鉄道各社の多言語表示案内に関する研究
2019年、8期生は4チームに分かれて関心のあるテーマについて調査・研究を行いました。
山口典佳、石川奈緒、大平歩、高田京介の4人は、「関西圏における鉄道各社のインバウンド対策の現状と課題～多言語表示案内を中心に～」という論文をまとめました。
論文要旨
近年、日本の企業・自治体などが進めるインバウンド対策は、訪日外国人旅行者から一定の評価を受けている。一方、訪日外国人旅行者の中には、多言語表示・コミュニケーションで困った場所として鉄道駅と回答している人たちもいるのが現状だ。鉄道面ではインバウンド対策の改善の余地があることは確かである。
そこで我々は、各新聞データベースポータルを使用し、関西圏における鉄道各社（阪急電鉄・JR西日本・近畿日本鉄道・大阪メトロ御堂筋線・南海電気鉄道など）のインバウンド対策に関する記事数や現状の比較を行った。また、新聞データベースポータルの情報収集を基に、インバウンド需要の高さや多くの鉄道会社が行き交っている大阪梅田、難波、天王寺の3カ所に絞ったフィールドワークも行った。鉄道と一括りにするのではなく、「案内表示」、「切符」、「券売機」、「音声案内」、「公衆無線LAN」、「その他の取り組み（デジタルサイネージとQRコード）」と分類した調査である。
我々が行った調査によると、鉄道各社が独自のインバウンド対策に取り組んでいるということ、そしてそれらがまだ不十分であるということが明らかになった。一番の問題点は、「案内表示」や「切符」など、我々が分類した各項目それぞれにおいて新しい対策やサービスが続々出されている一方で、それらが利用者に気付いてもらいにくいという点だ。フィールドワークでは、注意深く見ないと気付くことができないQRコードによるサービスなど、利用者の目に届かない部分を多々発見した。見やすいデザインや一目見てすぐ分かるような工夫をする必要性を提案する。
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