「東京オリンピックの観客最大1万人。」を海外はどうとらえたか!??

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日本国内でも、多くのマスコミは「東京オリンピックの各競技で、観客最大1万人。」という決定に対して、大きな話題になっているように、今回は海外でも大きな話題になっている。

そこで、世界で最も多くの国民がCOVID-19に感染し、死亡している米国の新聞として、いつもよく読んでいる少し右寄りで知られている米国の新聞「ニューヨークポスト(New York Post)」は2021年06月21日に、どのように報告したかを紹介します。

https://time-az.com/main/detail/74646

東京で開催される夏季オリンピックでは、各競技に日本在住のファンを最大1万人まで入場させることができると、主催者は月曜日に発表しました。この世界的なスポーツイベントが、日本で発生しているCOVID-19の感染を悪化させる可能性があると、保健当局は警告している。

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IOC(International Olympic Committee/国際オリンピック委員会)と東京都の担当者は、各イベントの定員は50%、観客数の上限は1万人であると発表した。

また、2021年07月23日から始まるオリンピックの計画は、日本での感染が急増した場合、変更される可能性があると警告している。

東京オリンピック組織委員会の橋本聖子会長(Seiko Hashimoto, president of the Tokyo Olympic)は、「我々は非常に柔軟でなければならない。」「状況が急変した場合には、再度5者会合を開き、別の決定をすることになるでしょう。」と述べた。
「また、東京オリンピック組織委員会の橋本聖子会長は、「大会期間中に緊急事態が発表された場合には、無観客試合などあらゆる選択肢を検討する。」と述べている。

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ただし、橋本聖子会長は、
1984年、サラエボ冬季オリンピックに出場。
1988年、カルガリー冬季オリンピックに出場。
1988年、ソウル夏季オリンピックに出場。
1989年、世界オールラウンドスピードスケート選手権大会に出場。
1992年、アルベールビル冬季オリンピックに出場。
1992年、バルセロナ夏季オリンピックに出場。
1994年、リレハンメル冬季オリンピックに出場。
1996年、アトランタ夏季オリンピックに出場。
という。スーパーウーマンである。
普通の人と比較することは、危険である。
このスーパーウーマンが判断した結果である。

私は個人的に、何度もクレージージャップ(Crazy Japs)と言われた。
ある時、日本人の女性が、ジプシーの男性と結婚するという結婚式に出席した。

ヨーロッパ中から、ジプシーの男性の親戚が集まった。
その会場で、男性の人から、「ヤマハはピアノの会社だろう。その会社がスキーやオートバイがなぜだきる?」ときかれた。

そこで、「シーメンス、電球から冷蔵庫まで作っている。」というと「同じ電気である。」という返事が返ってきた。そこで、「ピアノもスキーも木製である。」と答えると、「ではオートバイは?」と聴いてきたので、「コーランを毎日聴いている子供は、コーランを覚えてしまう。ヤマハの近くにホンダの工場があった。」というと、クレージージャップと言われた。

今回も、どこかでクレージージャップと言われるかもしれない。

日本では、ワクチンの接種が予想よりも遅れている中、数週間にわたって感染の拡大に対処してきた。

COVID-19の安全対策について日本政府に助言してきた医学専門家は、金曜日にオリンピックを無観客で開催することを提言した。

日本の最高医学顧問である尾身茂医師(Dr. Shigeru Omi)は、オリンピックを開催する最も安全な方法はファンなしであると述べた。

日本の新聞社が5月に行った調査によると、日本国民の43%がオリンピックを全面的に中止すべきだと考えており、40%が再延期すべきだと答えている。今夏の開催を支持する人はわずか14%であった。

同じ世論調査では、59%の人が「観客を入れるべきではない。」と答え、33%の人が「限定的な観客」を支持し、わずか3%の人が「満員の観客」を望んでいた。

しかし、連日の新規感染者数は横ばいで、ここ数日は予防接種のペースも上がってきており、一部の懸念は解消されている。

また、当局は2021年06月21日月曜日に、オリンピックに参加するファンはウイルスを抑制するための厳しいルールの下に置かれると付け加えた。関係者によると、地元のファンは歓声を上げることは許されず、マスクを着用しなければならず、イベント終了後はまっすぐ家に帰るよう求められるという。

2020年東京オリンピック・パラリンピック競技大会組織 委員会のCEOである武藤敏郎(Toshiro Muto)は、ファンの数に上限を設けることで、チケット販売による予想収益は半分のUS$4億以下になると見積もっている。

ロックダウン(Lockdown都市封鎖)、テレビ観戦者が増えるとも言われている。

日本政府はすでに数十億ドルをオリンピックに投じており、組織委員会は大会の放送権やスポンサーシップの販売で損失を回収したいと考えていると報告した。

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いずれにしても、もう直ぐ結果が出る。

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