環境とビジネスの分野から、坂野晶と山川咲はなぜ鹿児島の環境ベンチャーECOMMITに参加を決めたのか？
伊藤忠商事/Kipsから、初となる資金調達のニュースと共に、ECOMMITに二人の仲間が加わりました。取締役 Chief Sustainability Officerの坂野晶と、取締役 Chief Branding Officerの山川咲です。環境とビジネスのプロとして第一線で活躍し続ける二人は、なぜECOMMITに参加を決めたのか。今回の記事では、お二人の言葉で、その背景にある思いをお届けします。
それぞれの領域で社会への働きかけをおこなってきた
山川咲：CRAZY WEDDING創設者。1983年東京生まれ。大学卒業後、ベンチャーのコンサルティング会社へ入社。退職後に単身オーストラリアへ。「意志をもって生きる人を増やしたい」と考え、2012年に業界で不可能と言われた完全オーダーメイドのウェディングブランド「CRAZY WEDDING」 を立ち上げ、2016年5月には毎日放送「情熱大陸」に出演。その後、産休·育休を経てIWAI OMOTESANDOの立ち上げに携わる。2020年3月27日にCRAZYを退任し独立。8ヶ月のサバティカル期間を経て、2020年12月にホテル＆レジデンスブランド「SANU」の非常勤取締役及びCreative Boardに就任。翌年2021年には、テクノロジーとデザイン·起業に特化した日本初の私立高専、神山まるごと高専の理事/クリエイティブディレクターに抜擢される。著書に「幸せをつくるシゴト」（講談社）。
ーーまずはじめに、お二人のこれまでについてお伺いします。山川さんはこれまで、さまざまな業界における“新しい当たり前”を、クリエイティブを用いて世の中に普及してきたという印象があります。
山川：私は28歳で完全オーダーメイドウェディングブランドのCRAZY WEDDINGを立ち上げて、世の中的には“Crazy”と言われながらも本質的にはスタンダードだと思える結婚式の概念を打ち出しました。みんな口には出さないけど、できたらいいなと思っている。なのに、なぜか業界としては不可能だと言われたんです。でも、真の未来のスタンダードになるようなものをつくって、時代の後押しもあって、一年で業界の中では知らない人がいないくらいの認知度をとれるくらいまでサービスを広げることができました。
2020年には創業した株式会社CRAZYを離れて、“⼈と⾃然が共⽣する社会の実現を⽬指す”ライフスタイルブランドのSANUのCreative Boardに就いたり、その後強いオファーを受けて、“テクノロジーとデザインで人間の未来を変える”神山まるごと高専の創業メンバーとして理事・クリエイティブディレクターに就任したりしています。
私はいろんなものを生み出すクリエイターだと言われることも多いんだけど、自分としては社会に必要なものをつくって、自分自身が先頭で走りながら時流を大きくすることを続けてきたと思っています。どんな形でもいいから儲かるビジネスをつくろうというのが私の仕事ではない。結婚式にしても、学校にしても、インパクトのあるケース（事例）を作ることで、社会を変革しようと取り組んできました。
ーービジネスを作ってきたというよりも、新しい価値観をつくる人だという印象を受けます。
山川：たしかに。私にとってビジネスという場所は、今の時代にもっとも自由になにかを生み出すことができるステージだと思っています。なにかを個人的に生み出すよりももっと大きな形で、社会とともになにかをつくっていく。本質的には、人が死ぬときに「この人生でよかった」と思えるような、そんな未来に貢献できるシーンをつくるということが私のやることで、これまで関わってきたすべての仕事に共通している気がします。
