Ｎ人 因果応報からは逃れられない
2023･214火曜（令和五年)
ーー記事ここから 六衛府 ２１４
電気料金の値上げ申請が出揃った。 何度も同じことを言うけど、原子力発電を中心とした電源構成で運営されている関西電力、九州電力は値上げを表明していない。北国のオール電化の家庭とか、電気代を払えない人も出てくるんじゃないかな。
https://mobile.twitter.com/yukin_done/status/1625316975210823680/photo/1
現状で電気代が月10万円を超えている北国のオール電化の家庭からは悲鳴が上がっているのだが、さらに3割も値上げになったらどうなんのよ。 電気代“高騰”で悲鳴…“10万円”請求額に「ドッキリかと」 オール電化で3人暮らし
ーーるう（あずみ るう）【大和憲実隊】
これで「再生エネは基幹発電方法にはならない」ことが嫌でも明らかになったと思うので、今後は「水力・火力・原子力」の3大基幹発電に戻し（太陽光などは補助的発電方法とし）、原発の再稼働・新規建設へ進めて欲しい。中電は液化天然ガスの安定供給があるから値上げせずのはず。
ーー記事ここまで
原子力発電所の再稼働をした九州電力と関西電力に関しては値上げの申請が行われていない。四国電力は一基確か再稼働させたがその電力は発電量が少ないので値上げ申請をした。しかし他の地域に比べればはるかに小さな値上げという。
一番問題なのは原子力発電が禁止されてから以降再生エネルギーなどにその発電施設設備を振り分けたような地域が地獄を見ているということである。
日本の電力は新電力と言われているもの、そして再生エネルギー法と言われているもので本来とるべき利益が電力会社に全く行き渡っておらず、それらの利益がないことによって新しい原子力発電所の建設が滞ってきた。火力 充電所の新設も滞ってきた。
つまり新電力を含める様々な競争システムは日本の国力を弱める方向にしか動いていなかった。再生エネルギーマフィアの連中の事はあなたに今更説明するまでもない。
彼らは自分自身で何かを生み出すわけではなく既存の電力会社の敷設した送電線などをタダで使うという絶対条件がなければ儲からないといった奴らだ。
だから彼らは徹底的に原子力発電所の再稼働に反対していた。もちろん原子力発電所に問題はあるだろう。使用済み核燃料どうするのかといった様々な問題だ。
しかし本当の本当に今問題なのはすべての国民の一億二千万人の生活が現状を放置していたら逼迫するどころかみんな貧困の状態に 飛ばされてしまうというところにある。それを何とかしなくてはいけない。
今この瞬間解決しなくてはいけない問題は電力料金の値下げなのだ。そして今ある施設の中で唯一それに 寄与できるのは原子力発電所の再稼働だというこの現実を我々は真剣に見つめなくてはいけない。
もはや極左や中韓北朝鮮、それら眷属工作員などの思惑など破壊し尽くして粉砕して0にしなくてはいけない。そんな状況にあるのである。
ーー記事ここから テレ朝 ２１４
【異例】原発“60年超”運転 規制委「多数決」で正式決定
原子力規制委員会は、原発の運転について、60年を超えて運転を可能にする制度への見直し案を全会一致ではなく異例の多数決で正式決定しました。
新規制制度をめぐっては、石渡明委員が「60年の運転制限を法令から落とすのは安全側への改変とは言えない」などとする反対意見を表明しました。
また、賛成した杉山智之委員も「締め切りを守らないといけないと、急かされて議論してきた」と苦言を述べる一幕もありました。意見の相違は最後まで埋まらず、賛成4、反対1の多数決で規制制度の概要を正式決定しました。
重要案件の審議で規制委の委員の意見が割れるのは極めて異例です。
ttps://youtu.be/2lCufYdWhm8
ーー記事ここまで
この規制委員会に権限を持たせすぎた。たった一人の人間がダメだと言ったら全てが流れてしまうということに強制力を持たせていたらこの石渡という人物が例えば中韓北のスパイであったり極端な思想の極左共産主義者であった場合においては一億二千万人の全ての人間の生活が困窮に貧窮に蹴っ飛ばされてしまう。
