災害医療体制　P232

・災害医療
■多数の傷病者が発生し，傷病者数に対して医療資源が圧倒的に不足した状態
■いかに少ない医療資源で最大多数の人々を救命するかが重要

救急医療と災害医療の相違

出典：へるす出版　救急救命士標準テキスト 改訂第１０版
https://www.herusu-shuppan.co.jp/997-2/

A 災害の概念
１ 災害の定義

・災害：自然現象や人為的原因によって，人間の社会生活や人命に受ける被害

・医療上の災害：傷病者数（医療需要）が治療対応能力（医療供給）を上回り，適切な対応が困難となる事例

・その地域内の通常の救急医療体制（医療機関、消防機関など）では対応できない多数の傷病者が発生した場合

・災害対策基本法：災害対策の根幹の法律

２ 災害の分類

災害：主に発生原因により，①自然災害，②人為災害，③特殊災害に分ける

出典：へるす出版　救急救命士標準テキスト 改訂第１０版
https://www.herusu-shuppan.co.jp/997-2/

過去問でも災害種別が問われてるわよ

①自然災害

・自然災害：自然現象に由来する，いわゆる“天災”であり，地震，津波，台風，竜巻，火山噴火，土砂崩れ，雪害，洪水や干ばつなど

・代表的な自然災害
■阪神・淡路大震災：犠牲者6434人
■東日本大震災：犠牲者1万8428人
■西日本豪雨：犠牲者263人

②人為災害

・人為災害：何らかの人為的要素が加わって発生する災害

・代表的な人為災害
■明石花火大会歩道橋事故：死者11人、負傷者247人
■JR福知山線列車脱線事故：死者107人、負傷者562人
■地下鉄サリン事件：死者12人、被害者6300人

③特殊災害

・特殊災害：放射線事故や有毒化学物質の漏洩，生物化学兵器によるテロリズムなどのCBRNE災害

④その他の分類

・発生原因以外での分類：短期型と長期型という被害・影響の継続性に基づく分類，局所型と広域型といった被災地域の面積に基づく分類，都市型と地方型といった被災地域の社会性，人口密度や道路網，建物の構造などに基づく分類などがある

・福島第一原子力発電所事
■複合型災害（自然災害，人為災害さらにCBRNE災害でもある※放射線被害の拡散に伴う、広域型かつ長期型、地方型の災害といえる）
３ マスギャザリングにおける災害

・マスギャザリング：限定された地域において，同一目的で集合した多人数の集団
■代表例　大規模な花火大会，コンサート，各種スポーツ競技会など

・疾病や傷病が発生する可能性が高まる

・疾病発生の危険因子　■気象条件，■環境，■アルコール許可など

B 多数傷病者対応
１ CSCATTT

・CSCATTT：あらゆる災害に体系的に初期対応するための活動原則

・まずは CSCAの確立が優先

・災害医療のTTT”つまり“Triage,Treatment,Transportation”が強調されてきたが，これら実際の活動TTT医療支援項目）が円滑に実施されるには，CSCAの確立が必須

災害に体系的に対応するための活動原則（CSCATTT）

出典：へるす出版　救急救命士標準テキスト 改訂第１０版
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２ 最先着隊の活動

・CSCAの確立：災害モード（多数傷病者対応）

・CSCAが確立するまでは，実際の救護活動（TTT）を開始しない

・METHANE：現場から迅速に報告すべき情報内容を整理したもの

災害初動時に現場から報告すべき内容（Mメタン ETHANE）

出典：へるす出版　救急救命士標準テキスト 改訂第１０版
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３ 指揮命令と連絡調整

・指揮命令系統の確率が最重要

４ 安全

・安全確保：すべての活動に優先

・３S
■self　自分（救助者・救護者）
■scene　現場
■survivor　生存者（傷病者、要救助者）
☆優先順位も上からの順

・３Sが担保されなければ、救護活動を行わないのが原則

・現場の安全確保：災害の種類や発災場所，時刻，天候などを考慮したうえで，区域管理（ゾーニング），警戒区域と危険区域の設定を行う

・区域管理（ゾーニング）
■警戒区域：実際の現場活動行う場所
■危険区域：災害現場直近の活動範囲
■救急隊や医療チームを含め救助者は，自分の安全を守るためにも個人防護具（PPE）を着用
■自分のPPEが現場の危険性（ハザード）に見合うものと判断されるまでは危険区域には入らない
■可能な限り早期に、汚染検査（スクリーニング）実施

災害現場におけるゾーニングと傷病者の動線

出典：へるす出版　救急救命士標準テキスト 改訂第１０版
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５ 情報伝達

・災害対応に失敗するもっとも大きな要因が情報伝達の不備

・災害現場で活動する機関（消防，警察，医療機関，行政など）は，機関内における情報伝達手段を確保しておくのは当然として，他機関との情報伝達手段の確保，構築も必要である