健康教育が当たり前に受けられるのは社会のごく一部

自営あるいは小さな会社に勤めていると、病気で病院に行かない限り健康の話をする機会があまりない。前の職場では諸先輩方が作り上げてきた環境があったからこそスムーズにコミュニケーションが取れていたんだ、ということに気がついた。当たり前だと思っていたことが実は一般的に当たり前ではなかったということ。

昭和６０年、男女雇用機会均等法の制定。諸先輩というのはちょうどその頃に働き始めた大先輩（女性）である。昔は保健師が保険外交員に間違われることも多々あったようだが、少なくとも私は間違われたことがない。ただ、職種柄なのか「病気の説明をするときに説得力があるから保険外交員にならないか」というお誘いは何度か受けたことがある。

ときどき比較的健康な従業員と話す機会がある。下手すると彼らには「特に気になることはないですね」と言われ、話がすぐに終わってしまいがちだ。ややあら探しのようにはなるが、栄養や喫煙など一般的な質問で現状確認をしつつ「これだけは改善して欲しい」という内容を伝える。中には完璧な健康づくりをしている方もみえるが、聞いてみると案外とんでもない生活をしていたり、まったく食に興味がなかったりすることもあるため、私たちはあらゆる角度から彼らの生活を想像する必要がある。

前の職場では先輩方があらゆる場面で保健活動をしてきていたおかげで、従業員がこちらの話をきちんと聞いてくれるなど必要最低限のマナーは守ってもらえた（今もその点は大丈夫だが）。こちらが言わんとすることも比較的すんなりわかってもらえたように思う。ただ、そのような風土がまだ構築されていない会社では「なぜ健康の話に時間を割くのか」「なぜこんな話をするのか（本人が気にしていないのにわざわざ情報を与えられるなど）」といったところで理解が得づらいように感じる。もっとも、不健康で後ろめたい生活を送っている人ほど声をかけられたくないことだろう。

時間を割いてもらうからにはエビデンスに基づいた有用な情報をお伝えしたいと考えているし、コミュニケーションに応じてもらった方が本人自ら意外な気づきを得られることがある。健康に自信があってもなくても、定期的なチェックの必要性をわかってもらうことから始めなくてはならないのだ。そのために我々は面談のスキルを高めねばならない。