坂野晶：兵庫県西宮市生まれ、鳥好き。絶滅危惧種の世界最大のオウム「カカポ」をきっかけに環境問題に関心を持つ。大学で環境政策を専攻後、モンゴルのNGO、フィリピンの物流企業を経て、日本初の「ゼロ・ウェイスト宣言」を行った上勝町（徳島県）の廃棄物政策を担うNPO法人ゼロ・ウェイストアカデミーに参画。理事長として地域の廃棄物削減の取組推進と国内外におけるゼロ・ウェイスト普及に貢献する。米マイクロソフトCEOらとともに、2019年世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）共同議長を務める。2020年より一般社団法人ゼロ・ウェイスト・ジャパンにて日本全国で循環型社会のモデル形成・展開に取り組む。2021年、脱炭素に向けた社会変革を起こす人材育成プログラムGreen Innovator Academyを共同設立。京都大学大学院 地球環境学 修士。2022年より株式会社ECOMMITに参画。
ーー坂野さんは環境問題に対して精力的に挑戦・実践をしてこられました。もともとはどのようなきっかけが？
坂野：私の場合は子どものころから鳥が好きで、絶滅危惧種の鳥をきっかけに自然保護に興味を持ちました。自分なりに深く興味を持ち、掘り下げていく中で、環境問題を解決できるなにかを仕事にしたいと思うようになったんです。でも、ごみ拾いや植林などのボランティアはあっても、環境問題に向き合う仕事の選択肢は全然なかった。たとえば、国立公園などの自然保護区における「自然保護官」という仕事は一つのエリア・一つ種を守る大切な仕事ですが、他のエリアでも同じ問題は起こりうるわけで、それを繰り返すだけでは問題の根源は解決されないと感じました。
そこで、その根源にある社会の仕組みを変えていく必要があると考えて、大学で環境政策を専攻しました。同時に、海外インターンシップの運営を行う団体でも環境にまつわるプロジェクトを起こすようになりました。国際会議などで海外に行くことも増え、専門分野や国境などを“越境”することに面白さを感じたんです。そうやって「環境」と「越境」という二つの軸を持って活動をするようになりました。
ーー大学卒業後はどのようなキャリアを？
坂野：環境系のNGOに興味を持っていたのですが、どこも「修士号以上」「実務経験必須」という条件があって、書類で落とされてしまう。そこで、就職を経て大学院へ行こうとしていたタイミングで、徳島県上勝町の廃棄物政策を担うNPO法人ゼロ・ウェイストアカデミーが新しい事務局を探しているという話を聞きました。ここは、2003年に「ゼロ・ウェイスト」を自治体として日本で初めて宣言をした町です。実務経験を積むのにこんないい機会はないと感じて、この町で働くことを決めました。
それがちょうど、2020年というゼロ・ウェイスト目標に向けた最後の大事な5年間で、少なくともこの5年間は上勝町にコミットしようと思いました。宣言から時間が経って、これまでの努力はありつつも、本当に突き詰められるかを見定める大切な期間だったからです。ごみステーションの運営や併設するアップサイクル工房やリユースショップの運営といった地道な活動を続けながら、ごみの排出量削減や事業所のごみへの対策、活動を町の外へと広げていくことなど、いろいろなことに取り組みました。結果として上勝町では80％を超えるリサイクル率を実現しています。一日一人当たりのごみの排出量も日本全体の平均量と比べて半分以下になりました。
ーー特に力を入れたのは？
坂野：重要視したのが海外にターゲットを絞った発信でした。日本国内では「小さな町の特殊な取り組み」と一蹴されることも多いけれど、しっかり文脈を明確にしてやればできる成果を伝えれば山奥の町のローカルな取り組みは世界で最前線の事例となる。上勝町のゼロ・ウェイストの取り組みを紹介したYouTubeの取材動画が世界中で100万回以上再生され、日本のメディアが追いかけてくるような文脈の逆輸入が起きたのです。
地域の中で出来る廃棄物削減を試行錯誤するそうした地道な取り組みと、文脈をつくる力が、もともと所属していた世界経済フォーラムの30代以下のコミュニティ「Global Shapers」を通じて、ダボス会議の場で若手の一人としてその年のアジェンダを表現するに足ると目に留まったのでしょう。2019年の世界経済フォーラム年次総会（通称ダボス会議）の共同議長を米マイクロソフトCEOらとともに務めることになりました。