この石渡委員というものは他の人間に対しての共感性がゼロだ。自分の脳の中の理念というものが実現化されることこそが正しいと思っている。あなたは存在そのものが正しくない。
今日本の国というもの全ての人間に毒矢が刺さった状態だ。まずその毒矢を抜かなくてはいけないのにその毒矢の分析をせよと言ってるのはこの石渡委員。
これは菅直人政権の時に 入れ込まれた毒の芽というふうに私はとるが、今この瞬間多くの人々が本当に必要としているものが何かということに対して深い理解がないものがこうした意思決定機関にのうのうと居座ってはならない。
この60年を超えての使用というのはまったく正しい。欧米はその方向に向かっている。なぜ日本だけがこのような何一つ生み出せない連中の言うことを聞かなければならないのか。
もうそのような自分で自分の首を絞める愚かな態度はやめる時に来たのである。これらの極左達は人類の世界に本当にいらないのだ。
ーー記事ここから ニューポストセブン ２１３
春夏あわせて7度の甲子園制覇を誇り、「永遠の学園」と校歌に謳われたPL学園（大阪府富田林市）の灯が消えようとしている。
2月10日に行われた2023年度の入試の日、近鉄喜志駅から徒歩15分の同校は人の出入りがまるでなく、校門脇の警備員室の担当者が直立しているだけだった。「試験会場」の立て看板もなく、高校進学に胸を昂ぶらせた中学生の姿はない。
大阪私立中学校高等学校連合会が公表した入試出願状況によると、今年のPL学園の国公立コースの競争倍率は0倍――つまり、ひとりの受験者もいなかった。
もうひとつの理文選修コースも、89人の外部募集に対し、専願3人、併願4人の志願者しかおらず、競争倍率は0.08倍だ。ちなみに、前年度の受験者も国公立コースが1人、理文選修が2人という窮状だった。
もちろん、系列のPL学園中学からの内部進学者はいる。それでも現在のPL学園高校の生徒は3年生40人、2年生20人、1年生15人で、3学年あわせても75人しかいない。
中学校も3年生27人、2年生9人、1年生7人の43人。中高共に、学年が下がるごとに目減りしており、高校も数年後には一学年に一桁の生徒しかいない時代を迎えるかもしれない。<中略>
「信者ではない球児も入信して教会に所属し、アミュレットを1万円で購入して入部していました。ところが、現在は仏壇に祀るようにして拝めるお神霊（みたま）を持つ家庭の生徒しか入学を許されないといいます。つまり、教団および学園の方針で、熱心な信者の2世や3世ばかりになっている。PL学園は教師（布教師）の育成学校のようなかたちとなっています」
受験者を増やすために門戸を広げるのではなく、むしろ経営陣自ら閉鎖的な学校運営へと舵を切っているような現状なのだ。それゆえ、硬式野球部と同じようにもともとの信者ではない生徒が数多く入部し、全国屈指の強豪だった剣道部や、女子バレーボール部も新入部員の募集を停止しているという。
ーー記事ここまで
新しい世界の地球においては 宗教というものの概念がおそらくゼロかほとんど消えている。それを支える人がいなくなっているのだから当たり前とはいえ、多くの人々がこの宗教なるものの非合理的なシステムに気付いてそれを採用しなくなる。
みんな自分のクリエイティブなことを追い求める存在になっていく。だからカミがだとか仏がだとかという自分以外の誰かを 学問的に探求するのでもなんでもなく、ただ単に消費表現するだけの時間とエネルギーの無駄な消費を人々は嫌う。
そうしたことがこの PL 学園の消滅に向けての動きにつながる。
だから既存のすべての宗教団体勢力というのは、信仰などもはやどうでも良いのであってその組織維持のために中韓などに接近する。
つまり単純に人の数が多くそして中国などは国民を洗脳して現世利益、とことん現実の世界のみが人間の世界なのだと教えたので、時々そこから外れるイレギュラーな存在、そうした者たちがキリスト教や仏教に捕らえられるのだが、そのおこぼれに預かる形で中国人韓国人というものを信者として獲得することに成功している。そうした組織もある。
