ドローンの係留ってご存じですか？
ドローンの世界にようこそ、どうもこんにちは！
ドローンBusiness研究所ヒロユキです。
こちらのnoteでは、ドローンに関わる様々な情報を発信していきます。
どうぞ宜しくお願いいたします。
今回は、ドローンの飛行方法の一つである「係留」について解説します。
係留とは、ドローンを強度の高い紐やワイヤーで固定地点につなぎ留めながら飛行させることを指します。
この方法により、万が一ドローンが操縦不能になっても落下や紛失を防ぐことができます。
この記事では、ドローンの落下がもたらすリスクや、係留することによるメリット、具体的な方法について解説します。
ドローンを導入したいが安全面が気になる方は必見です。
ドローンの係留って？
ドローンの係留とは、ロープで船を港に留めるように、固定地点とドローンを紐やワイヤーで留める飛行法方法です。
固定地点は地面やビルの屋上などが可能で、一定範囲内しか飛行できないよう制限します。
紐の太さには細かな規定はなく、長さは「最大30m以内」とされています。ドローンを特定の地点に固定して飛行させることが係留飛行です。
応用として、物件等に沿って配置する紐（主索）と、 ドローンを繋ぐ連結用の紐（連結索）により係留する事も可能です。
文字ではわかりにくいので、下記のイラストを参考にしてください。
物件に固定された赤のラインが「主索」で、ドローンに連結された青のラインが「連結索」です。
主索と連結索をスライド環などを用いて繋ぎます。
注意点としては、青のラインが30m以内である必要があります。
係留のメリットとは
係留のメリットとして、十分な強度を有する紐等（30ｍ以内）で係留した飛行で、飛行可能な範囲内への第三者の立入管理等の措置を行えば一部の許可・承認が不要になります。
また、万が一ドローンが暴走しても30mの紐の範囲で留まってくれますので、立ち入り監視措置と合わせて被害の範囲を最小限に抑えることが可能となります。
許可承認不要：DID における飛行、夜間飛行、目視外飛行、第三者から 30m 以内の飛行及び物件投下
その他の注意点としては、下記の措置が必要です。
・関係者以外の立入りを制限する旨の看板、コーン等による表示
・補助者による監視及び口頭警告等
しかし、係留を行ったとしても許可承認必要な項目もあります。
空港等周辺、緊急用務空域、150m 以上上空の飛行、イベント上空での飛行及び危険物輸送が当てはまります。
基本的なところで、ドローンの機体登録や無人航空機の飛行計画の通報が不要ということではないので注意してください。
また物件投下となる農薬散布については、危険物輸送に該当するため係留をしていても飛行承認申請が必要です。
係留装置の利用
ここまで解説をしてきましたドローンの係留ですが、自作で係留されるのはお勧めしません。
ドローンに繋いだ紐が弛んでいると、プロペラへの巻き込みや植え込みの木や物件に引っ掛かってしまったり、紐の送り出しがスムーズに行かず落下の危険性があるからです。
ですから専用の係留装置を利用しましょう。
専用装置であれば、紐のテンションを自動で調節してくれるので、紐の巻き込みや引っ張りなどが起きにくくなっています。
ドローンスパイダーとは
今回は、株式会社空撮技研のドローンスパイダーDS-005PRO/Sをご紹介いたします。
ドローン用係留装置を扱う会社は多く無いですが、こちらは一般的に入手できる製品で、この分野では用途に応じたラインナップを提供しています。
DS-005PRO/Sのサイズ感ですが、片手で持てるくらいの重さでコンパクトな設計です。
ボタンも電源とセレクトそしてスタートの３つで操作も簡単でした。
あと電源はバッテリーとなっており、コンセントの心配はありません。
動作時間は90分程度とのことです。
面白いのはこのバッテリーもドローンで利用されるリポバッテリーを搭載しているといった点です。
この武骨な出で立ちが業務様な雰囲気を醸し出しており、仕事をしている感が増します。
係留時に利用する紐の部分です。
こちらはリールに30mの紐がセットされています。
釣りで利用するような電動リールの様なイメージかと思います。
こちらは、ドローンを飛行させた状態です。
写真では見えずらいですが、ドローンとの距離に応じ紐をピーンと張ってテンションを保ってくれます。
ドローンを操作し係留装置に近づいたり、地上へ着陸させても一定のスピードで巻き取り、紐が弛むことがありませんでした。
しかし、ドロ－ンの操作時に注意が必要です。
このタイプはブレーキがないので、ドローンは紐の長さの範囲で飛行可能です。
言い換えれば暴走した場合は、紐の長さの範囲でどこかへ飛んで行ってしまうという事です。
また、紐で繋いでいるため写真の様なお宅では、木や構造物に紐が引っ掛からないか注意が必要です。
飛行場所によっては、一旦ドローンを着陸させて、係留装置を適切な場所へ移動し、またその位置から飛行させる必要があります。
しかし、この係留装置を使うことで一定の安全を担保することが可能で、飛行に集中でき業務が捗るということがわかりました。
最後に
係留装置を使うことで、ドローンパイロットの操作において一定の安心感が増します。
そして、条件付きではあるものの、係留している状態であれば面倒な申請の手続きが必要なく飛行を行えるようになるためドローンのさらなる活躍が期待できますね。
それでは、またお会いしましょう！
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