ーー5年間を通じて、成果の見える形で実践ができたわけですね。
坂野：一方で、上勝町だけではできないこと、社会として変わらなければいけないことがあるということも痛感しました。そのためにはもっと多くの自治体で実例を増やす必要がある。もちろん、立地や条件によって全く同じことを他の自治体でできないとは思うのですが、きちんと要素分解をしてそれぞれの地域へ当てはめていく必要性があると感じて、ゼロ・ウェイスト・ジャパンという一般社団法人を立ち上げて、活動を続けています。
ECOMMITとの出会いと参加のきっかけ
ーーそんな異なる業界での人生を歩んできたお二人が、今回同じタイミングでECOMMITの取締役に就任しました。どのようなきっかけでECOMMITと出会ったのでしょうか？
坂野：私は2020年、上勝町にいた頃です。当時は修士号を取ろうと働きながら国内の大学院に通っていて、その研究室の先生たちを視察で上勝町に招くことになったんです。そのメンバーの中に代表の川野がいました。当時は上勝町の外へとつながりを広げていろんな会社との連携を増やしていこうというフェーズでしたから、私もECOMMITという会社の存在自体は知っていました。
ーーどのような印象でしたか。
坂野：“静脈産業”とも呼ばれる廃棄物処理の業界には、本当にたくさんの企業があるのですが、家族経営の小さい規模のものが主流です。営業には許可や設備への先行投資が必要だということもあり、参入しづらく、それぞれが規模を大きくしづらい分野でもあるんです。だからこそ、15年かけて規模を大きくし続けているECOMMITは目立つ存在ではありました。川野としても私に興味を持ってくれていたようで、はじめて会ったときに熱くプレゼンをしてくれました。それで私の方からもこんなことができるんじゃないかというアイデアをいろいろとお話して、大学も含めて実験的に取り組みをしましょうということになりました。
それから少し時間が空いて、ちょうど一年くらい前。あらためて鹿児島へ呼んでいただき、合宿のような形でどんなことができるのか、たくさんお話をしました。私としてはゼロ・ウェイスト・ジャパンを通じて地域に密着し、資源循環の仕組みをつくってきましたが、もっと広げていくためにもECOMMITのようなサービスとあわせて導入するメリットがありましたし、行政においてもデータの可視化は不可欠で、その点でもECOMMITの持つノウハウが生きてくると感じたんです。そこで、最初は業務委託のような形で関わるようになりました。
ーーそれから1年を経て、取締役に就任をした意図は？
坂野：ゼロ・ウェイスト・ジャパンだけで社会へのインパクトを大きくしていくことには限界を感じていました。事例を増やすことは大事ですが、地域に密着して丁寧に仕組みをつくっていくので、扱える案件は限られますし、ただスタッフを増やせばいいというものでもない。規模を大きくしていくためにGreen innovationという脱炭素推進の人材育成のための一般社団法人も立ち上げたのですが、もっとインフラとしての広がるスピードを加速させていくことを考えると、ビジネスに乗っかるのが一番いいのではないかと考えました。この業界では、政策や制度が決まってからの浸透は驚くほど速いのですが、政策を決めるためにはたくさんの事例やビジネスとしての実績が必要です。ECOMMITには産業を変えるだけの可能性があるからこそ、業界としても珍しいスタートアップとしてのポテンシャルをいち早く開花させなければならないと感じたんです。
ーー山川さんとECOMMITとの出会いは、いかがですか？
山川：私がECOMMITを知ったのはおよそ一年半前。経営者の会合の分科会で、お互いが別の講演をしていて、たまたま川野の講義を聞く機会があったんです。彼が講義の中で「この業界は宇宙産業を超える可能性を秘めている」と言っているのを聞いて、最初は「すごくパワーがある経営者がいるな〜」と思いました（笑）。