それは創価学会だけではなくすべての新興宗教といわれるものが中韓に繋がろうとするのは組織維持であって自分の教えている教義とやらが正しいとかそんな事にあるのではない。
人間集団が大きくなると 目的が大きく変わっていく。 組織維持と支配構造の維持ヒエラルキーの維持これだけになっていく。
何のためにやっている組織体か分からない。そのようなものは人類はもう捨てるべきなのだ。その時に来たのである。
ーー記事ここから ヤフー ２０９
ディズニーが7000人削減へ、55億ドルのコスト節減計画を発表
米ウォルト・ディズニーのボブ・アイガー最高経営責任者（ＣＥＯ）は８日、7000人の人員削減と55億ドル（約7230億円）規模のコスト節減策を含む大規模なリストラ計画を発表した。
経費削減では番組制作への支出抑制やコンテンツ以外の25億ドルの経費カットが含まれる。約10億ドルの節減が既に進んでいると、アイガー氏はこの日、投資家との電話会見で語った。
同氏は見直しの一環として、事業を３部門に再編することも明らかにした。主力のテレビ・映画事業を含むエンターテインメント部門とスポーツネットワーク「ＥＳＰＮ」、クルーズ船や消費者向け製品を含むテーマパーク部門となる。
アイガー氏によると、事業見直しは利益率向上が狙い。同氏にとっては、買収を通じた映画事業てこ入れとオンライン事業推進に続く３回目の主要な変革となる。
ボブ・チャペック氏の退任を受けて11月にＣＥＯに復帰したアイガー氏は業績向上を求められている。アクティビスト（物言う投資家）ネルソン・ペルツ氏は株価不振やコスト管理改善の必要性などを指摘し、４月３日の年次株主総会で取締役会入りを目指している。
同社がこの日発表した昨年10－12月（第１四半期）決算では利益がアナリスト予想を上回った。テーマパークが好調だったほか、動画ストリーミング事業の赤字幅が予想より小幅にとどまった。今回はアイガー氏がＣＥＯに復帰してから初の決算。
発表資料によると、10－12月期の１株利益は99セント。アナリスト予想平均は74セントだった。売上高は7.8％増の235億ドルで、予想をわずかに上回った。
ーー記事ここまで
実際にその肉体を移動して楽しむというテーマパークは堅調で好調で、家の中に閉じこもってただ画面を見ているだけのネット配信事業がどんどんダメになっている。
つまり武漢肺炎コロナと言われているものの本当の終わりという言い方であろう。環境設定が変われば人々の意識や行動は当然変わる。
そうすると利用する消費するものは絶対に変わる。その上でこのガーファムと言われている物の端っこに所属していたディズニーが苦戦するのは当たり前だ。
ガーファムそのものも徹底的に苦境に追い込まれている。 人々は家の中でじっとしていることを強制される事をもう嫌だと言い出した。
限りある人生を自称エリート選ばれた人々に命令されその通りに生きろと強制され続ける、自分で自分を縛り続けるということをもう嫌だと言い出した。私もその側に立つ。命令されるのはごめんだ。
そしてディズニーというのは前の社長の時に事業の幅を手を広げすぎたのだろうという。映画の買収いろいろあるけれど ディズニーブランドで新規展開していった。
だが映画のタイトルなどなどに面白いものがただのひとつもない。あなたにわかりやすく言うのならスターウォーズはどうだったでしたかと尋ねる。
なのでこうした落ち目の企業は過去の遺産を版権管理を徹底強化するということをやりだす。そして案の定その通りになった。
アナと雪の女王を含める大ヒット作の続編を次々と出すそうだ。私はそれを悪いとは言わないが その同じことの繰り返しはやっぱり全体を落ちぶれさせるのに十分だろうとは言う。
その続編を作るために必要とされるエネルギーの供出によってやっぱり何だかんだ言ってその座標領域は疲弊、劣化、老いていくからである。
ーー記事ここから 読売 ２１３
