円として納める訳だ。またビットコインを納めるのもビットコインを運用している組織ではなく、日本、アメリカなどの国家に納めることになる。つまりビットコインとは徴税権による担保も無く、通貨の本質は負債という理論にも従っていない訳で、だからこそ円や、ドルと成り代われなかったのだ、と考えます。そしてビットコインは前述のようにおかしな通貨です、すぐにでも破綻するでしょう。

というのが正解ならこの話はここで終わりです。ですが、今なおビットコインは円やドルに成り代われぬとしても、まだ通貨としての役割から追い出されてはいません。それはビットコインをビットコインとして納めない代わりに、円などの国家が定めた通貨と変換することで納めることが出来るからです。つまりビットコインを配布する組織による徴税を行っているわけではないけれど、日本やアメリカなどの、国家の徴税権によって間接的に価値を担保しているわけです。

つまりビットコインは国家の徴税権に自分の通貨の価値を間借りしていると言えるわけです。

間接的な徴税によってビットコインを成り立たせている以上円やドルに比べ不安定な通貨なのがビットコインであるため、円やドルに成り代わることが不可能なのは自明の理でしょう。

ビットコインは円やドルなどがあって初めて成り立つ通貨なのです。

ビットコインが流行り始めた頃、私は不信感を抱いていましたが、今振り返ると、実はよく出来たシステム（通貨の価値を国家に間借りするというシステム）のもと運営されているのだということが分かります。

もしビットコインが終わる時が来るとすれば、それは国家という、徴税権を持つ組織が全て滅んだ時であろうということ、そしてそれは不運にも、幸運にも、だいぶ先の未来であろうことを記して、このノートを終わりとしたいと思います。

ここまで駄文を読んでくださって本当にありがとうございました。