私自身のことで言うと、父親が早くに引退をして自給自足生活をおくる環境活動家のような存在で。ある意味で活動家としての限界や無力さのようなものを見ていたので、そこに対する反抗もあって、ビジネスの世界で生きてきたんですね。私としては父の思いを受け継いで、別の形で花を開かせようと。
私は環境問題に真正面から取り組んできたわけではありませんが、父と遠いことをやっているという感覚でもなかった。今でもゴルフ場の整備のために山が削られたり、自然の中に大量の不法投棄がされているのを見ると悲しくていたたまれなくなります。一方で、環境問題は大きすぎる問題で、かつ父の存在があったので、私は今までその問題をあえて避けるように、他の問題と向き合うことで世の中を良くしようと突っ走ってきました。そんな背景があるので、川野の話を聞いて、その分野で戦い、世界を変えようとしていることにドキッとしました。
ーーこれまで避けてきたとも言える問題に正面からチャレンジしている会社だった、と。
山川：彼はもっと日の目を見るべきだし、そうならない限りこの世界はダメになる。最初に講演を聞いた時に直感的に「私、ここの役員やった方がいいんじゃないか」と思ったくらい（笑）。役員は冗談にしても、自分が関わるべきだって直感的に思いました。それから時間が経ってその話をしたら「僕も入ってほしいと思ってました」と。私はそのとき与論島にいたので、ダメもとで声をかけたら最終日に会いにきてくれて。帰りの船で地球の未来について語り合って、ごみが浮かぶ海を眺めながら「私やるんだろうな」って予感がしました。40代が近づくなかで、私の最近の大きな決断は合理性ではなく予感からくるんです。それで、直感的に引き受けることに決めました。
これから何をやっていくのか、どこへ向かうのか。
ーーお二人から見て、ECOMMITのどこに可能性や課題を感じますか？
山川：正直なところ、大きなテーマなので課題はたくさんあって、心が折れそうになるときもあります（笑）。でも、このアジェンダは「やった方がいい」じゃなくて「やらなきゃいけない」。一方で、業界の構造や歴史を見たときに、それがうまくやれていないことも理解できてしまう部分もあります。本当に難しい世界。ここまで15年間そんな中で戦ってきたことに、人類を代表して感謝したいくらいです。川野だけにその使命を担わせるのは申し訳ないし、社会としての当たり前をつくっていくことは私たちの責務でもある。
そもそも、ビジネスとして成立させるのが難しいんですね。捨てられるはずのものをわざわざ適切に仕分けて、ごみをごみでなくするわけで、それは頭で考えると正しいことなんだけど、お金がきちんと儲かる仕組みにすることは簡単ではありません。ビジネスだけの視点で考えると、他のことをやった方が稼げるわけで、ビジネスと使命のジレンマに苦しむことになるわけです。逆を言えば、稼ぎたいという思いだけでは絶対にできない仕事だし、それをビジネスとして成立させていくプロセスは、だから余計に面白いとも思います。
坂野：ECOMMITが15年間続いてきたこと、一定の規模をつくったことは、この業界で例を見ないほど、一朝一夕ではできない素晴らしいこと。その一方で手探りで積み上げてきたものが完璧ではないからこそ、その上に今の仕組みがグラグラと乗っているような印象があります。それを再整理し、リスタートをきるというのが今のタイミングなんだと思います。15年間積み上げてきた歴史を生かしながら、これからの未来をつくっていく。
ーーその中で、お二人にはどのような役割があると自負していますか。
山川：自分が不要だと定義するからこそごみが生まれ、使えるものを捨てることになる。ドイツではリサイクル率が日本の3倍以上だと言われますが、日本では「捨てたからいいや」「どこかで燃やされるだろう」というふうに、自分の感覚下から見えなくすることで知らんぷりできるというか、自分とごみとを切り離している現実があります。でも、その燃やしてくれる“どこか”が追いつかなくなって、どんどん自分たちの世界を自分たちで蝕むことになっている。自由を目指している私たちは、実はとても不自由になっています。