中国スパイ気球、探知感度を上げたら「飛行物体」相次ぎ発見…アメリカ軍の撃墜４件
【ワシントン＝田島大志、ニューヨーク＝金子靖志】米軍は１１～１２日、カナダと米国の領空に侵入した２件の飛行物体を戦闘機で撃墜した。今月４日に中国の偵察用気球を撃墜して以降、４件目となる。データの分析方法を変更して探知の感度を上げたため、発見が可能になったとみられる。 【図解】中国の開発する気球の特徴
米加両政府によると、カナダ北部のユーコン準州で１１日、上空に侵入した飛行物体に対し、米軍のＦ２２戦闘機が空対空ミサイルを発射した。
米国とカナダが共同運用する北米航空宇宙防衛司令部（ＮＯＲＡＤ）が１０日夜に米アラスカ州上空で探知し、バイデン米大統領とカナダのトルドー首相が電話会談で撃墜を決めた。
１２日午後には米軍のＦ１６戦闘機が米ミシガン州の五大湖の一つ、ヒューロン湖上空で空対空ミサイルを発射して飛行物体を撃墜した。高度約６０００メートルを飛行していたため、「民間機への危険が懸念される」として、バイデン氏が撃墜を指示した。
米軍として、米領空で今回のような飛行物体を撃墜した前例はなかったといい、ＮＯＲＡＤのグレン・バンハーク司令官は１２日、記者団に「歴史的なことだ」と述べた。
米政府は２件目以降の飛行物体について、機能や由来など詳細な分析を明らかにしていない。４日の撃墜後に中国が激しく反発した経緯があり、安易に情報を開示することで、他国との緊張に発展
ーー記事ここまで
私はこのタイミングで中国の気球が次から次から見つかったということに関しては中国が近未来において日本と台湾の同時侵攻を考えているので、それらに関わる世界同時撹乱とでも言えるものを計画しており、その上でデータを取るために大量の気球を同時期に飛ばした。
ジェット気流への調査、ジェット気流に乗った後からのコントロールができるかどうかそうしたもののデータの取得をやっていると考えていた。
おそらくそれも間違ってはいないが飛ばされた側の探知が甘かったということもこの記事で語られている。
ということは今年だけではなくずっと毎日のように中国は自国から 北米大陸に向けてこれらの気球を連続で飛ばしていたと考えるべきだ。
それが自然だと思われる、となると以前に中国人民解放軍につながる 気球製造会社というもの、6社ほどあったが、これが米国の制裁対象になったけれど我々が考える以上に信じられないほど大量の偵察用軍事気球が 今この瞬間も作られていると見るべきだ。
中国は 軍事部門の拡大によって経済を回そうとしているが明らかにそれだけではなく、本当に侵略を実際に世界中に向けて行うつもり、その意図が はっきりとわかる。
こうした人間勢力にシンパシーを持つ人々というのは自分及び人間の滅亡というものを本気で願っている悲観主義者、敗北主義者なのだなと私は言わざるを得ない。
そしてそのような者達と決別することが、そのような者たちを無効化消去する事が、清算する事が新しい 世界へ向かう人々のおそらく大きな課題となっているのだ。
ーー記事ここから ヤフー ２１４
気球の撃墜を巡ってアメリカと中国が対立を深めている問題で、中国外務省は「アメリカの気球も中国に不法に侵入していた」と主張しました。
中国外務省の報道官は13日午後の会見で「アメリカの気球が去年の1月1日以来、十数回、中国の領空に侵入していた」と発表しました。
「アメリカの気球を撃墜したのか」との記者の質問に対してはその都度、「責任ある専門的な措置を取った」と答えて、明言を避けました。
ーー共同 ２１４
米政府、中国への気球飛行否定 人民解放軍が「偵察関与」と断定
米国家安全保障会議（NSC）のカービー戦略広報調整官は13日の記者会見で、米国の高高度気球が昨年以降、10回を超えて中国領空を飛行したとする中国の主張を否定した。
「米国は中国領空で偵察用の気球や航空機を飛ばしていない」と述べた。中国人民解放軍が偵察気球を使った情報収集に関与していると米政府が断定したことも明らかにした。
