敢えて逆に中日ドラゴンズを身売りする障壁を理系のド素人なりに考える
こんにちは、ドリーです。
最近は一気に冷え込んで中日ドラゴンズの懐くらい寒くなってきました。気づいたら外出時にはダウンコートが必須です。
それでこんな年末に何を記事にするかというと、中日ドラゴンズが新外国人の補強を凍結するというとてもNPBに加入しているチームとは思えない行動などかなり経営状況がまずい状況に追い込まれており、近年は身売りの声もファンから出ています。では何故身売りができないのか、その理由(言い訳？)を考えていこうというのが今回のnoteの趣旨です。
では見ていきましょう。
①どのような会社が球団を持つのか
そもそも球団を身売りするには買い手がいなければ成り立ちません。まずはどのような会社が球団を買うのかを考えることにします。
下の表は1950年に2リーグ制になってからのNPBに加入したチームの親会社をまとめたものです。
昔の球団は共同経営をしたり個人経営の球団がありましたが(広島はその名残)、だいたいは共同の親会社同士で揉めたり個人の財政難で身売りや吸収というケースが多くなっています。それを除くとどのような企業が球団を欲すのかはなんとなく見えてくると思います。
知名度の上昇が欲しい企業
です。
例えば食品会社は球団を持つことで「名前聞いたことあるからロッテのお菓子買ってみよう」みたいなことが起こり、親会社の収益がアップします。近年の球団買収は広告宣伝費としての目的で動くことが多いです。ということは成熟しきった企業よりも成長途上の企業の方が需要があるわけです。
逆に球団売却を余儀なくされた企業の例は運輸業や映画、マスコミが多く、宣伝費としての活用が見込まれないケースになります。球団名を知ってるからその電車に乗ろうとはならず、移動に必要だからその企業の電車に乗ります。映画もどの企業が作っているかではなく自分が興味を持てるか、面白い映画だと思うから見に行くわけです(配給会社なんて気にせず見ますよね)。マスコミも面白さや自身の主義主張と合うかというところが影響したり、新聞・テレビ離れが収益減少に繋がっています。
東海圏の企業でこの例から漏れるため球団買収の可能性が低い企業を挙げてみます。
Ⅰ.トヨタ自動車
身売り先でよく名前が出るが、世界のTOYOTAが今更球団を持つ必要が感じられない。持つなら既に動いてる。社会人チームもあるし。あるなら中日新聞が頭こすりつけて球団買収をお願いした時くらいか。
Ⅱ.中部電力・JR東海・東邦ガス
中部地方のライフラインとしての企業のため宣伝効果が限られているから。
Ⅲ.デンソー
トヨタグループの1つかつ自動車部品メーカーなので必要ない。
Ⅳ.名古屋鉄道(名鉄)
過去にドラゴンズの球団経営から撤退したので買収は考えにくい。
など大手の企業は身売り先の選択肢として削られていきます。
可能性がある企業を出すなら例えばアイシン(Bリーグのシーホース三河を所持)は自動車部品以外にもその技術を活かした住宅系の製品を作っているので、これからの業績次第ではもしかしたら…といったところかもしれません。あとはバンテリンドームナゴヤの命名権を持つ興和でしょうか。
②東海圏以外の企業の選択肢
「東海圏以外の企業に身売りすればよいじゃないか」という意見もあります。ちなみにZOZOはヤフー傘下に入ったタイミングで球団経営を目標としていた創業者の前沢友作氏が2019年に辞任しているため可能性はかなり低いです。
なぜ他地方の企業への身売りが難しいのか、それは
名古屋という土地の体質
にあります。
この名古屋は外様への受け入れが厳しい土地で、中日ドラゴンズ元監督の山田久志氏もそれを認める発言をしています。
認めてもらえれば溶け込めるといいますが、それはそれで難しいことです。
もし東海圏以外の企業に球団を売却したとすれば、地元政財界からは拒絶反応が出ることが想像されます。それを超える剛腕で乗り切ることができないと難しい立場に追い込まれると思います。
ダイエーが福岡に球団移転をした時も地元財界からの反発があったというので、よそ者が入ってくるときの風当たりの強さは逃れられない道となります。
③名古屋から出ていくことはできるのか
「じゃあ名古屋から出て行けばいいじゃん、別に今いるファンは結構応援してくれると思うし」というのはありますが、これはリスキーな選択になります。
名古屋にいるのが一番儲かるから
です。
もし名古屋から出ていくなら代わりの本拠地はどこがありますか？新潟(北陸地方)？愛媛(四国地方)？はたまた沖縄？それが東海地方よりファンを集められる可能性を持っているかということです。名古屋にいれば岐阜・三重をはじめ、浜松以西の静岡県や北陸地方、長野県の一部の人もファンになる可能性を持っています。こんな大きなマーケットを捨てて一から開拓していたら、福岡のように数十年後にはどこかの球団が名古屋に本拠地を置くかもしれません。要するに名古屋にいたファンはどんどん減っていく可能性があるという意味です(もちろん土地柄を考えると拒絶されることも考えられますが)。現にNPB球団の無い地域は独立リーグが地域密着を掲げて運営しているので、それも切り崩しての地域参入をしなければなりません。
こう考えると名古屋から出て行きにくいですが、②と組み合わせると、東海圏以外の企業が買収するなら「地元政財界に入りづらい→けど名古屋からは出て行きづらい→けど地元政財界に入りづらい…」のループが続くと予想されます。
④コロナ禍
売り手もコロナ禍で苦しいなら買い手も苦しい状況です。今すぐ球団売却するのは難しいかもしれません。そもそもこの不況が無かったら球団経営ももう少しマシだったかもしれないわけでして。
⑤中日新聞側のプライド
草創期から一緒にやってきた読売新聞(親会社もライバル社)も阪神電鉄も残ってるし球団運営を放棄したくないというプライドもあるかもしれませんね…。
⑥まとめ
ここまで球団売却への障壁を書いていきましたが、結果としてどのような企業に球団を売却できるかというと、
名古屋にある発展途上にあって知名度上昇が親会社の収益に大きく響く企業
です。
これはこれで老舗の中日新聞から球団を買い取る成り上がりみたいなものなので地元財界の反応がどうなるか気になりますが…。ただ、これくらいしか選択肢が残されていないのも現実です。僕はあくまでも球団売却できるならしても良いという立場ですが、今すぐにできないのかもなと今回noteを書いて感じました。
僕たちファンができることは球場に行ってグッズを買って球団の収益増加に貢献することが中心なので、まずはそこからですね。球団の営業部も購買意欲が沸くような商品を出してほしいですが、買わないことには何も始まりません。
以上が今回の記事となります。最後まで読んでいただきありがとうございました。
この記事が気に入ったらサポートをしてみませんか？