ポストコロナに向けた『働き方改革3.0』への展望

コロナ禍は「労働（働く事）」の社会意識を変質させ、「労働者（働く人々）」の仕事観に様々な影響を与えています。

組織側からは「テレワーク」が慫慂され、在宅ワーク等が長期化している中で、エッセンシャルワーカーを含めて社員にとっての「仕事への取組方」や「在り方」が問われています。

ポストコロナにおいては、社員の方々は会社側からの「働き方改革提案」の受容れ可否を検討する事のみならず、組合あるいは従業員代表と連携しながら、「職種別労働観」と「現場事情」を考慮した「ニューノーマル・ワークスタイル」導入への実践的折衝や、諸制度改善への独自要望を打ち出してゆく事が大切です。

経営側（雇用者）と社員（被雇用者）が一体となり、『共創歩調』をとりながら、働く人々の幸福な仕事観（ヒューマン・ウエル・ビーングワークスタイル）と、組織の発展（コーポレート・ウェル・ビーング）を協創してゆくことが必要です。

これからの時代、経営者は組織で働く人々の「想い」を意識し、社員等が最高のパフォーマンスを発揮でき、働く喜びを感じられる「仕事環境」を、労使でプロデュースしてゆくことが大切です。

時短や残業削減が軸となっていた「働き方改革1.0」から、働く人々の心にフォーカスした「働き方改革2.0」のステージを経て、ニューノーマルな「働き方改革3.0」とも言える、ワークパラダイムシフトのフェーズにおいて、私たちは何をしてゆくべきなのでしょうか。