カービー氏はMSNBCテレビのインタビューで、偵察気球が米領空を侵犯したへの懸念を中国に非公式に伝えたと述べた。
中国外務省は、米国が世界中に気球を飛ばして通信傍受もしているとし「世界最大のスパイ常習犯だ」と批判している。
ttps://youtu.be/3ScREjY7tDI
ーー ヤフー ２１４
米政府、中国への気球飛行否定 人民解放軍が「偵察関与」と断定
【ワシントン共同】米国家安全保障会議（NSC）のカービー戦略広報調整官は13日の記者会見で、米国の高高度気球が昨年以降、10回を超えて中国領空を飛行したとする中国の主張を否定した。
「米国は中国領空で偵察用の気球や航空機を飛ばしていない」と述べた。中国人民解放軍が偵察気球を使った情報収集に関与していると米政府が断定したことも明らかにした。
ーー記事ここまで
地球を使うということは確かに雲の下をだいたいは飛ぶので地上の画像を高精度の人工衛星これに匹敵するほどの情報を安いカメラ 値段のかからないコストの低い全体で捉えることができる、動画も撮れる。
そしてある意味この気球はもちろん使い捨てなのだからたくさん作って現地に放って、そして回収できれば良いが回収できなくても電波で基本的には情報は全て取っているのだから非常に効率が良い。
ただしそれらの気球が相手国に気づかれなかったらという大きな条件が付く。そもそもが他国の領空を勝手に飛ばすわけだから明確に犯罪行為だ。
しかし中国は自国の法律も守らないが西側が決めた法律、英国米国が中心になって作ってきたこの近代の世界を認めないと公的にいっているので 何をしようが自分達だけは当然許されるといった考え方にある。
そういうものが人類の全体の旗振りになるということは結果的に、全ての人類がみんなが守ろうと決めたことは守らなくていい好き勝手にやっていいという集団になっていくというのを意味する。
それでは種族としての人間が維持できるわけがない。どこかの時点で簡単に滅ぶ。
そういうことを中国は現時点で体現しているのだから その愚かさの表現の継続というものにある意味逆説的に感謝しなくてはならない。
しかし彼らを現実に人類の旗振りとして前の方に立たせるということを私は拒否する。
米軍はこのような気球を使う必要性はない。米国の偵察衛星というものは性能が本当に高いので 気球を飛ばす必然がない。
この中国のいいがかりというのは 子供が考えても理屈に合ってないとわかる。だからこの程度の理屈でも通用するであろうという人間集団に向けて放たれている。つまり中国国民だ。
中国国民の全てとは言わないが平均値がこの程度の言葉の発射で誤魔化しきれるほどレベルの低いものであるということ。我々はこの理解度が全くのない人々に対して西側と同じレベルにおける何かの回答を要求しているということ。
それがそもそもの認識の出発点の間違いなのだと言う事。私はあなたに一方的に言うのである。
ーー記事ここから 小野寺 五典 ２１３
#陸上自衛隊 #石垣島駐屯地 を視察。まだ工事中ですが、来月には570名の隊員を配備、対空、対艦、沿岸警備の任務につきます。10年前、初めて防衛大臣に就任した時に大きな危機感から決定した #南西防衛強化 。奄美、与那国、宮古そしてこの石垣で完結しますが、さらに拡充が必要かもしれません。
#石垣港 は #尖閣諸島 警備を担任する #海上保安庁 巡視船の母港。夕刻でしたが尖閣警備状況の説明を受けました。尖閣諸島の国有化以降、#中国 当局の船が領海侵入や接続水域を航行する事案が常態化し、緊張の高い海域となっています。昼夜を分かたず警備にあたる海保職員に、改めて心から感謝します。
ーー Atsushi 沖縄 Photographer
八重山の島人は沖縄本島とは全然違う。 一般には公開されていない防衛講和会はすごい人でした。 国会議員が6人。小野寺元防衛大臣とも色々話せたし、戦闘機乗りをされてた空将や一等空佐ともいっぱい話せてめっちゃ楽しかった。 沖縄メディアは100%スルー案件なのでとりあえずご報告。 写真は与那国島
ーーhttps://ja.wikipedia.org/wiki/八重山列島
