オンラインカルチャースクールとは？？ - 講師になるために知っておきたいこと
こんにちは！オンライン教室開設サービスcoperiの代表の成田です。
今回は、自分の得意なことを教えて収入を得る手段として、オンラインカルチャースクールで教えるために必要な情報をまとめました。
これまで、得意分野を活かして収入を得たい方や、既にどこかで教えていて生徒を増やしたい方向けに「オンラインで教える」ということをテーマにいくつか記事を書いてきましたが、今回もその選択肢の一つとしてまとめたものになります。
（最新の過去記事は↓）
そもそもオンラインカルチャースクールって何？？と思われる方もいらっしゃるかもしれません。
まだ世の中に定着した言葉ではなく決まった定義はないのですが、外国語、教養、音楽、日本文化、美術・工芸、スポーツなど、一般的にカルチャースクールで提供されている講座をオンラインで提供しているものとして話を進めていきます。
１番に思いつく選択肢は、オンライン講座もある既存のカルチャースクールで講師になるという方法なので、まずは既存のカルチャースクールについて概略を説明し、そこで講師になる方法、オンライン講座も提供している主要事業者について解説します。
最後に、その他の方法として自分でカルチャースクールを開いてしまうという方法について説明します。
講師になるというとハードルが高く感じるかもしれませんが、人によく質問されるような得意な分野がある人にとっては講座内容を作ることはそんなに難しいことではなく、あとは事務的な準備（生徒管理や集金、ビデオツールの準備など）さえ出来ればスタートできるので、ぜひ挑戦してみてください！
カルチャースクールとは？教えるメリット・デメリット
カルチャースクールは、別名、カルチャーセンターや文化教室とも呼ばれ、社会教育の機会を提供する民間の教養講座の総称で、新聞社が提供したものが始まりと言われています。
ジャンルは文学・歴史などの教養、外国語、音楽、書道・華道・茶道・日本舞踊といった日本文化、囲碁・将棋、手芸・生花・絵画・陶芸などの美術・工芸に加え、ダンスやヨガ、テニススクールなどのスポーツなど様々あり、運営事業者によってはその他の分野でも積極的に講師を募集しています。
生徒はジャンルによって違いはあるものの、全体的に50代〜70代のシニア層が多く、男女比は女性が多い傾向にあります（事業者にもよるが7〜8割程度が女性）。
後述する自社のショッピングセンターや大規模スーパーで実施している流通系カルチャースクールでは主婦層やその子ども層の比率も比較的高めとなっています。
既存のカルチャースクールで教えるメリットはなんといっても集客です。個人で教室を開く場合には、いくら得意な分野で内容に自信があっても、著名人やインフルエンサーでない限り、集客に苦労するケースが少なくありません。
既存のスクールで講座を持つ場合は、運営事業者が各拠点ででチラシ・ポスターによる告知やメディアへ対してのPR、自社ホームページ・SNSで講座を宣伝してくれるため、集客の面での貢献が期待できます。
また、オンラインの場合はあまり影響がありませんが、会場を準備する必要がないというのもメリットになります。
一方でデメリットとしては、生徒から受け取る受講料の多くを運営事業者に手数料として差し引かれるという点です。手数料差し引き後の報酬額は、事業者によって設定方法は様々ですが、歩合の場合は受講料総額の40%程度が相場のようです。
ご自身で集客する自信のある方にとっては受講料の半分以上を事業者に払わなければならない点は大きなマイナスポイントになりますが、メリットとしてあげたポイントとのバランスで自分に合うと判断できる場合は、既存のカルチャースクールの講師募集に応募してみるというのが良いと思います。
多くの運営事業者はホームページ上で講師募集をしており、オンラインで応募をすることができます。
ここからはオンライン講座にも対応していて講師募集もしている大手事業者について紹介していきます。
主なカルチャースクール事業者の紹介
大手のカルチャースクール事業者は、①新聞社やテレビ局などのマスメディア系、②スーパーなどの小売業者が運営する流通系、③専業系に大別され、その他にも鉄道会社や生活協同組合が運営するものがあったり、もっと小規模な地方の事業者が運営するものなど様々あります。
ここでは大手のマスメディア系、流通系、専業系について、講師になるという観点からその特徴について説明していきます。
①マスメディア系
マスメディア系は、全国展開している事業者として業界最大手のNHK文化センター、朝日カルチャーセンターがあり、その他の多くは、地方のテレビ局、新聞社などが運営する各地域に特化したものになります。
メディアの特徴を活かした、アナウンサーや解説員など著名人を起用した教養系の講座を企画できることが特徴で、講師になるハードルは比較的高いと考えられます。
（全国展開している大手事業者のホームページ上で講師募集は確認できませんでした。）
一方で、地域特化型のものは、ホームページ上で講師募集をうたっているものも多く見られます。
地域特化型の大手であるよみうりカルチャーは首都圏に18の拠点がありオンライン教室も提供しているので、この地域にお住まいで講師になりたい方は募集ページを確認してみてください。
②流通系
流通系の大手としてはイトーヨーカドーを中心に展開するセブンカルチャーネットワークとイオンカルチャークラブががあります。
強みとしては、自社のショッピングセンターや大規模スーパーの屋上を利用したスポーツ系の講座にあり、例えばセブンカルチャーネットワークの場合、テニスやフットサルといった教室を提供しています。
また買い物と合わせて受講するといった形で主婦層の利用が多く、子どもの比率も高めで他の事業者よりも比較的バランスの良い顧客層になっていることも特徴です。
イオンカルチャーネットワークは全国で28拠点、セブンカルチャーネットワークは首都圏と大阪で合計18拠点あり、どちらもホームページ上で講師募集をしていて、オンライン講座の取り組みも実施しています。
③専業・その他
専業または主たる事業としてカルチャースクールを運営している事業者の大手として、(株)カルチャーのその名もカルチャーセンターやJEUGIAカルチャーセンターがあり、どちらもホームページ上で講師募集をしています。
特に(株)カルチャーのカルチャーセンターは全国105拠点、2万を超える講座（本記事作成時点）があり、圧倒的な規模を誇ります。生徒は、シニアの女性層が中心ですが、商業施設内の拠点も多く子供向けの講座の比率も比較的高めです。
講師の選定については各拠点の裁量が大きいようで、講座内容の自由度が高く、自分の個性を活かした講座が作れるのが魅力です。
講座も1回完結型のものよりも毎月、毎週といった継続型のものが多く、継続的に教えて安定的な収入を得たい方にもお勧めです。
今年の9月よりオンライン講座を開始しているので、今後オンラインにもより力を入れていくのではないかと思います。
また、講師や受講者が作った作品を販売するカルチャーオンラインショップがあり、陶芸や絵画、アクセサリーなどのように作品を作る分野であれば、販売の機会も得られます。
その他の選択肢
前述のとおり、既存のカルチャースクールでオンライン講師となる場合、集客面でのメリットは期待できる反面、高い手数料が差し引かれてしまうというデメリットがあります。
自分で集客できる自信のある方にとってはご自身でオンラインのカルチャースクール（オンライン教室）を開設するという選択肢もあり、コストを抑えて収益率を上げることができます。
講座内容の作成、 告知・受付・料金徴収、講座の開催、フォローアップといった一連の流れの中で準備が必要な点や、そのためのツールの紹介などについては以下の過去記事にてまとめているのでご興味のある方はぜひ読んでみてください。
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