つまり、ごみと向き合うことが人生に与える影響はとても大きくて、捨てるという行為に向き合うことは、自分の人生を見つめることにもつながると、私は思います。環境に向き合うというと少し規模が大きく感じられますが、その最初のきっかけとして自分はごみとどう向き合うのか。そんな人類にとっての根源的なアジェンダであるごみの問題をどうやってみんなのアジェンダにしていくか。どうすればもっとクリエイティブな視点で考える時間を増やせるのか。それが私のやるべきことだと思います。
ーー坂野さんは自身の役割をどう考えますか。
坂野：なにをすればすぐにビジネスになるかとか、事業拡大の戦略をどうするとか、もちろん私がこれまで自治体とともにやってきたような部分のノウハウは生きてくると思うのですが、そういう部分で私が即戦力になるかといえば、そういう感覚ではなくて。一番大事なことは、どうすれば社会のインフラとして本当にECOMMITは機能できるのか、どのように社会の仕組みを変えていくのかを考え続けることです。それは“捨てないことが大前提になる社会の仕組み”をつくるということでもあります。
きっとこの先で民間だけではどうしようもない部分も出てきます。社会的にも大きなアジェンダである気候変動対策・脱炭素、そして資源循環の分野でアカデミックにも意義を捉えていく必要がありますし、法律をはじめとする現状の制度を変えていかなければ事業としても広がりをつくりきれないタイミングも来るでしょう。ゆくゆくはECOMMITの事業の先に政策立案があるとも考えています。
ーー長期的な、会社を超えたところに目を向けているのですね。
坂野：私自身はゼロ・ウェイスト・ジャパンとGreen innovationという2つの団体の活動ももちろん続けます。事例をつくるゼロ・ウェイスト・ジャパン、人材育成と人材がつながる場をつくるGreen innovation、そして循環のインフラをつくるECOMMIT。この3つの柱で走っていくからこそ、それらを行き来して社会自体を変えていけるような仕組みを考えていくことができると思っています。
ーーでは、最後にお二人が目指す未来をお聞かせください。
山川：まずは、奇跡をともに創る仲間に出会いたい。そして、もっと多くの「捨てられてしまうはずだった」ものを回収したい。リユースの価値やカルチャーを生み出したい。そして、企業や個人を超えてその輪を圧倒的に大きく広げたい。ビジネスを土台に、世界を一変させる社会的ムーブメントを起こしたい、と本気で思っています。
地球に向き合うことは、正直大きすぎて、途方もないです。一人でも、一企業でもできない。けれどもそれは、やらない理由にはなりません。私個人としても、今まで以上に大きなテーマですが、人生で挑むだけの価値があるものだと思っています。そして、そう思う企業や個人も、私だけではないと確信しています。
坂野：実は時間はあまりありません。少なくとも5年後にはECOMMITとしての事業自体が成長しつつ、それが社会のインフラとして機能するようなところまでもっていかなければいけません。自社だけで解決できる部分もあれば、たとえば住居の設計を考え直すとか、まちづくりに影響があるとか、自社だけではできない部分にも目を向けていく必要がある。
10年後にはきっと大きく社会が変わっているはずで、それを見越して始めるためにはもう今から動き始めなきゃいけないんです。数字としての成長も企業にとっては必要ですが、私たちがつくりたいのは新しい社会のライフスタイル。私はGreen innovationで「未来は見ることはできない。けれど、つくることはできる」という思想を掲げています。確実なものはつくるしかない。だから、私たちの就任が、今すぐにつくるべきものをつくり始めますという宣言でもあると思います。
取材・文：角田貴広
写真：小澤彩聖
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