（やえやまれっとう）または八重山諸島（やえやましょとう）は、南西諸島西部の島嶼群で、宮古列島とともに先島諸島の一部を成す。
中心となる石垣島をはじめ、竹富島、小浜島、黒島、新城島（上地島、下地島）、西表島、由布島、鳩間島、有人島では日本最南端の波照間島などの石西礁湖周辺の島々と、これらから西に離れた日本最西端の与那国島の合計12の有人島、及び、多くの無人島からなる島嶼群である。
ーー記事ここまで
地図を見てもらえばわかるがこれらの島は台湾に非常に近い。つまり台湾有事がある時にこれらの島々は間違いなく侵略攻撃を受ける。
台湾だけをせめて日本を攻めないということはありえない。なぜならば台湾を一瞬だけでも占領したと思ったら日本から在日米軍及び日本軍がやってきた時に対応できない。
だから台湾に近い島までを含めて攻撃及び占領するのは当然基本だ。沖縄のデニーはこうした事実を知っているくせにやらない。
彼は沖縄県民の中に受けるマフィアヤクザ地主達の方を向いている。中国の方も向いているがこの石垣島も沖縄であるのにも関わらずそうしたところを見ない。知らないふりをする。
沖縄には琉球には日本以上な明確な身分差別があった。琉球王と言われている者に逆らったと勝手に決めつけられたものはどんどん投獄したり島に飛ばされた。
離島というのは沖縄本島からにおける流刑地だと、全てがそうだという言い方はしないが大体はその概念で良い。
今の沖縄県民にそんなくだらない気持ちがあるとは言わない。しかし過去の沖縄琉球においては甚だしい身分差別改装序列のもとに差別する人としない人される人そういうものが明確にあったと私は捉えている。
石垣島、宮古島、与論島、与那国島いろいろあるだろうがこれらも日本なのだ。日本だ。
デニーは沖縄 における反日本闘争、反基地闘争というものを意図的に大きくすることによって沖縄は中国に所属しているという概念の認識を中国の命令の通りに行なっている。手に取るようにわかる。
彼を排除しなくてはいけない。本当に戦争が近いということのリアルを 沖縄県民だけではなくわれわれすべての日本人が持たなければならない段階に来たのである。
ーー記事ここから 東洋経済 ２１３
ヨーロッパの家庭で今、空前のヒットとなっている日本企業の製品がある。ヒートポンプ式の暖房設備だ。シェア約20％と首位のダイキン工業を筆頭に、パナソニックや三菱電機、富士通ゼネラルなどが製品を展開しており、「2021年度は販売台数が前年度比で7割弱伸びた」(ダイキン)。生産が追いつかず 各社がバックオーダーを抱えるほどの盛況ぶりだ。
ヒートポンプとは、空気中にある熱を集めて圧縮機にかけ、冷媒を電気で圧縮することで室内に運ぶ技術のこと。日本では給湯器の「エコキュート」に使われる技術として知られる。
ヨーロッパでは建物全体を一元的に制御するセントラル空調が基本。現在は、ボイラーでガスや石油などの化石燃料を燃やして水を温め、各部屋に設置したラジエーターや床暖房などに温水を循環させる「燃焼暖房」が普及している。
■ヒートポンプを採用する動きが加速
それがここ数年、新築戸建て住宅を中心にヒートポンプを採用する動きが加速している。ドイツ在住のジャーナリスト、高松平藏氏は「ドイツでは20年ほど前から断熱性能などに優れた『パッシブハウス』と呼ばれる省エネ住宅が普及しており、その暖房設備としてヒートポンプ式を入れるケースが多い」と語る。
最大の特徴は、CO2(二酸化炭素)の排出量削減につながる高い省エネ性能にある。空気中にある熱を活用するため1の電気量に対して3～4倍の暖房効果を得ることができる。
IEA(国際エネルギー機関)によれば、そのエネルギー消費量はガスボイラーの55％ほど。ヨーロッパでは2009年に再生可能エネルギーとして認定されている。
エアコンなどで培った省エネ技術を応用し、ダイキンは2006年、パナソニックは2008年からヨーロッパでヒートポンプ式暖房を販売誌始めた。
かねて環境意識が高い市民には知られていたヒートポンプだが、ネックは高い初期費用だった。温水タンクや室外機などの設置工事費を含めると、200万～300万円ほどの出費となる。それがコロナ禍をきっかけに環境は一変した。
コロナ復興基金を充てるグリーンディール政策の下でEU(欧州連合)各国は購入支援策を打ち出している。フランスでは、ボイラー式からヒートポンプ式への更新で費用総額の最大7割を税還付。イタリアでは100％を税控除する。
ーー記事ここまで
私はダイキンと言ったら大砲バズーカ砲などといった兵器を思い出してしまうのだがこのエアコンの分野においては他の追随を許さずダントツの企業になっている。
そして このヒートポンプに関しては 日本の空調管理エアコンの考え方が欧米とは大きく違っていたところから来たのだろうと捉える。
完全集中管理した後にその熱を建物全体で使うというやり方を採用する。しかし日本は小さな小さなエアコンですから このヒートポンプという概念に到達したのだろうと私は勝手に想像する。
いずれにせよ日本の技術がスタンダードになっていくということの概念のひとつであろう。
私の記憶違いでなければ朝鮮戦争にアメリカが大きく反撃に成功したのはダイキンが独自に開発していた対戦者個人砲、バズーカ砲というものの開発に成功し朝鮮戦争にそれが間に合ったからだ。
つまり朝鮮戦争の勝利を決めたのはダイキンのバズーカ砲だったという言い方は決して間違っていない。我々は知らないことが多すぎるそういうこと私はあなたに伝える。
ーー
支配するものと支配されるものはセットになって、たとえていうのなら情緒感傷に見られる思念のエネルギーの流動経路の上流と下流に存在している。
される者がする者に思念を差し出すことで、それが自動的に流れていく。 支配していると勝手に思い込んでいる人間は、だが限定された命の設定から分かる通り、それは単なる構成部品としてそこにあるのであり、寿命が来たらそれは交換される。
そうやってこの地球世界からは、地球という星が造られてから、人間が運び込まれてから以降、エネルギーが駄々洩れに抜けていた。 こういう概念をいう。
支配を求める人、つまり搾取を求める人たちがこれから膨大に死ぬのだということは、これらのシステムが破壊されて消えていくというのを意味する。
新しい時代においてこの支配する人される人が消えるということは、地球自身が持っていたエネルギーを自分で使えるということを意味する。
わたしは地球という惑星実験において外宇宙の連中に対してかけた迷惑料というものをエネルギーの形で支払う動きがあると思っている。 が、地球からエネルギーを抜いていた奴らからそれを地球が取り戻すという動きも同時に起きていると捉える。
銀行間における互いの貸し借りの借金を相殺して限りなくゼロに近づけていく作業を溶け合いと言ったと思う。
惑星間におけるそうしたエネルギーの溶け合いが今行われている最中なのではないかと疑う。 そうした混乱期においては、行動の主体者が保有するカネの確定が行われていないのだから、好き勝手なことが出来ない。
これは長年地球を支配してきた勢力が何かをやろうとしてもそれができないというのとを意味するのであり、また、新しい世界に向けて地球の内部を変えようという勢力にとっても同じだろう。
それらの勢力はぶっちゃけていえば、地球からみたら同じものの、つまり旧来の既存の古臭い奴ら・・ という言い方もできるので、ここで両方の勢力を疲弊させて、それらの勢力が気づかないうちに外に放り出してしまう、捨ててしまうということをやる、としてもわたしは驚かない。
今起きている動きは既存の人間の既存の理論構築のその外に何かのパターンがある。 いや、パターンという概念そのものが既存の人間の考えるものそのものだが。
中国においては武漢肺炎における人類世界に対してかけた因果応報に関しての代金の支払いはこれはどうしても行わなければならないもの、という認識でわたしはこれをとらえる。
だからこれから彼らがどう動こうが沢山の中国人たちが死ぬだろうと勝手に思っているのである。
因果応報からは逃れられない
終了